東燃ゼネラル石油の歴史

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沿革

1939年に石油関係10社の出資で設立された東亜燃料工業が起源。

1949年にスタンダード・ヴァキュームへ株式51%を渡して原油と技術を得て、エッソとモービルが持つ精製専業会社へ移った。石油精製・販売の大手だったが、2017年にJXの傘下に入った。

1947年1953年1958年1967年1989年2000年2001年2016年ゼネラル物産1947年石油販売で設立株式上場1953年上場東亜燃料工業1958年折半出資ゼネラル石油精製1958年折半出資で設立ゼネラル石油1967年商号変更東燃1989年商号変更東燃ゼネラル石油2000年東燃を合併・改称決断東燃2000年合流キグナス石油精製2001年吸収合併JXHDと経営統合2016年統合契約を締結
東燃ゼネラル石油 有価証券報告書「沿革」
東燃ゼネラル石油
歴代社長と長期業績（敬称略）
2016年12月期
連結
売上高
20,894億円
売上高純利益率
3.1%
売上高253億円売上高827億円売上高6,139億円売上高30,788億円売上高20,894億円純利益率4.6%純利益率2.5%純利益率1.3%純利益率3.1%1953/121956/121961/121966/121971/121976/121981/121986/121991/121996/122001/122006/122011/122016/122021/122026/12
創業期

1934年〜東亜燃料工業の創立とゼネラル物産の設立

  1. ソコニーとヴァキューム・オイルが横浜に日本支店を開設[1]
  2. スタンヴァックの設立により日本国内はスタンヴァック日本支社に[1]
  3. 石油関係10社の共同出資により東亜燃料工業を創立[2]創業
  4. 東亜燃料工業の和歌山工場が操業を開始。清水工場は1943年に操業を開始[3]
  5. 和歌山工場が空襲で被災し操業停止のまま終戦を迎える[4]
  6. 連合軍の指令により製油所の操業が全国的に停止[4]
  7. 石油製品の販売、輸出入を目的としてゼネラル物産を設立[1]
  8. 和歌山工場が連合軍から石油輸入基地に指定[3]
  9. 企業再建整備計画に基づき資本金を3,750万円に減資[5]
  10. 東亜燃料工業がスタンダード・ヴァキューム社と資本業務提携[1]
  11. ゼネラル物産が石油元売会社に指定[6]
  12. 清水工場が原油第一船を迎えて操業を再開。和歌山工場も同年4月に操業を再開[4]
  13. ゼネラル物産がスタンダード・ヴァキューム社と業務提携[1]
  14. ゼネラル物産が東京証券取引所に株式を上場[1]上場
  15. フルイド・ハイドロ・フォーミング装置（日産4,700バレル）が竣工[4]
  16. 和歌山工場の新常圧蒸溜装置が完成[4]
  17. ゼネラル物産がスタンダード・ヴァキューム社と原油購入契約を締結[7]
  18. ゼネラル物産と東亜燃料工業が折半出資でゼネラル石油を設立[1]
  19. 東亜燃料工業が東燃石油化学を設立[1]
第1章石油関係10社が出資した軍用油の会社
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 営業利益率
東燃ゼネラル石油1960年12月期売上高416億円売上高営業利益率n/a
成熟期

1961年〜エッソ・モービル折半の東亜燃料工業と石油ショック下の黒字

  1. 東亜燃料工業が保有するゼネラル石油株式をスタンダード・ヴァキューム社へ譲渡[1]
  2. スタンヴァックの再編成により、エッソ・スタンダード石油とモービル石油が設立[1]
  3. エッソ・スタンダード・イースタンが東亜燃料工業株式を25%取得[1]
  4. モービル石油と三井石油の折半出資で極東石油工業を設立[8]
  5. ゼネラル石油の堺製油所が完成[6]
  6. ゼネラル物産をゼネラル石油に、ゼネラル石油をゼネラル石油精製に商号変更[1]商号変更
  7. ゼネラル石油が南西石油に資本参加[6]
  8. ゼネラル石油がゼネラル石油化学工業を設立[7]
  9. 石炭液化分野へ進出[2]隣接領域への展開
  10. 石炭液化など石油以外の分野への展開方針を表明[2]
  11. エッソ・イースタンが第三者割当によりゼネラル石油の発行済株式数の49%を取得[1]
  12. 日本ユニカーの日本側株主が東燃石油化学に[8]
  13. ゼネラル石油がゼネラル石油精製とゼネラル瓦斯を吸収合併[1]
  14. エッソ・スタンダード石油がエッソ石油に商号変更[1]商号変更
  15. 東亜燃料工業の金融収支が黒字転換[9]
第2章スタンヴァック解体で固まった二つの系列
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
東燃ゼネラル石油1984年12月期売上高10,862億円売上高当期純利益率3.8%
転換期

1986年〜中原伸之社長の合理化と特石法廃止による価格体系の崩壊

  1. 特定石油製品輸入暫定措置法（特石法）が施行[10]
  2. 和歌山で電力卸売に参入[11]収益モデル転換
  3. 経営会議に担当課長を加える組織風土改革に着手[11]
  4. 東亜燃料工業の経常利益が前期比61％増の914億円[9]
  5. ゼネラル石油が川崎製油所の主要設備を撤去[6]
  6. 東亜燃料工業が東燃に商号変更[1]商号変更
  7. 玉堀為彦氏が社長に就任[11]社長交代
  8. 東燃が製油所の遊休地を活用した卸電力事業への参入計画を進める[12]
  9. 特定石油製品輸入暫定措置法（特石法）が廃止[13]
  10. エッソ・イースタンがゼネラル石油株式420万株を追加取得[13]
  11. ゼネラル石油が決算期を毎年3月31日から毎年12月31日に変更[7]
  12. エクソンとモービルが合併[8]
第3章経営会議の組み替えと、株主資本を減らす経営
売上高
  • 売上高
東燃ゼネラル石油売上高—
転換期

2000年〜東燃ゼネラル石油の発足からJXHDとの経営統合まで

  1. エッソ石油・モービル石油が有限会社へ組織変更[1]
  2. エクソンモービル傘下に編入[1]合併・経営統合
  3. 東燃ゼネラル石油に商号変更[1]商号変更
  4. エクソンモービルの間接子会社に[1]
  5. 東燃ゼネラル石油がゼネラル物産を吸収合併。同年7月にはキグナス石油精製を吸収合併[13]
  6. 販売業務と管理統括業務をエクソンモービルへ委任[7]
  7. エクソンモービルが発足[1]創業
  8. エクソンモービルをEMGマーケティングへ組織変更・商号変更[1]商号変更
  9. EMGマーケティングの持分99.0%を取得[1]
  10. ダウ・ケミカルからの株式取得でNUCが100%子会社に[8]
  11. 三井石油（MOCマーケティング）の発行済株式の95.5％を取得[1]
  12. MOCマーケティングの販売事業をEMGマーケティングに譲渡・統合[8]
  13. 極東石油工業を吸収合併[1]
  14. JXHDと経営統合契約を締結[1]
  15. EMGマーケティングを吸収合併[1]
  16. 東燃ゼネラルと統合[7]合併・経営統合
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
東燃ゼネラル石油2016年12月期売上高20,894億円売上高経常利益率3.7%
出典・参考13件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2017年3月24日）
  • [2]証券アナリストジャーナル 1976年6月号「東亜燃料工業 高収益力の定着化をはかる」（中原伸之・東亜燃料工業常務取締役、日本証券アナリスト協会企業分析部会講演要旨）（1976年4月23日）
  • [3]会社銀行八十年史（1955年）
  • [4]会社銀行八十年史（東洋経済新報社「東亜燃料工業」）（1955年）
  • [5]株式会社年鑑版「東亜燃料工業」（1955年）
  • [6]東燃ゼネラル石油 有価証券報告書（第97期・2016年12月期）（2016年12月）
  • [7]有価証券報告書
  • [8]東燃ゼネラル石油 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [9]日経ビジネス「シリーズ・「一流を追う男」中原伸之・東亜燃料工業社長」（1987年7月20日）
  • [10]日本産業史 第4巻 エネルギー・資源（日本経済新聞社「石油－規制緩和の進展と湾岸危機」）（1994年）
  • [11]日経ビジネス「新社長登場 中原伸之氏（東亜燃料工業）」（1986年4月14日）
  • [12]日経ビジネス 1995年12月4日号「解禁秒読み段階に入った電力卸売りビジネス。「東燃」発電所、実現に向け加速」
  • [13]東燃ゼネラル石油 有価証券報告書（2001年12月期・2002年12月期・連結）（2002年12月）

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最終改定: 2026年10月