ZACROSの歴史

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沿革

1936年に設立された藤森工業所が起源。

1956年にポリエチレン加工紙「ポリラップ」、1976年に医療機器包装材「メディック」の製造を始めた。食品・医薬向けの包装材と剥離フィルムなどの精密塗加工品を主力とするメーカーである。

1936年 1944年 1955年 1976年 1993年 2014年 2024年 2026年 藤森工業所 1936年設立 藤森工業 1944年商号変更 軟包装分野 1955年事業を転換 医療機器包装材 1976年製造を開始 株式公開 1993年店頭登録 ヘドウィン 2014年事業を譲受 ZACROS 2024年商号変更 フジモリプラケミカル 2024年吸収合併
有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
創業期

1936年〜藤森工業所の設立と静岡工場の新設

  1. 蒲田区に矢口工場を建設[1]
  2. 藤森工業所を設立[2]
  3. 長津田工場を建設[1]
  4. 目黒区洗足町に洗足研究所を設置[1]
  5. 藤森工業に商号変更[2]商号変更
  6. 静岡工場を新設[2]
  7. 空襲により大崎工場・洗足研究所を消失[1]
  8. 川崎市に川崎工場を建設[1]
  9. 弾性義歯型取り材「アルジックス」で医療分野に事業拡大[1]
  10. 日本で初めて米国からポリエチレンラミネーターを導入[1]
  11. 軟包装分野に事業転換[1]
売上高
  • 売上高
ZACROS売上高—
成長期

1956年〜ポリエチレン加工紙「ポリラップ」の製造開始

  1. 国産ポリエチレンラミネーターを製作[1]
  2. ポリエチレン加工紙「ポリラップ」の製造を開始[2]
  3. 研究所を川崎工場内に移転[1]
  4. 大阪府北河内郡に大阪工場を建設[1]
  5. 剥離紙「バイナシート」の製造を開始[2]
  6. ヘドウィンから「キュービテーナー」の技術を導入[2]
  7. プラスチッククロスシート「ハイピー」の製造を開始[2]
  8. 本社を東京都日本橋に移転[1]
  9. 大浜工場を新設[2]
売上高
  • 売上高
ZACROS売上高—
成長期

1976年〜医療機器包装材「メディック」と店頭登録

  1. 名張工場を新設[2]
  2. 医療機器包装材「メディック」の製造を開始[2]
  3. レトルト・パウチ「UBF（M）」が日本で初めてFDAの認可を取得[1]
  4. 剥離フィルム「フィルムバイナ」の製造を開始[2]
  5. アセプティック自動包装システムの販売を開始[2]
  6. 基板フィルム「アモレックス」で情報電子分野に事業拡大[1]
  7. 沼田工場を新設[2]
  8. 日本証券業協会に店頭登録[2]
  9. THAI FPCを設立[2]
  10. 注出口付き自立袋「フローパック」の製造を開始[2]
  11. プラスチックフィルム製液体容器「Ｚテーナー」の製造を開始[2]
  12. 沼田事業所に精密塗加工関連の新棟を建設[2]
売上高
  • 売上高
ZACROS売上高—
安定成長期

2002年〜東証二部上場とZACROSへの商号変更

  1. 東京証券取引所市場第二部に上場[2]上場
  2. 東京証券取引所市場第一部に指定[2]
  3. 横浜事業所を新設[2]
  4. 昭和事業所を新設[2]
  5. 全事業部門・関連部署を統合してISO9001:2000を取得[1]
  6. 本社を東京都新宿区に移転[1]
  7. 医療品製造用シングルユースシリーズでバイオ医薬品分野に事業拡大[1]
  8. 三重事業所を新設[2]
  9. ZACROS AMERICAがヘドウィンの事業を譲受[2]
  10. 血栓形成能解析システムで医療機器分野に事業拡大[1]
  11. PT Kingsford Holdingsを子会社化[2]買収
  12. 本社を東京都文京区に移転[1]
  13. プライム市場に移行[2]
  14. フジモリプラケミカルを吸収合併[2]
  15. ZACROSに商号変更[2]商号変更
  16. 三重事業所に医薬・医療関連の新棟を建設[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
ZACROS2026年3月期売上高1,585億円売上高経常利益率7.8%
就任年社長氏名役職名
布山英士
下田拓
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 2件
出典・参考
  • [1]ZACROS 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書

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最終改定: 2026年10月