鉄鋼業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

鉄鋼の市場規模は、1960年の1.7兆円から高度成長とともに膨らみ、1974年に12.2兆円、1991年に18.6兆円まで伸びた。その後2002年に11.0兆円へ落ちたが、2000年代半ばから伸びて2008年に24.3兆円の最大を付けた。リーマン・ショックの2009年に16.0兆円へ3分の2に縮み、2024年は22.8兆円。製造業全体に占める割合は1951年の12.0%から1999年の3.9%まで下がり、2024年は6.0%。柱は粗鋼で、生産量は1960年の2,214万トンから1973年に1億1,932万トンへ5倍に伸び、2007年の1億2,020万トンを山に2024年は8,401万トン。いまの主な担い手は、日本製鉄・JFEホールディングス・神戸製鋼所の高炉3社で、相次いだ再編を経て3グループに集約された。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 651億円 270億円 225.7千人 2,509所
1949年1月〜12月 1,359億円 444億円 217.2千人 2,434所
1950年1月〜12月 2,208億円 701億円 243.5千人 3,144所
1951年1月〜12月 4,824億円 1,131億円 282.1千人 3,899所
1952年1月〜12月 5,190億円 989億円 280千人 3,837所
1953年1月〜12月 6,086億円 1,466億円 295.5千人 4,020所
1954年1月〜12月 5,497億円 1,392億円 270.8千人 3,869所
1955年1月〜12月 6,503億円 1,709億円 274.3千人 3,552所
1956年1月〜12月 9,851億円 2,528億円 302.3千人 4,029所
1957年1月〜12月 12,213億円 3,051億円 332千人 4,238所
1958年1月〜12月 9,017億円 1,876億円 317.7千人 4,133所
1959年1月〜12月 12,215億円 3,139億円 361.5千人 4,240所
1960年1月〜12月 16,509億円 3,938億円 421.6千人 4,761所
1961年1月〜12月 21,220億円 5,333億円 476.1千人 5,068所
1962年1月〜12月 19,120億円 4,174億円 467.7千人 5,111所
1963年1月〜12月 21,195億円 4,848億円 478.8千人 6,132所
1964年1月〜12月 26,423億円 6,641億円 493.1千人 6,127所
1965年1月〜12月 26,836億円 6,328億円 475.7千人 6,003所
1966年1月〜12月 30,437億円 7,473億円 480.6千人 6,238所
1967年1月〜12月 39,379億円 10,731億円 498.2千人 6,453所
1968年1月〜12月 42,611億円 10,621億円 518.3千人 6,734所
1969年1月〜12月 52,762億円 14,342億円 537.8千人 7,199所
1970年1月〜12月 65,648億円 16,934億円 552.4千人 7,499所
1971年1月〜12月 62,468億円 15,686億円 535.2千人 7,619所
1972年1月〜12月 66,915億円 18,756億円 528.7千人 8,103所
1973年1月〜12月 92,203億円 28,914億円 528.2千人 8,288所
1974年1月〜12月 121,945億円 34,836億円 522千人 8,297所
1975年1月〜12月 113,063億円 25,210億円 506.4千人 8,486所
1976年1月〜12月 125,118億円 29,892億円 478.4千人 8,393所
1977年1月〜12月 132,480億円 30,746億円 464.3千人 7,374所
1978年1月〜12月 134,393億円 36,657億円 445.2千人 7,360所
1979年1月〜12月 157,216億円 49,933億円 434.5千人 7,354所
1980年1月〜12月 178,640億円 52,319億円 429千人 7,199所
1981年1月〜12月 172,277億円 47,821億円 422.1千人 7,173所
1982年1月〜12月 174,473億円 47,455億円 417.1千人 7,054所
1983年1月〜12月 160,735億円 40,538億円 406.8千人 7,050所
1984年1月〜12月 172,983億円 48,792億円 396.4千人 6,758所
1985年注11月〜12月 177,540億円 51,880億円 388千人 6,855所
1986年1月〜12月 147,830億円 42,690億円 369千人 6,480所
1987年1月〜12月 138,000億円 45,390億円 349千人 6,160所
1988年1月〜12月 156,210億円 56,130億円 338千人 6,282所
1989年1月〜12月 172,690億円 60,780億円 337千人 6,135所
1990年1月〜12月 182,690億円 62,090億円 338千人 6,477所
1991年1月〜12月 186,310億円 65,040億円 340千人 6,407所
1992年1月〜12月 165,880億円 58,420億円 331千人 6,205所
1993年1月〜12月 149,320億円 51,070億円 322千人 6,194所
1994年1月〜12月 136,370億円 46,660億円 309千人 5,889所
1995年1月〜12月 140,730億円 49,690億円 297千人 5,808所
1996年1月〜12月 138,900億円 49,210億円 285千人 5,544所
1997年1月〜12月 145,630億円 51,580億円 274千人 5,499所
1998年1月〜12月 129,420億円 43,890億円 261千人 5,653所
1999年1月〜12月 113,220億円 38,240億円 243千人 5,223所
2000年1月〜12月 119,270億円 42,290億円 237千人 5,154所
2001年1月〜12月 112,020億円 39,560億円 224千人 4,922所
2002年注21月〜12月 109,630億円 37,800億円 209千人 4,589所
2003年1月〜12月 119,030億円 42,630億円 207千人 4,660所
2004年1月〜12月 141,413億円 48,738億円 207.7千人 4,370所
2005年1月〜12月 168,964億円 61,899億円 213.1千人 4,564所
2006年1月〜12月 184,727億円 59,617億円 219.9千人 4,492所
2007年1月〜12月 211,916億円 55,456億円 228.9千人 4,696所
2008年注31月〜12月 243,322億円 57,498億円 235.3千人 4,934所
2009年1月〜12月 159,884億円 24,815億円 220.5千人 4,588所
2010年1月〜12月 181,463億円 36,251億円 220千人 4,486所
2011年1月〜12月 186,656億円 30,898億円 220.3千人 4,937所
2012年1月〜12月 180,121億円 27,961億円 219千人 4,542所
2013年1月〜12月 179,053億円 31,646億円 216.3千人 4,368所
2014年1月〜12月 192,022億円 35,217億円 215千人 4,222所
2015年1月〜12月 178,420億円 32,444億円 209.7千人 4,625所
2016年1月〜12月 156,693億円 30,391億円 215.7千人 4,066所
2017年1月〜12月 175,558億円 34,642億円 220.4千人 4,051所
2018年1月〜12月 186,520億円 33,749億円 223.7千人 4,048所
2019年1月〜12月 177,476億円 30,096億円 223.5千人 4,015所
2020年1月〜12月 150,723億円 26,800億円 218.6千人 4,213所
2021年※注41月〜12月 197,188億円 41,293億円 221.2千人 5,010所
2022年※1月〜12月 239,410億円 45,516億円 220.4千人 5,088所
2023年※1月〜12月 238,346億円 40,159億円 217.8千人 5,075所
2024年※1月〜12月 228,285億円 36,771億円 213.4千人 4,835所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の鉄鋼業の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。