プラスチック製品業界の市場規模の推移

プラスチック製品の市場規模は、1985年の8.1兆円から1991年に11.6兆円まで伸びた。その後は10兆円前後で足踏みし、リーマン・ショックの2009年に10.1兆円へ落ちたのち伸び、2024年は14.3兆円と最大になった。製造業全体に占める割合も3.0%から2020年に4.2%まで上がり、2024年は3.7%。品目全体の生産量は1997年の645万トンが山で、2024年は533万トン。柱の機械器具部品は販売額が2006年の1.5兆円を山に1.4兆円。容器は生産量が1997年の43万トンから88万トンへ2倍に増えた一方、合成皮革は1995年の10万トンから5万トンへ半分に縮んだ。いまの主な担い手は、住友ベークライト・アイカ工業・エフピコ・フジシールインターナショナルで、突出した大手のない業界である。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1949年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1950年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1951年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1952年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1953年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1954年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1955年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1956年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1957年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1958年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1959年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1960年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1961年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1962年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1963年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1964年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1965年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1966年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1967年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1968年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1969年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1970年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1971年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1972年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1973年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1974年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1975年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1976年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1977年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1978年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1979年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1980年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1981年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1982年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1983年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1984年1月〜12月n/a億円n/a億円n/a千人n/a所
1985年注11月〜12月80,520億円28,880億円382千人18,135所
1986年1月〜12月81,350億円29,800億円397千人18,861所
1987年1月〜12月82,790億円31,270億円400千人18,380所
1988年1月〜12月89,750億円34,010億円417千人19,551所
1989年1月〜12月98,090億円36,890億円425千人19,076所
1990年1月〜12月104,660億円39,520億円436千人20,078所
1991年1月〜12月115,970億円43,830億円456千人20,270所
1992年1月〜12月112,250億円43,150億円447千人19,695所
1993年1月〜12月107,650億円41,370億円445千人19,865所
1994年1月〜12月104,240億円41,450億円445千人18,978所
1995年1月〜12月105,300億円42,100億円449千人19,435所
1996年1月〜12月105,450億円42,460億円440千人18,912所
1997年1月〜12月108,260億円43,050億円437千人18,480所
1998年1月〜12月104,040億円41,590億円438千人19,649所
1999年1月〜12月102,430億円41,370億円430千人18,582所
2000年1月〜12月104,860億円42,500億円433千人18,875所
2001年1月〜12月99,950億円40,560億円429千人17,767所
2002年注21月〜12月96,280億円39,100億円418千人16,809所
2003年1月〜12月100,790億円41,230億円431千人17,214所
2004年1月〜12月106,379億円43,624億円434.7千人16,238所
2005年1月〜12月109,059億円44,283億円436.9千人16,616所
2006年1月〜12月114,116億円43,994億円445.3千人15,731所
2007年1月〜12月123,989億円45,158億円471千人16,021所
2008年注31月〜12月120,735億円41,602億円454.3千人16,107所
2009年1月〜12月100,570億円35,765億円419.9千人14,590所
2010年1月〜12月109,026億円40,205億円420.2千人14,085所
2011年1月〜12月109,705億円41,556億円405.5千人14,372所
2012年1月〜12月111,061億円40,729億円412.2千人13,693所
2013年1月〜12月112,373億円40,898億円409.1千人13,245所
2014年1月〜12月115,326億円40,814億円405.9千人12,936所
2015年1月〜12月117,671億円42,370億円411.7千人13,631所
2016年1月〜12月117,645億円42,598億円425千人12,349所
2017年1月〜12月124,430億円45,244億円435.6千人12,302所
2018年1月〜12月129,859億円46,538億円450.1千人12,201所
2019年1月〜12月129,629億円46,550億円451.6千人12,119所
2020年1月〜12月125,743億円46,767億円440.7千人11,680所
2021年※注41月〜12月130,299億円48,997億円449.3千人13,719所
2022年※1月〜12月132,532億円46,958億円450.3千人13,803所
2023年※1月〜12月135,457億円48,968億円449.3千人13,745所
2024年※1月〜12月143,285億円51,672億円443.6千人13,340所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内のプラスチック製品の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 産業分類の改定(平成 19 年 11 月)で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。