国際石油カルテルに抗した民族系独立路線の確立

出光興産の出発点は、1911年6月に出光佐三氏が福岡県門司で興した出光商会にある。機械油の行商から石油業へ入り、漁船燃料や満鉄向けの納入を足がかりに、満州・朝鮮・華北へと販路を広げていった。外資の資本や技術に頼らず、日本人の手で石油を商うという民族系の路線は、この草創期から一貫していた。堅実な取引を重ねた結果、1932年には各種油類の年間売上高が1000万円を超えるまでになり、国産石油の担い手として戦前から一定の地歩を築いていた^[1][2]。

戦争はこの足場を崩した。1945年8月の敗戦で、出光は海外の財産と国内事業の大半を失う。それでも佐三氏は、引き揚げ者を含む従業員を1人も解雇せず、ラジオ修理や印刷、農業、水産といった雑多な事業で糊口をしのいだ。石油業への復帰は1947年10月の石油配給公団の発足を待たねばならず、1949年4月に元売業者の指定を受けて、出光はようやく戦後の石油市場へ本格的に戻った。人を切らずに苦境を越えたこの再出発は、後年まで語られる「人が中心の経営」という理念を、実地で裏づけるものになった^[3][4]。

復帰した先の石油市場は、出光にとって不利な地形であった。原油から製品までの流れは国際石油メジャーが握り、国内でも外資と提携した元売が主流を占めていた。外資との提携を選ばない出光は、安定した調達の後ろ盾を持たないまま、大手と競わねばならなかった。佐三氏はこの不利を、世界市場との直結という考え方で乗り越えようとする。「石油は世界的商品だから常にその水準相場がある。どこから買ってもその価格は大体同じで、これに差をつけるのは、運賃と税金だ」——産油国と直接つながれば、外資を通さずとも価格で対等に戦えるという読みである。外資に依存しない自前の調達をどう築くかが、独立系として生き残る前提になっていた^[5]。

その読みを、出光は1953年5月に実力で示した。英国とイランのあいだでアングロ・イラニアン石油の国有化をめぐる紛争が続くさなか、出光は自社タンカー日章丸二世をイランへ差し向け、国際メジャーの圧力を押し切って原油を直接輸入した。外資の系列を通さずに産油国と直取引する道を、封鎖と国際紛争の危険を承知のうえで切り開いた判断であった。日章丸事件と呼ばれるこの一件は国際的な外交問題にまで発展し、出光の名と独立路線を国内外に広く知らしめた^[6]。

事件が示したのは、単なる一度の冒険ではなく、調達の主導権を自らの手に握るという意思であった。国際メジャーが世界の供給を差配する構図のなかで、産油国と直接向き合う独立系がありうると、出光は身をもって証明してみせた。安価な原油を国内に運び込めれば日本の産業全体に安い燃料を供給できるという発想も、佐三氏のなかでは一貫していた。産油国との直接取引を業界史に刻んだ日章丸事件は、以後長く語られる民族系最大手というブランドの原点となり、独立の理念に具体的な輪郭を与えた^[7]。

独立の路線は、国内の秩序に対しても向けられた。1962年、石油業界が過当競争を避けるため自主的な生産調整に動くと、出光はこれに反対して協議を決裂させ、1963年11月に石油連盟を脱退する。調整が撤廃される1966年10月まで、業界の協調から一社だけ外れて走る単独路線をとった。佐三氏は自由競争を貫く理由を「供給は無制限だし、価格は世界一安いということならば、これによって日本の産業は非常に勃興するでしょう。だから、この石油をいかにして日本が有効に使うかということが肝心だ」と語り、安い原油を国内産業の基盤に据える発想を崩さなかった。国家統制や業界協調よりも消費者本位と自由競争を選ぶ独立の立場を、出光は対外的に鮮明にした^[8][9]。

独立を掲げる以上、調達から販売までを自前でつなぐ体制が要る。出光は1957年3月に徳山製油所の第一期工事を完成させ、元売から精製までの一貫体制を整えた。輸送では1962年に出光タンカーを分離し、世界初のマンモスタンカー日章丸三世を就航させて自前の海上輸送力を確保する。販売の末端でも系列外からの製品流入や値崩れを避けるため直営を徹底し、日経ビジネスの1978年の取材によれば、全国8100カ所のスタンドのうち1100カ所を自社が所有していた。原油の調達、輸送、精製、販売までを民間資本で完結させる垂直統合が、外資にも国家統制にも依存しない独立系の供給力を、具体的な設備と網として支えていた^[10][11]。

独立の路線には代償もあった。出光は株式市場の規律より創業家の支配と理念を優先し、長く非上場を貫いたが、1990年代後半からの国内需要の頭打ちと過当競争で財務は圧迫される。上場企業なら公募増資で賄える場面を、出光は2000年6月から優先株の引き受け手を探して合計378億円を増資し、非上場のまま資本基盤を補強した。独立性を守るための、目に見える負担であった。理念と現実の折り合いは、その後さらに動いていく。出光佐三氏の死去から40年を経た2006年10月に東京証券取引所へ上場し、2019年には創業家の強い反対を越えて昭和シェル石油との統合を実施する。独立にこだわり続けた民族系最大手が、みずから業界再編の主導者へと転じた^[12][13][14]。