ポリスチレンの市場規模の推移 | 1985〜2024年
市場規模がどう推移したか?
成長期(1985〜1997年)生産量は12年で4割近く増えた。1985年の159.9万トンから1990年に209.2万トンとなり、1997年の220.1万トンが最大だった。販売額は1991年の4,960億円が最大だった。
値下がり期(1998〜2008年)量より先に金額が縮んだ。2000年の生産量は202.4万トンと1990年並みだったが、販売額は3,060億円と1991年から4割近く減った。生産量も2008年には159.4万トンまで下がった。
縮小期(2009年〜)生産量は2009年に124.5万トンへ落ち、2010年代は116万〜124万トンで推移した。2020年は105.7万トン、2024年は60.9万トンで、山の3割弱になった。2024年の販売額は1,323.1億円だった。
上場企業はどう意思決定したか?
市場の成長期に先立って、各社は石油化学の基礎原料を自社で持つ体制を整えた。旭化成は1968年に基礎原料の自社生産に参入し、石油危機後の1980年には「油漬け」の企業構造の転換に着手した。三井化学は1985年にエチレン生産を浮島石油化学に集約し、汎用品依存から特殊品・機能材へ事業構造を転換した。
販売額が縮んだ1990年代には、各社が事業の統合に動いた。旭化成は1993年に拡大路線から選択と集中へ経営方針を転換した。三井化学は1997年に三井東圧化学と合併した。デンカは1992年に千葉スチレンモノマーを設立し、1999年にポリスチレン事業を新日鐵化学・ダイセル化学と統合した。
2000年代以降は、上流の設備と事業の集約が続いた。出光興産は2004年に出光石油化学を吸収合併した。生産量が120万トン前後に落ちたあとの2016年、旭化成は国内需要の縮小と中東・中国の設備増強を受けて水島に2基並ぶエチレン設備の体制を見直した。デンカは2026年に東洋スチレンを連結子会社化した。
主な企業
ポリスチレン | 国内市場規模・販売額・生産量
| 年 | 月 | 販売額 | 単位 | 生産量 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1985年 | 1月〜12月 | 4,400 | 億円 | 1,599 | 千トン |
| 1986年 | 1月〜12月 | 4,020 | 億円 | 1,598 | 千トン |
| 1987年 | 1月〜12月 | 4,070 | 億円 | 1,735 | 千トン |
| 1988年 | 1月〜12月 | 4,510 | 億円 | 1,891 | 千トン |
| 1989年 | 1月〜12月 | 4,750 | 億円 | 1,997 | 千トン |
| 1990年 | 1月〜12月 | 4,950 | 億円 | 2,092 | 千トン |
| 1991年 | 1月〜12月 | 4,960 | 億円 | 2,121 | 千トン |
| 1992年 | 1月〜12月 | 4,460 | 億円 | 2,005 | 千トン |
| 1993年 | 1月〜12月 | 4,100 | 億円 | 1,966 | 千トン |
| 1994年 | 1月〜12月 | 4,020 | 億円 | 2,099 | 千トン |
| 1995年 | 1月〜12月 | 4,100 | 億円 | 2,149 | 千トン |
| 1996年 | 1月〜12月 | 4,090 | 億円 | 2,178 | 千トン |
| 1997年 | 1月〜12月 | 3,900 | 億円 | 2,201 | 千トン |
| 1998年 | 1月〜12月 | 3,330 | 億円 | 1,975 | 千トン |
| 1999年 | 1月〜12月 | 3,170 | 億円 | 2,038 | 千トン |
| 2000年 | 1月〜12月 | 3,060 | 億円 | 2,024 | 千トン |
| 2001年 | 1月〜12月 | 2,690 | 億円 | 1,810 | 千トン |
| 2002年 | 1月〜12月 | 2,710 | 億円 | 1,837 | 千トン |
| 2003年 | 1月〜12月 | 2,670 | 億円 | 1,801 | 千トン |
| 2004年注1 | 1月〜12月 | 2,873.1 | 億円 | 1,824.4 | 千トン |
| 2005年 | 1月〜12月 | 2,945.9 | 億円 | 1,734.2 | 千トン |
| 2006年 | 1月〜12月 | 3,137.2 | 億円 | 1,745.5 | 千トン |
| 2007年 | 1月〜12月 | 3,466.6 | 億円 | 1,748.8 | 千トン |
| 2008年 | 1月〜12月 | 3,385.9 | 億円 | 1,593.8 | 千トン |
| 2009年 | 1月〜12月 | 2,378.2 | 億円 | 1,244.8 | 千トン |
| 2010年 | 1月〜12月 | 2,574.8 | 億円 | 1,384.7 | 千トン |
| 2011年 | 1月〜12月 | 2,458.7 | 億円 | 1,275.5 | 千トン |
| 2012年 | 1月〜12月 | 2,293.3 | 億円 | 1,167.7 | 千トン |
| 2013年 | 1月〜12月 | 2,474.3 | 億円 | 1,189.1 | 千トン |
| 2014年 | 1月〜12月 | 2,569.7 | 億円 | 1,162.6 | 千トン |
| 2015年 | 1月〜12月 | 2,457.6 | 億円 | 1,210.5 | 千トン |
| 2016年 | 1月〜12月 | 2,247.3 | 億円 | 1,183.3 | 千トン |
| 2017年 | 1月〜12月 | 2,437.7 | 億円 | 1,240.8 | 千トン |
| 2018年 | 1月〜12月 | 2,524.7 | 億円 | 1,236.9 | 千トン |
| 2019年 | 1月〜12月 | 2,335.7 | 億円 | 1,172.6 | 千トン |
| 2020年 | 1月〜12月 | 1,932.3 | 億円 | 1,057.2 | 千トン |
| 2021年 | 1月〜12月 | n/a | 億円 | n/a | 千トン |
| 2022年 | 1月〜12月 | n/a | 億円 | n/a | 千トン |
| 2023年 | 1月〜12月 | n/a | 億円 | n/a | 千トン |
| 2024年 | 1月〜12月 | 1,323.1 | 億円 | 609.3 | 千トン |
主な企業
調査中
注釈
- 注12004 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2003 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-j)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある
- ポリスチレン: ポリスチレン計=成形材料+発泡用+AS樹脂+ABS樹脂
出典
| 期間 | 統計 | 表・資料 |
|---|---|---|
| 1985〜2003 年 | 総務省統計局「日本の長期統計系列」 | 表 08-09-j「主要品目の生産量及び生産額 - 化学製品の生産量及び販売額(昭和60年~平成15年)」 |
| 2004〜2024 年 | 経済産業省「生産動態統計」 | 年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈) |
| 考察 | 経済産業省「生産動態統計」・総務省統計局「日本の長期統計系列」表8-9-j(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革 |