鉄鋼業界の市場規模の推移

鉄鋼の市場規模は、1960年の1.7兆円から高度成長とともに膨らみ、1974年に12.2兆円、1991年に18.6兆円まで伸びた。その後2002年に11.0兆円へ落ちたが、2000年代半ばから伸びて2008年に24.3兆円の最大を付けた。リーマン・ショックの2009年に16.0兆円へ3分の2に縮み、2024年は22.8兆円。製造業全体に占める割合は1951年の12.0%から1999年の3.9%まで下がり、2024年は6.0%。柱は粗鋼で、生産量は1960年の2,214万トンから1973年に1億1,932万トンへ5倍に伸び、2007年の1億2,020万トンを山に2024年は8,401万トン。いまの主な担い手は、日本製鉄・JFEホールディングス・神戸製鋼所の高炉3社で、相次いだ再編を経て3グループに集約された。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月651億円270億円225.7千人2,509所
1949年1月〜12月1,359億円444億円217.2千人2,434所
1950年1月〜12月2,208億円701億円243.5千人3,144所
1951年1月〜12月4,824億円1,131億円282.1千人3,899所
1952年1月〜12月5,190億円989億円280千人3,837所
1953年1月〜12月6,086億円1,466億円295.5千人4,020所
1954年1月〜12月5,497億円1,392億円270.8千人3,869所
1955年1月〜12月6,503億円1,709億円274.3千人3,552所
1956年1月〜12月9,851億円2,528億円302.3千人4,029所
1957年1月〜12月12,213億円3,051億円332千人4,238所
1958年1月〜12月9,017億円1,876億円317.7千人4,133所
1959年1月〜12月12,215億円3,139億円361.5千人4,240所
1960年1月〜12月16,509億円3,938億円421.6千人4,761所
1961年1月〜12月21,220億円5,333億円476.1千人5,068所
1962年1月〜12月19,120億円4,174億円467.7千人5,111所
1963年1月〜12月21,195億円4,848億円478.8千人6,132所
1964年1月〜12月26,423億円6,641億円493.1千人6,127所
1965年1月〜12月26,836億円6,328億円475.7千人6,003所
1966年1月〜12月30,437億円7,473億円480.6千人6,238所
1967年1月〜12月39,379億円10,731億円498.2千人6,453所
1968年1月〜12月42,611億円10,621億円518.3千人6,734所
1969年1月〜12月52,762億円14,342億円537.8千人7,199所
1970年1月〜12月65,648億円16,934億円552.4千人7,499所
1971年1月〜12月62,468億円15,686億円535.2千人7,619所
1972年1月〜12月66,915億円18,756億円528.7千人8,103所
1973年1月〜12月92,203億円28,914億円528.2千人8,288所
1974年1月〜12月121,945億円34,836億円522千人8,297所
1975年1月〜12月113,063億円25,210億円506.4千人8,486所
1976年1月〜12月125,118億円29,892億円478.4千人8,393所
1977年1月〜12月132,480億円30,746億円464.3千人7,374所
1978年1月〜12月134,393億円36,657億円445.2千人7,360所
1979年1月〜12月157,216億円49,933億円434.5千人7,354所
1980年1月〜12月178,640億円52,319億円429千人7,199所
1981年1月〜12月172,277億円47,821億円422.1千人7,173所
1982年1月〜12月174,473億円47,455億円417.1千人7,054所
1983年1月〜12月160,735億円40,538億円406.8千人7,050所
1984年1月〜12月172,983億円48,792億円396.4千人6,758所
1985年注11月〜12月177,540億円51,880億円388千人6,855所
1986年1月〜12月147,830億円42,690億円369千人6,480所
1987年1月〜12月138,000億円45,390億円349千人6,160所
1988年1月〜12月156,210億円56,130億円338千人6,282所
1989年1月〜12月172,690億円60,780億円337千人6,135所
1990年1月〜12月182,690億円62,090億円338千人6,477所
1991年1月〜12月186,310億円65,040億円340千人6,407所
1992年1月〜12月165,880億円58,420億円331千人6,205所
1993年1月〜12月149,320億円51,070億円322千人6,194所
1994年1月〜12月136,370億円46,660億円309千人5,889所
1995年1月〜12月140,730億円49,690億円297千人5,808所
1996年1月〜12月138,900億円49,210億円285千人5,544所
1997年1月〜12月145,630億円51,580億円274千人5,499所
1998年1月〜12月129,420億円43,890億円261千人5,653所
1999年1月〜12月113,220億円38,240億円243千人5,223所
2000年1月〜12月119,270億円42,290億円237千人5,154所
2001年1月〜12月112,020億円39,560億円224千人4,922所
2002年注21月〜12月109,630億円37,800億円209千人4,589所
2003年1月〜12月119,030億円42,630億円207千人4,660所
2004年1月〜12月141,413億円48,738億円207.7千人4,370所
2005年1月〜12月168,964億円61,899億円213.1千人4,564所
2006年1月〜12月184,727億円59,617億円219.9千人4,492所
2007年1月〜12月211,916億円55,456億円228.9千人4,696所
2008年注31月〜12月243,322億円57,498億円235.3千人4,934所
2009年1月〜12月159,884億円24,815億円220.5千人4,588所
2010年1月〜12月181,463億円36,251億円220千人4,486所
2011年1月〜12月186,656億円30,898億円220.3千人4,937所
2012年1月〜12月180,121億円27,961億円219千人4,542所
2013年1月〜12月179,053億円31,646億円216.3千人4,368所
2014年1月〜12月192,022億円35,217億円215千人4,222所
2015年1月〜12月178,420億円32,444億円209.7千人4,625所
2016年1月〜12月156,693億円30,391億円215.7千人4,066所
2017年1月〜12月175,558億円34,642億円220.4千人4,051所
2018年1月〜12月186,520億円33,749億円223.7千人4,048所
2019年1月〜12月177,476億円30,096億円223.5千人4,015所
2020年1月〜12月150,723億円26,800億円218.6千人4,213所
2021年※注41月〜12月197,188億円41,293億円221.2千人5,010所
2022年※1月〜12月239,410億円45,516億円220.4千人5,088所
2023年※1月〜12月238,346億円40,159億円217.8千人5,075所
2024年※1月〜12月228,285億円36,771億円213.4千人4,835所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内の鉄鋼業の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 産業分類の改定(平成 19 年 11 月)で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。