印刷業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

印刷の市場規模は、出版を含む形で1948年の190億円から伸び、1970年に2.0兆円、1990年に12.6兆円、1997年に13.7兆円の山を付けた。製造業全体に占める割合も1948年の2.3%から1998年に4.5%まで上がった。2002年に出版が分類から外れて7.4兆円となり、その後は縮んで2020年に4.6兆円、2024年は5.0兆円、割合は1.3%である。出版の側では、書籍の総発行部数が1997年の15.7億部を山に2005年は14.1億部へ、雑誌の実売総金額が1996年の1.6兆円から2005年の1.3兆円へ減った。いまの主な担い手は、TOPPANホールディングス・大日本印刷の2強で、売上はそれぞれ1兆8,050億円・1兆5,126億円（2026/3期）である。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 190億円 112億円 96.1千人 2,170所
1949年1月〜12月 425億円 208億円 110.3千人 3,021所
1950年1月〜12月 661億円 327億円 125千人 4,219所
1951年1月〜12月 1,020億円 489億円 145.8千人 5,355所
1952年1月〜12月 1,331億円 647億円 166.4千人 6,263所
1953年1月〜12月 1,736億円 835億円 191.7千人 6,888所
1954年1月〜12月 1,980億円 1,047億円 208.6千人 7,941所
1955年1月〜12月 2,199億円 1,184億円 225.3千人 8,415所
1956年1月〜12月 2,508億円 1,337億円 237.6千人 8,854所
1957年1月〜12月 2,816億円 1,439億円 253.2千人 9,563所
1958年1月〜12月 3,031億円 1,600億円 267.7千人 9,897所
1959年1月〜12月 3,262億円 1,639億円 276.9千人 9,963所
1960年1月〜12月 3,889億円 1,970億円 293.5千人 10,798所
1961年1月〜12月 4,724億円 2,401億円 305.2千人 11,014所
1962年1月〜12月 5,572億円 2,915億円 320.1千人 11,267所
1963年1月〜12月 7,462億円 3,924億円 399.8千人 22,445所
1964年1月〜12月 8,591億円 4,367億円 406.3千人 22,265所
1965年1月〜12月 9,154億円 4,727億円 411.5千人 22,467所
1966年1月〜12月 10,894億円 5,861億円 427.8千人 24,765所
1967年1月〜12月 12,758億円 6,811億円 439.1千人 25,880所
1968年1月〜12月 14,703億円 7,823億円 444千人 26,193所
1969年1月〜12月 17,429億円 9,323億円 466.7千人 29,767所
1970年1月〜12月 19,996億円 10,623億円 467.6千人 30,108所
1971年1月〜12月 22,145億円 11,778億円 467.8千人 30,020所
1972年1月〜12月 25,616億円 13,710億円 500.1千人 34,779所
1973年1月〜12月 29,906億円 15,959億円 485.9千人 35,388所
1974年1月〜12月 36,217億円 19,436億円 466.4千人 35,233所
1975年1月〜12月 41,626億円 22,613億円 494.3千人 39,716所
1976年1月〜12月 46,240億円 24,839億円 486.4千人 39,667所
1977年1月〜12月 48,442億円 25,697億円 445.8千人 24,581所
1978年1月〜12月 54,677億円 29,294億円 465.9千人 26,844所
1979年1月〜12月 60,416億円 32,449億円 470.8千人 27,263所
1980年1月〜12月 68,033億円 36,368億円 476.1千人 27,276所
1981年1月〜12月 73,376億円 39,309億円 493.4千人 28,487所
1982年1月〜12月 77,739億円 41,413億円 494千人 28,076所
1983年1月〜12月 81,830億円 42,797億円 507.6千人 30,431所
1984年1月〜12月 84,680億円 43,861億円 503千人 28,753所
1985年注11月〜12月 89,180億円 45,520億円 515千人 29,544所
1986年1月〜12月 94,980億円 48,530億円 527千人 29,580所
1987年1月〜12月 98,260億円 50,080億円 521千人 28,370所
1988年1月〜12月 106,760億円 54,490億円 540千人 30,206所
1989年1月〜12月 115,790億円 58,480億円 538千人 28,605所
1990年1月〜12月 126,000億円 63,600億円 554千人 29,642所
1991年1月〜12月 132,950億円 66,930億円 568千人 29,021所
1992年1月〜12月 131,180億円 66,580億円 566千人 28,107所
1993年1月〜12月 129,450億円 65,870億円 561千人 28,623所
1994年1月〜12月 125,920億円 65,260億円 542千人 26,819所
1995年1月〜12月 130,560億円 67,350億円 542千人 27,145所
1996年1月〜12月 134,590億円 69,030億円 534千人 25,763所
1997年1月〜12月 136,900億円 69,930億円 531千人 25,174所
1998年1月〜12月 136,200億円 69,790億円 543千人 27,411所
1999年1月〜12月 128,770億円 67,000億円 517千人 25,275所
2000年1月〜12月 127,780億円 66,230億円 502千人 24,876所
2001年1月〜12月 125,250億円 65,150億円 497千人 23,095所
2002年注21月〜12月 74,110億円 34,630億円 367千人 19,493所
2003年1月〜12月 72,280億円 33,680億円 360千人 19,621所
2004年1月〜12月 70,372億円 32,941億円 346.3千人 17,958所
2005年1月〜12月 69,454億円 32,746億円 340.9千人 17,919所
2006年1月〜12月 68,558億円 31,829億円 329.8千人 16,466所
2007年1月〜12月 69,823億円 30,919億円 334.8千人 16,320所
2008年注31月〜12月 67,378億円 28,896億円 326.5千人 16,484所
2009年1月〜12月 61,721億円 26,691億円 308.9千人 14,851所
2010年1月〜12月 60,446億円 25,808億円 299千人 13,914所
2011年1月〜12月 55,489億円 25,146億円 286.6千人 14,171所
2012年1月〜12月 54,816億円 24,071億円 281.1千人 12,830所
2013年1月〜12月 54,207億円 24,214億円 276.6千人 12,200所
2014年1月〜12月 54,159億円 23,773億円 268.9千人 11,664所
2015年1月〜12月 53,571億円 23,706億円 263.9千人 12,185所
2016年1月〜12月 51,074億円 22,208億円 260.2千人 10,589所
2017年1月〜12月 50,764億円 22,221億円 258.3千人 10,245所
2018年1月〜12月 48,281億円 21,189億円 253.7千人 9,888所
2019年1月〜12月 48,453億円 21,291億円 251.7千人 9,661所
2020年1月〜12月 45,756億円 20,999億円 235.1千人 9,306所
2021年※注41月〜12月 48,560億円 22,345億円 252.6千人 13,536所
2022年※1月〜12月 50,468億円 22,881億円 247.9千人 13,520所
2023年※1月〜12月 50,934億円 22,583億円 244.6千人 13,371所
2024年※1月〜12月 49,780億円 21,719億円 235.1千人 12,766所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の印刷・同関連産業の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。
6)印刷・同関連産業平成13年以前は「新聞業及び出版業」を含む。