化学業界の市場規模の推移

化学の市場規模は、1960年の1.5兆円から高度成長とともに膨らみ、1974年に10.0兆円、1991年に24.3兆円まで伸びた。その後は横ばいが続き、リーマン・ショックの2009年に24.3兆円へ落ちたのち持ち直して、2024年は34.4兆円となった(医薬品の工場の出荷を含む)。製造業全体に占める割合は1948年の14.0%から下がり、1991年の7.1%を底に9.0%へ戻した。素材の柱のエチレンは、生産量が2007年の774万トンを山に499万トンへ減った。化粧品の販売額は1985年の1.1兆円から2019年に1.8兆円まで伸び、写真フィルムは1991年の4,750億円から2012年に897億円へ縮んだ。いまの主な担い手は、三菱ケミカルグループ・富士フイルム・旭化成・東レで、総合化学と素材の大手が並ぶ。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月1,157億円458億円336.6千人4,661所
1949年1月〜12月2,109億円774億円323.4千人5,014所
1950年1月〜12月3,036億円1,091億円327.2千人5,895所
1951年1月〜12月4,742億円1,630億円339.8千人5,680所
1952年1月〜12月4,854億円1,559億円334.1千人5,470所
1953年1月〜12月5,904億円2,196億円340.8千人5,277所
1954年1月〜12月6,469億円2,492億円340.9千人5,289所
1955年1月〜12月7,386億円2,898億円352.7千人5,008所
1956年1月〜12月8,836億円3,307億円370.4千人4,717所
1957年1月〜12月9,767億円3,068億円376.5千人4,912所
1958年1月〜12月9,745億円3,094億円378.1千人4,786所
1959年1月〜12月11,986億円4,184億円403.3千人4,559所
1960年1月〜12月14,583億円5,310億円429.1千人4,702所
1961年1月〜12月17,007億円6,364億円457.1千人4,873所
1962年1月〜12月18,639億円6,791億円468.1千人4,832所
1963年1月〜12月20,376億円8,138億円473.2千人6,678所
1964年1月〜12月23,957億円9,655億円487.8千人6,456所
1965年1月〜12月26,140億円10,202億円485.3千人6,397所
1966年1月〜12月29,534億円11,778億円475.2千人6,513所
1967年1月〜12月34,947億円14,838億円481千人6,147所
1968年1月〜12月40,420億円17,294億円486.1千人6,040所
1969年1月〜12月48,053億円21,873億円493.5千人6,313所
1970年1月〜12月55,402億円24,923億円495.8千人6,166所
1971年1月〜12月59,042億円26,178億円484.3千人5,952所
1972年1月〜12月61,363億円26,327億円465.5千人5,863所
1973年1月〜12月74,782億円32,994億円466千人5,704所
1974年1月〜12月100,323億円39,714億円466.9千人5,644所
1975年1月〜12月104,381億円37,087億円460.8千人5,838所
1976年1月〜12月117,963億円41,050億円444.2千人5,759所
1977年1月〜12月125,229億円44,642億円428.1千人4,964所
1978年1月〜12月128,534億円49,950億円413.3千人5,052所
1979年1月〜12月149,580億円57,809億円408.6千人5,057所
1980年1月〜12月179,612億円60,278億円409.3千人5,044所
1981年1月〜12月180,724億円61,260億円408.1千人5,230所
1982年1月〜12月184,874億円65,208億円405千人5,250所
1983年1月〜12月192,263億円71,876億円402千人5,411所
1984年1月〜12月201,598億円78,050億円395.9千人5,337所
1985年注11月〜12月205,520億円79,560億円396千人5,352所
1986年1月〜12月192,090億円85,360億円396千人5,463所
1987年1月〜12月194,040億円92,960億円392千人5,386所
1988年1月〜12月205,230億円100,890億円391千人5,363所
1989年1月〜12月221,470億円110,010億円392千人5,276所
1990年1月〜12月235,030億円112,720億円401千人5,352所
1991年1月〜12月242,690億円116,210億円406千人5,391所
1992年1月〜12月241,690億円118,260億円415千人5,340所
1993年1月〜12月232,600億円115,070億円413千人5,340所
1994年1月〜12月225,720億円114,060億円400千人5,206所
1995年1月〜12月233,630億円119,840億円392千人5,230所
1996年1月〜12月234,900億円119,020億円389千人5,224所
1997年1月〜12月245,800億円121,250億円383千人5,184所
1998年1月〜12月232,230億円113,290億円383千人5,426所
1999年1月〜12月230,780億円114,760億円371千人5,280所
2000年1月〜12月237,620億円114,970億円366千人5,263所
2001年1月〜12月232,280億円112,490億円364千人5,152所
2002年注21月〜12月227,480億円110,240億円354千人5,045所
2003年1月〜12月233,270億円112,220億円345千人5,028所
2004年1月〜12月241,493億円114,391億円341.3千人4,928所
2005年1月〜12月250,271億円111,734億円342.5千人4,882所
2006年1月〜12月261,995億円109,940億円343.8千人4,824所
2007年1月〜12月282,939億円108,014億円356.7千人5,034所
2008年注31月〜12月281,307億円99,669億円349.7千人5,007所
2009年1月〜12月242,757億円91,713億円347.1千人4,831所
2010年1月〜12月262,120億円101,796億円345千人4,742所
2011年1月〜12月263,512億円101,999億円335.8千人5,017所
2012年1月〜12月260,379億円97,106億円338.3千人4,787所
2013年1月〜12月274,092億円101,351億円339.7千人4,720所
2014年1月〜12月281,230億円97,844億円343.4千人4,669所
2015年1月〜12月286,222億円105,465億円348.9千人4,957所
2016年1月〜12月272,496億円110,642億円358千人4,599所
2017年1月〜12月287,242億円114,734億円366.3千人4,610所
2018年1月〜12月297,880億円115,031億円374.7千人4,613所
2019年1月〜12月292,528億円115,156億円381.3千人4,650所
2020年1月〜12月286,030億円115,562億円378千人4,978所
2021年※注41月〜12月317,082億円119,652億円390.9千人5,623所
2022年※1月〜12月342,810億円121,831億円395.3千人5,664所
2023年※1月〜12月333,846億円119,708億円398千人5,641所
2024年※1月〜12月343,856億円126,905億円401千人5,574所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内の化学工業の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 市場規模(製造品出荷額等)には医薬品の工場の出荷も含む。医薬品の生産額は別の業界ページ(医薬品)に分けた
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 産業分類の改定(平成 19 年 11 月)で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。