化学業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

化学の市場規模は、1960年の1.5兆円から高度成長とともに膨らみ、1974年に10.0兆円、1991年に24.3兆円まで伸びた。その後は横ばいが続き、リーマン・ショックの2009年に24.3兆円へ落ちたのち持ち直して、2024年は34.4兆円となった（医薬品の工場の出荷を含む）。製造業全体に占める割合は1948年の14.0%から下がり、1991年の7.1%を底に9.0%へ戻した。素材の柱のエチレンは、生産量が2007年の774万トンを山に499万トンへ減った。化粧品の販売額は1985年の1.1兆円から2019年に1.8兆円まで伸び、写真フィルムは1991年の4,750億円から2012年に897億円へ縮んだ。いまの主な担い手は、三菱ケミカルグループ・富士フイルム・旭化成・東レで、総合化学と素材の大手が並ぶ。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 1,157億円 458億円 336.6千人 4,661所
1949年1月〜12月 2,109億円 774億円 323.4千人 5,014所
1950年1月〜12月 3,036億円 1,091億円 327.2千人 5,895所
1951年1月〜12月 4,742億円 1,630億円 339.8千人 5,680所
1952年1月〜12月 4,854億円 1,559億円 334.1千人 5,470所
1953年1月〜12月 5,904億円 2,196億円 340.8千人 5,277所
1954年1月〜12月 6,469億円 2,492億円 340.9千人 5,289所
1955年1月〜12月 7,386億円 2,898億円 352.7千人 5,008所
1956年1月〜12月 8,836億円 3,307億円 370.4千人 4,717所
1957年1月〜12月 9,767億円 3,068億円 376.5千人 4,912所
1958年1月〜12月 9,745億円 3,094億円 378.1千人 4,786所
1959年1月〜12月 11,986億円 4,184億円 403.3千人 4,559所
1960年1月〜12月 14,583億円 5,310億円 429.1千人 4,702所
1961年1月〜12月 17,007億円 6,364億円 457.1千人 4,873所
1962年1月〜12月 18,639億円 6,791億円 468.1千人 4,832所
1963年1月〜12月 20,376億円 8,138億円 473.2千人 6,678所
1964年1月〜12月 23,957億円 9,655億円 487.8千人 6,456所
1965年1月〜12月 26,140億円 10,202億円 485.3千人 6,397所
1966年1月〜12月 29,534億円 11,778億円 475.2千人 6,513所
1967年1月〜12月 34,947億円 14,838億円 481千人 6,147所
1968年1月〜12月 40,420億円 17,294億円 486.1千人 6,040所
1969年1月〜12月 48,053億円 21,873億円 493.5千人 6,313所
1970年1月〜12月 55,402億円 24,923億円 495.8千人 6,166所
1971年1月〜12月 59,042億円 26,178億円 484.3千人 5,952所
1972年1月〜12月 61,363億円 26,327億円 465.5千人 5,863所
1973年1月〜12月 74,782億円 32,994億円 466千人 5,704所
1974年1月〜12月 100,323億円 39,714億円 466.9千人 5,644所
1975年1月〜12月 104,381億円 37,087億円 460.8千人 5,838所
1976年1月〜12月 117,963億円 41,050億円 444.2千人 5,759所
1977年1月〜12月 125,229億円 44,642億円 428.1千人 4,964所
1978年1月〜12月 128,534億円 49,950億円 413.3千人 5,052所
1979年1月〜12月 149,580億円 57,809億円 408.6千人 5,057所
1980年1月〜12月 179,612億円 60,278億円 409.3千人 5,044所
1981年1月〜12月 180,724億円 61,260億円 408.1千人 5,230所
1982年1月〜12月 184,874億円 65,208億円 405千人 5,250所
1983年1月〜12月 192,263億円 71,876億円 402千人 5,411所
1984年1月〜12月 201,598億円 78,050億円 395.9千人 5,337所
1985年注11月〜12月 205,520億円 79,560億円 396千人 5,352所
1986年1月〜12月 192,090億円 85,360億円 396千人 5,463所
1987年1月〜12月 194,040億円 92,960億円 392千人 5,386所
1988年1月〜12月 205,230億円 100,890億円 391千人 5,363所
1989年1月〜12月 221,470億円 110,010億円 392千人 5,276所
1990年1月〜12月 235,030億円 112,720億円 401千人 5,352所
1991年1月〜12月 242,690億円 116,210億円 406千人 5,391所
1992年1月〜12月 241,690億円 118,260億円 415千人 5,340所
1993年1月〜12月 232,600億円 115,070億円 413千人 5,340所
1994年1月〜12月 225,720億円 114,060億円 400千人 5,206所
1995年1月〜12月 233,630億円 119,840億円 392千人 5,230所
1996年1月〜12月 234,900億円 119,020億円 389千人 5,224所
1997年1月〜12月 245,800億円 121,250億円 383千人 5,184所
1998年1月〜12月 232,230億円 113,290億円 383千人 5,426所
1999年1月〜12月 230,780億円 114,760億円 371千人 5,280所
2000年1月〜12月 237,620億円 114,970億円 366千人 5,263所
2001年1月〜12月 232,280億円 112,490億円 364千人 5,152所
2002年注21月〜12月 227,480億円 110,240億円 354千人 5,045所
2003年1月〜12月 233,270億円 112,220億円 345千人 5,028所
2004年1月〜12月 241,493億円 114,391億円 341.3千人 4,928所
2005年1月〜12月 250,271億円 111,734億円 342.5千人 4,882所
2006年1月〜12月 261,995億円 109,940億円 343.8千人 4,824所
2007年1月〜12月 282,939億円 108,014億円 356.7千人 5,034所
2008年注31月〜12月 281,307億円 99,669億円 349.7千人 5,007所
2009年1月〜12月 242,757億円 91,713億円 347.1千人 4,831所
2010年1月〜12月 262,120億円 101,796億円 345千人 4,742所
2011年1月〜12月 263,512億円 101,999億円 335.8千人 5,017所
2012年1月〜12月 260,379億円 97,106億円 338.3千人 4,787所
2013年1月〜12月 274,092億円 101,351億円 339.7千人 4,720所
2014年1月〜12月 281,230億円 97,844億円 343.4千人 4,669所
2015年1月〜12月 286,222億円 105,465億円 348.9千人 4,957所
2016年1月〜12月 272,496億円 110,642億円 358千人 4,599所
2017年1月〜12月 287,242億円 114,734億円 366.3千人 4,610所
2018年1月〜12月 297,880億円 115,031億円 374.7千人 4,613所
2019年1月〜12月 292,528億円 115,156億円 381.3千人 4,650所
2020年1月〜12月 286,030億円 115,562億円 378千人 4,978所
2021年※注41月〜12月 317,082億円 119,652億円 390.9千人 5,623所
2022年※1月〜12月 342,810億円 121,831億円 395.3千人 5,664所
2023年※1月〜12月 333,846億円 119,708億円 398千人 5,641所
2024年※1月〜12月 343,856億円 126,905億円 401千人 5,574所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の化学工業の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 市場規模（製造品出荷額等）には医薬品の工場の出荷も含む。医薬品の生産額は別の業界ページ（医薬品）に分けた
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。