精密機械業界の市場規模の推移 | 1948〜2007年

精密機械の市場規模は、1960年の1,705億円から高度成長とともに伸び、1980年に3.4兆円、1991年に5.5兆円の山をつけた。2002年に3.5兆円まで縮み、2007年は4.3兆円。製造業全体に占める割合は1960年の1.1%から1980年代に1.6%前後へ上がり、2007年は1.3%だった。2008年の分類改定で業務用機械と時計などに分かれ、系列はここで終わる。品目では、カメラの台数が1985年の1,704万台から2024年に7.4万台へ激減し、時計の生産額も4,680億円から617億円に縮んだ。一方、計測機器の生産額は3,680億円から6,393億円へ伸びた。いまの主な担い手は、計測のキーエンス、光学のHOYAとニコン、時計のシチズン時計で、キーエンスは売上高1兆1,692億円（2026年3月期）。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 84億円 45億円 54.5千人 1,169所
1949年1月〜12月 128億円 58億円 46.4千人 1,323所
1950年1月〜12月 190億円 77億円 53.7千人 1,840所
1951年1月〜12月 270億円 104億円 54.7千人 1,878所
1952年1月〜12月 340億円 140億円 59千人 1,974所
1953年1月〜12月 459億円 184億円 68.5千人 2,081所
1954年1月〜12月 555億円 236億円 72.5千人 2,331所
1955年1月〜12月 551億円 255億円 74.8千人 2,312所
1956年1月〜12月 739億円 316億円 89.9千人 2,601所
1957年1月〜12月 1,080億円 472億円 112.5千人 3,100所
1958年1月〜12月 1,149億円 484億円 120.8千人 3,163所
1959年1月〜12月 1,393億円 597億円 133.4千人 3,175所
1960年1月〜12月 1,705億円 737億円 143.2千人 3,554所
1961年1月〜12月 2,152億円 893億円 159.3千人 3,668所
1962年1月〜12月 2,559億円 1,052億円 167.5千人 3,789所
1963年1月〜12月 3,140億円 1,375億円 187.1千人 6,824所
1964年1月〜12月 3,447億円 1,511億円 187.7千人 6,842所
1965年1月〜12月 3,827億円 1,601億円 193.3千人 6,868所
1966年1月〜12月 4,429億円 1,973億円 200.6千人 7,870所
1967年1月〜12月 5,249億円 2,369億円 207.7千人 7,998所
1968年1月〜12月 6,270億円 2,775億円 214.8千人 8,146所
1969年1月〜12月 7,608億円 3,391億円 228.5千人 8,883所
1970年1月〜12月 8,917億円 3,882億円 240.7千人 9,297所
1971年1月〜12月 10,166億円 4,506億円 242.2千人 9,322所
1972年1月〜12月 11,076億円 4,815億円 249.8千人 10,261所
1973年1月〜12月 14,200億円 6,165億円 260.8千人 10,412所
1974年1月〜12月 18,208億円 8,205億円 256.3千人 10,567所
1975年1月〜12月 17,291億円 7,770億円 239.1千人 11,219所
1976年1月〜12月 19,980億円 8,703億円 247.5千人 11,355所
1977年1月〜12月 23,643億円 10,144億円 242.8千人 7,402所
1978年1月〜12月 26,842億円 11,117億円 247.9千人 7,863所
1979年1月〜12月 29,171億円 11,686億円 251.6千人 7,811所
1980年1月〜12月 34,195億円 13,687億円 266.1千人 7,969所
1981年1月〜12月 38,022億円 14,853億円 279千人 8,314所
1982年1月〜12月 36,045億円 14,635億円 261.4千人 7,791所
1983年1月〜12月 37,732億円 15,914億円 265.4千人 8,074所
1984年1月〜12月 39,856億円 16,492億円 259.3千人 7,689所
1985年注11月〜12月 43,810億円 18,340億円 262千人 7,905所
1986年1月〜12月 42,260億円 17,640億円 259千人 7,603所
1987年1月〜12月 40,590億円 16,310億円 247千人 7,159所
1988年1月〜12月 43,000億円 17,770億円 246千人 7,353所
1989年1月〜12月 46,820億円 19,140億円 243千人 6,985所
1990年1月〜12月 51,320億円 20,210億円 251千人 7,193所
1991年1月〜12月 55,100億円 21,070億円 254千人 7,108所
1992年1月〜12月 50,510億円 19,380億円 236千人 6,612所
1993年1月〜12月 44,880億円 17,750億円 217千人 6,488所
1994年1月〜12月 42,220億円 16,640億円 207千人 5,959所
1995年1月〜12月 41,070億円 16,730億円 198千人 5,923所
1996年1月〜12月 40,890億円 17,380億円 188千人 5,686所
1997年1月〜12月 45,030億円 18,610億円 191千人 5,618所
1998年1月〜12月 45,880億円 18,590億円 192千人 5,993所
1999年1月〜12月 41,690億円 17,510億円 178千人 5,469所
2000年1月〜12月 40,710億円 17,700億円 172千人 5,481所
2001年1月〜12月 40,000億円 17,420億円 165千人 5,037所
2002年注21月〜12月 35,500億円 15,450億円 155千人 4,622所
2003年1月〜12月 35,880億円 15,580億円 154千人 4,707所
2004年1月〜12月 39,759億円 17,239億円 154.3千人 4,381所
2005年1月〜12月 37,847億円 16,550億円 151.2千人 4,462所
2006年1月〜12月 40,731億円 18,142億円 154.6千人 4,128所
2007年1月〜12月 42,741億円 18,236億円 160.5千人 4,254所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の精密機械器具の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 平成 20 年から業務用機械器具（一般機械のページの合計に含む）と、その他の製造業（時計）に分かれたため、平成 19 年で終わる
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。