プラスチック製品業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

プラスチック製品の市場規模は、1985年の8.1兆円から1991年に11.6兆円まで伸びた。その後は10兆円前後で足踏みし、リーマン・ショックの2009年に10.1兆円へ落ちたのち伸び、2024年は14.3兆円と最大になった。製造業全体に占める割合も3.0%から2020年に4.2%まで上がり、2024年は3.7%。品目全体の生産量は1997年の645万トンが山で、2024年は533万トン。柱の機械器具部品は販売額が2006年の1.5兆円を山に1.4兆円。容器は生産量が1997年の43万トンから88万トンへ2倍に増えた一方、合成皮革は1995年の10万トンから5万トンへ半分に縮んだ。いまの主な担い手は、住友ベークライト・アイカ工業・エフピコ・フジシールインターナショナルで、突出した大手のない業界である。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1949年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1950年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1951年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1952年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1953年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1954年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1955年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1956年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1957年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1958年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1959年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1960年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1961年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1962年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1963年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1964年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1965年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1966年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1967年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1968年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1969年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1970年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1971年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1972年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1973年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1974年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1975年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1976年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1977年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1978年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1979年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1980年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1981年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1982年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1983年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1984年1月〜12月 n/a億円 n/a億円 n/a千人 n/a所
1985年注11月〜12月 80,520億円 28,880億円 382千人 18,135所
1986年1月〜12月 81,350億円 29,800億円 397千人 18,861所
1987年1月〜12月 82,790億円 31,270億円 400千人 18,380所
1988年1月〜12月 89,750億円 34,010億円 417千人 19,551所
1989年1月〜12月 98,090億円 36,890億円 425千人 19,076所
1990年1月〜12月 104,660億円 39,520億円 436千人 20,078所
1991年1月〜12月 115,970億円 43,830億円 456千人 20,270所
1992年1月〜12月 112,250億円 43,150億円 447千人 19,695所
1993年1月〜12月 107,650億円 41,370億円 445千人 19,865所
1994年1月〜12月 104,240億円 41,450億円 445千人 18,978所
1995年1月〜12月 105,300億円 42,100億円 449千人 19,435所
1996年1月〜12月 105,450億円 42,460億円 440千人 18,912所
1997年1月〜12月 108,260億円 43,050億円 437千人 18,480所
1998年1月〜12月 104,040億円 41,590億円 438千人 19,649所
1999年1月〜12月 102,430億円 41,370億円 430千人 18,582所
2000年1月〜12月 104,860億円 42,500億円 433千人 18,875所
2001年1月〜12月 99,950億円 40,560億円 429千人 17,767所
2002年注21月〜12月 96,280億円 39,100億円 418千人 16,809所
2003年1月〜12月 100,790億円 41,230億円 431千人 17,214所
2004年1月〜12月 106,379億円 43,624億円 434.7千人 16,238所
2005年1月〜12月 109,059億円 44,283億円 436.9千人 16,616所
2006年1月〜12月 114,116億円 43,994億円 445.3千人 15,731所
2007年1月〜12月 123,989億円 45,158億円 471千人 16,021所
2008年注31月〜12月 120,735億円 41,602億円 454.3千人 16,107所
2009年1月〜12月 100,570億円 35,765億円 419.9千人 14,590所
2010年1月〜12月 109,026億円 40,205億円 420.2千人 14,085所
2011年1月〜12月 109,705億円 41,556億円 405.5千人 14,372所
2012年1月〜12月 111,061億円 40,729億円 412.2千人 13,693所
2013年1月〜12月 112,373億円 40,898億円 409.1千人 13,245所
2014年1月〜12月 115,326億円 40,814億円 405.9千人 12,936所
2015年1月〜12月 117,671億円 42,370億円 411.7千人 13,631所
2016年1月〜12月 117,645億円 42,598億円 425千人 12,349所
2017年1月〜12月 124,430億円 45,244億円 435.6千人 12,302所
2018年1月〜12月 129,859億円 46,538億円 450.1千人 12,201所
2019年1月〜12月 129,629億円 46,550億円 451.6千人 12,119所
2020年1月〜12月 125,743億円 46,767億円 440.7千人 11,680所
2021年※注41月〜12月 130,299億円 48,997億円 449.3千人 13,719所
2022年※1月〜12月 132,532億円 46,958億円 450.3千人 13,803所
2023年※1月〜12月 135,457億円 48,968億円 449.3千人 13,745所
2024年※1月〜12月 143,285億円 51,672億円 443.6千人 13,340所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内のプラスチック製品の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。