印刷業界の市場規模の推移

印刷の市場規模は、出版を含む形で1948年の190億円から伸び、1970年に2.0兆円、1990年に12.6兆円、1997年に13.7兆円の山を付けた。製造業全体に占める割合も1948年の2.3%から1998年に4.5%まで上がった。2002年に出版が分類から外れて7.4兆円となり、その後は縮んで2020年に4.6兆円、2024年は5.0兆円、割合は1.3%である。出版の側では、書籍の総発行部数が1997年の15.7億部を山に2005年は14.1億部へ、雑誌の実売総金額が1996年の1.6兆円から2005年の1.3兆円へ減った。いまの主な担い手は、TOPPANホールディングス・大日本印刷の2強で、売上はそれぞれ1兆8,050億円・1兆5,126億円(2026/3期)である。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月190億円112億円96.1千人2,170所
1949年1月〜12月425億円208億円110.3千人3,021所
1950年1月〜12月661億円327億円125千人4,219所
1951年1月〜12月1,020億円489億円145.8千人5,355所
1952年1月〜12月1,331億円647億円166.4千人6,263所
1953年1月〜12月1,736億円835億円191.7千人6,888所
1954年1月〜12月1,980億円1,047億円208.6千人7,941所
1955年1月〜12月2,199億円1,184億円225.3千人8,415所
1956年1月〜12月2,508億円1,337億円237.6千人8,854所
1957年1月〜12月2,816億円1,439億円253.2千人9,563所
1958年1月〜12月3,031億円1,600億円267.7千人9,897所
1959年1月〜12月3,262億円1,639億円276.9千人9,963所
1960年1月〜12月3,889億円1,970億円293.5千人10,798所
1961年1月〜12月4,724億円2,401億円305.2千人11,014所
1962年1月〜12月5,572億円2,915億円320.1千人11,267所
1963年1月〜12月7,462億円3,924億円399.8千人22,445所
1964年1月〜12月8,591億円4,367億円406.3千人22,265所
1965年1月〜12月9,154億円4,727億円411.5千人22,467所
1966年1月〜12月10,894億円5,861億円427.8千人24,765所
1967年1月〜12月12,758億円6,811億円439.1千人25,880所
1968年1月〜12月14,703億円7,823億円444千人26,193所
1969年1月〜12月17,429億円9,323億円466.7千人29,767所
1970年1月〜12月19,996億円10,623億円467.6千人30,108所
1971年1月〜12月22,145億円11,778億円467.8千人30,020所
1972年1月〜12月25,616億円13,710億円500.1千人34,779所
1973年1月〜12月29,906億円15,959億円485.9千人35,388所
1974年1月〜12月36,217億円19,436億円466.4千人35,233所
1975年1月〜12月41,626億円22,613億円494.3千人39,716所
1976年1月〜12月46,240億円24,839億円486.4千人39,667所
1977年1月〜12月48,442億円25,697億円445.8千人24,581所
1978年1月〜12月54,677億円29,294億円465.9千人26,844所
1979年1月〜12月60,416億円32,449億円470.8千人27,263所
1980年1月〜12月68,033億円36,368億円476.1千人27,276所
1981年1月〜12月73,376億円39,309億円493.4千人28,487所
1982年1月〜12月77,739億円41,413億円494千人28,076所
1983年1月〜12月81,830億円42,797億円507.6千人30,431所
1984年1月〜12月84,680億円43,861億円503千人28,753所
1985年注11月〜12月89,180億円45,520億円515千人29,544所
1986年1月〜12月94,980億円48,530億円527千人29,580所
1987年1月〜12月98,260億円50,080億円521千人28,370所
1988年1月〜12月106,760億円54,490億円540千人30,206所
1989年1月〜12月115,790億円58,480億円538千人28,605所
1990年1月〜12月126,000億円63,600億円554千人29,642所
1991年1月〜12月132,950億円66,930億円568千人29,021所
1992年1月〜12月131,180億円66,580億円566千人28,107所
1993年1月〜12月129,450億円65,870億円561千人28,623所
1994年1月〜12月125,920億円65,260億円542千人26,819所
1995年1月〜12月130,560億円67,350億円542千人27,145所
1996年1月〜12月134,590億円69,030億円534千人25,763所
1997年1月〜12月136,900億円69,930億円531千人25,174所
1998年1月〜12月136,200億円69,790億円543千人27,411所
1999年1月〜12月128,770億円67,000億円517千人25,275所
2000年1月〜12月127,780億円66,230億円502千人24,876所
2001年1月〜12月125,250億円65,150億円497千人23,095所
2002年注21月〜12月74,110億円34,630億円367千人19,493所
2003年1月〜12月72,280億円33,680億円360千人19,621所
2004年1月〜12月70,372億円32,941億円346.3千人17,958所
2005年1月〜12月69,454億円32,746億円340.9千人17,919所
2006年1月〜12月68,558億円31,829億円329.8千人16,466所
2007年1月〜12月69,823億円30,919億円334.8千人16,320所
2008年注31月〜12月67,378億円28,896億円326.5千人16,484所
2009年1月〜12月61,721億円26,691億円308.9千人14,851所
2010年1月〜12月60,446億円25,808億円299千人13,914所
2011年1月〜12月55,489億円25,146億円286.6千人14,171所
2012年1月〜12月54,816億円24,071億円281.1千人12,830所
2013年1月〜12月54,207億円24,214億円276.6千人12,200所
2014年1月〜12月54,159億円23,773億円268.9千人11,664所
2015年1月〜12月53,571億円23,706億円263.9千人12,185所
2016年1月〜12月51,074億円22,208億円260.2千人10,589所
2017年1月〜12月50,764億円22,221億円258.3千人10,245所
2018年1月〜12月48,281億円21,189億円253.7千人9,888所
2019年1月〜12月48,453億円21,291億円251.7千人9,661所
2020年1月〜12月45,756億円20,999億円235.1千人9,306所
2021年※注41月〜12月48,560億円22,345億円252.6千人13,536所
2022年※1月〜12月50,468億円22,881億円247.9千人13,520所
2023年※1月〜12月50,934億円22,583億円244.6千人13,371所
2024年※1月〜12月49,780億円21,719億円235.1千人12,766所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内の印刷・同関連産業の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 産業分類の改定(平成 19 年 11 月)で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。
6)印刷・同関連産業平成13年以前は「新聞業及び出版業」を含む。