エアコンの市場規模の推移 | 1985〜2024年

市場規模がどう推移したか？

拡大期（1985〜1996年）生産台数は約10年で2.5倍に増えた。生産量は1985年の1,199.5万台から1996年の3,035.0万台へ伸びた。生産額は1985年の1兆4,020億円から1991年の2兆2,260億円で山をつけ、台数より先に頭打ちになった。

縮小期（1997〜2009年）国内の生産が台数・金額ともに減った。生産量は2000年に2,608.6万台、2010年に1,923.3万台と山から4割弱減り、生産額は2009年に1兆802億円と山の半分以下になった。

単価上昇期（2010年〜）台数は減り続けたが、金額は持ち直した。生産量は2024年に1,608.8万台まで減った一方、生産額は2024年に1兆4,793.8億円まで戻し、1台当たりの生産額は2010年の約6.6万円から2024年の約9.2万円へ上がった。

上場企業はどう意思決定したか？

国内生産が縮小に転じた時期に、専業メーカーは空調へ経営資源を集中した。1994年、ダイキンは業績低迷とフロン規制の転換期に多角化を止めて空調へ集中投資する体制へ刷新した。1997年には中国で家庭用を避けて業務用の高価格帯に集中して参入し、1999年にパナソニックと業務提携した。

国内の台数が減り続けるなか、各社は海外の買収で空調事業を拡大した。ダイキンは2006年にOYL社、2008年にロテックスを買収し、2012年には北米住宅用市場でトップシェアのグッドマンを買収した。2019年には欧州のAHTクーリングシステムズを買収した。三菱電機は2016年にデルクリマ社を完全子会社化した。

冷媒の規制には、自社技術の標準化で対応した。ダイキンは2008年に中国の格力とインバータエアコンで業務提携し、2011年にはフロン規制と新興国需要を背景に低温暖化冷媒R32の特許を無償開放して業界標準化を促した。