金属製品業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

金属製品の市場規模は、1960年の0.6兆円から高度成長とともに膨らみ、1974年に7.2兆円、1991年に20.2兆円の山をつけた。その後は縮み、リーマン・ショック後の2011年に12.1兆円まで落ちたのち持ち直して、2024年は17.7兆円。製造業全体に占める割合は1960年の3.9%から1993年に6.0%まで上がり、2024年は4.6%。建築向けは縮み、鉄構物の生産額は1985年の8,070億円から1992年に1兆2,590億円まで伸びたのち5,670億円へ、アルミニウムサッシは37万トンから11万トンへ減った。一方、バルブ及びコックは4,060億円から5,552億円へ伸びた。いまの主な担い手は、建材のLIXIL・YKK・三和ホールディングスと、金属缶大手の東洋製罐グループホールディングスである。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 274億円 130億円 144.8千人 6,137所
1949年1月〜12月 370億円 156億円 115.7千人 5,736所
1950年1月〜12月 624億円 210億円 132.9千人 8,277所
1951年1月〜12月 1,101億円 351億円 152.4千人 9,025所
1952年1月〜12月 1,249億円 399億円 161.5千人 9,448所
1953年1月〜12月 1,790億円 568億円 198千人 10,335所
1954年1月〜12月 1,747億円 644億円 203.8千人 11,163所
1955年1月〜12月 1,960億円 737億円 224.3千人 11,673所
1956年1月〜12月 2,763億円 909億円 264.5千人 12,494所
1957年1月〜12月 3,673億円 1,324億円 307.1千人 14,387所
1958年1月〜12月 3,571億円 1,306億円 331.5千人 14,795所
1959年1月〜12月 4,463億円 1,638億円 377.2千人 15,376所
1960年1月〜12月 5,942億円 2,253億円 431.2千人 17,613所
1961年1月〜12月 7,954億円 3,127億円 492.5千人 19,256所
1962年1月〜12月 9,177億円 3,646億円 523.1千人 20,176所
1963年1月〜12月 10,848億円 4,681億円 629.7千人 45,683所
1964年1月〜12月 12,945億円 5,421億円 646.3千人 46,773所
1965年1月〜12月 13,807億円 5,670億円 657.2千人 49,021所
1966年1月〜12月 16,048億円 6,644億円 690千人 54,207所
1967年1月〜12月 19,485億円 8,138億円 697.2千人 55,073所
1968年1月〜12月 23,482億円 10,040億円 732.5千人 57,212所
1969年1月〜12月 30,667億円 13,242億円 824.3千人 67,229所
1970年1月〜12月 37,277億円 15,949億円 844.3千人 68,872所
1971年1月〜12月 39,246億円 16,916億円 841.4千人 68,237所
1972年1月〜12月 44,731億円 19,506億円 890.4千人 79,504所
1973年1月〜12月 59,738億円 25,505億円 910千人 81,564所
1974年1月〜12月 71,824億円 31,301億円 878.8千人 81,919所
1975年1月〜12月 65,731億円 28,432億円 855.2千人 87,800所
1976年1月〜12月 72,992億円 31,350億円 838.5千人 87,107所
1977年1月〜12月 76,366億円 32,543億円 731.8千人 47,817所
1978年1月〜12月 85,458億円 36,603億円 745.3千人 49,653所
1979年1月〜12月 93,334億円 39,869億円 745.3千人 49,764所
1980年1月〜12月 103,106億円 43,113億円 744.5千人 49,641所
1981年1月〜12月 109,478億円 45,717億円 763.5千人 50,076所
1982年1月〜12月 113,335億円 47,078億円 756.3千人 48,296所
1983年1月〜12月 112,130億円 46,888億円 763.8千人 51,277所
1984年1月〜12月 118,247億円 49,745億円 755.5千人 48,412所
1985年注11月〜12月 130,940億円 55,230億円 787千人 50,311所
1986年1月〜12月 131,180億円 55,420億円 782千人 49,392所
1987年1月〜12月 135,190億円 58,270億円 778千人 47,549所
1988年1月〜12月 151,320億円 66,130億円 816千人 51,276所
1989年1月〜12月 166,900億円 71,420億円 818千人 48,918所
1990年1月〜12月 185,740億円 80,550億円 847千人 51,901所
1991年1月〜12月 202,300億円 88,670億円 866千人 51,051所
1992年1月〜12月 198,050億円 87,810億円 850千人 49,413所
1993年1月〜12月 187,320億円 82,960億円 854千人 50,281所
1994年1月〜12月 176,320億円 78,120億円 820千人 46,718所
1995年1月〜12月 176,460億円 79,700億円 817千人 47,668所
1996年1月〜12月 179,330億円 81,100億円 797千人 45,358所
1997年1月〜12月 181,250億円 80,260億円 788千人 44,156所
1998年1月〜12月 167,360億円 75,110億円 772千人 46,248所
1999年1月〜12月 152,380億円 67,750億円 728千人 42,385所
2000年1月〜12月 151,430億円 67,700億円 722千人 42,807所
2001年1月〜12月 145,450億円 64,930億円 699千人 39,626所
2002年注21月〜12月 137,370億円 61,670億円 667千人 36,667所
2003年1月〜12月 132,430億円 59,800億円 658千人 37,606所
2004年1月〜12月 134,550億円 59,599億円 646.4千人 34,771所
2005年1月〜12月 140,159億円 60,445億円 657.9千人 36,217所
2006年1月〜12月 144,510億円 60,375億円 655.4千人 33,714所
2007年1月〜12月 151,889億円 59,804億円 664.1千人 33,355所
2008年注31月〜12月 151,493億円 59,283億円 654.2千人 34,653所
2009年1月〜12月 124,267億円 47,494億円 584.1千人 30,611所
2010年1月〜12月 122,920億円 48,630億円 578.6千人 28,974所
2011年1月〜12月 121,277億円 50,756億円 571.1千人 29,589所
2012年1月〜12月 128,607億円 51,140億円 572.6千人 27,951所
2013年1月〜12月 130,606億円 51,691億円 572千人 27,068所
2014年1月〜12月 139,328億円 53,875億円 576.7千人 26,797所
2015年1月〜12月 143,057億円 57,778億円 583.7千人 28,776所
2016年1月〜12月 143,986億円 57,032億円 591.9千人 25,579所
2017年1月〜12月 151,989億円 60,645億円 606.2千人 25,453所
2018年1月〜12月 158,217億円 63,020億円 612.4千人 25,213所
2019年1月〜12月 159,653億円 62,439億円 612.4千人 25,094所
2020年1月〜12月 150,204億円 59,811億円 582.6千人 24,094所
2021年※注41月〜12月 158,811億円 61,880億円 610.2千人 30,648所
2022年※1月〜12月 169,205億円 62,760億円 608千人 30,589所
2023年※1月〜12月 173,984億円 64,610億円 602.2千人 30,368所
2024年※1月〜12月 177,101億円 66,481億円 592.7千人 29,549所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の金属製品の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。