東燃ゼネラル石油 の大株主・株主構成

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株主の長期変遷 上場前後からの株主構成の変化

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1950年(1955/12)1960年(1958/12)1970年(1970/6)1980年(1984/12)1990年2000年2005年2010年2015年2020年2025年
155.00%55.00%-25.00% - - - - - - -
2三菱信託銀行3.18%三菱信託銀行3.14% - - - - - - - - -
3中原 延平3.08%大和銀行2.90%富士銀行-富士銀行4.08% - - - - - - -
4ゼネラル物産1.94%中原 延平2.20%興銀- - - - - - - - -
5大和銀行東京支店1.84%ゼネラル物産1.94%東京海上-安田火災2.82% - - - - - - -
6山一証券1.34%石沢 善重郎1.31%中原 延平-東京海上2.82% - - - - - - -
7石沢 善重郎1.19%住友信託1.20%安田火災-安田信託2.04% - - - - - - -
8東京海上火災1.09%東京海上火災1.09%朝日生命-第一勧銀1.80% - - - - - - -
9 - 安田火災海上0.89%第一生命-千代田火災1.32% - - - - - - -
10三井信託銀行0.69%日本証券金融0.85%安田信託-三菱銀行1.20% - - - - - - -
(当時: 東亜燃料工業)上場会社総覧(1956年版)(当時: 東亜燃料工業)上場会社総覧(1959年版)(当時: 東亜燃料工業)会社年鑑(1971年版)(当時: 東亜燃料工業)会社年鑑(1986年版)

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移 設立から現在までの増資と資本金

資本金(百万円)(百万円)
資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1954-06-05 有償増資 1:1 50 150 300 6,000 当時 ゼネラル物産=
1957-02-01 有償増資 50 300 600 12,000 当時 ゼネラル物産=
1958-05-30 株式配当 1:0.04 24 624 12,480 当時 ゼネラル物産=
1958-11-29 株式配当 1:0.05 31 655 13,104 当時 ゼネラル物産=
1959-05-30 株式配当 1:0.05 33 687 13,759 当時 ゼネラル物産=
1959-11-28 無償増資 1:0.05 34 722 14,447 当時 ゼネラル物産=
1960-05-28 株式配当 1:0.05 36 758 15,160 当時 ゼネラル物産=
1960-09-16 公募 265 0 758 15,169 4,020 当時 ゼネラル物産=
1960-11-30 無償増資 1:0.05 38 796 15,928 当時 ゼネラル物産=
1961-05-31 株式配当 1:0.05 40 836 16,724 当時 ゼネラル物産=
1961-07-26 公募 265 836 16,724 4,432 当時 ゼネラル物産=
1961-11-30 株式配当 1:0.05 42 878 17,560 当時 ゼネラル物産=
1961-12-01 有償増資 1:1 50 836 1,714 34,285 当時 ゼネラル物産=
1962-03-27 公募 89 10 1,714 34,285 3,051 当時 ゼネラル物産= / 要確認
1979-05-24 第三者割当 700 1,549 3,263 65,265 45,686
1979-10-01 無償増資 1:0.2 653 3,916 78,318
1980-10-01 無償増資 1:0.2 783 4,699 93,980

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1954年〜1980年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額です。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではありません (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出ます)。 このうち1件は誌面の数値どうしの検算が合わず、 「要確認」としています(原資料の値をそのまま載せています)。グラフには含めていません。 1983年以降は同資料の収録範囲外のため、グラフでは欠測として表示しています。

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