金属製品業界の市場規模の推移

金属製品の市場規模は、1960年の0.6兆円から高度成長とともに膨らみ、1974年に7.2兆円、1991年に20.2兆円の山をつけた。その後は縮み、リーマン・ショック後の2011年に12.1兆円まで落ちたのち持ち直して、2024年は17.7兆円。製造業全体に占める割合は1960年の3.9%から1993年に6.0%まで上がり、2024年は4.6%。建築向けは縮み、鉄構物の生産額は1985年の8,070億円から1992年に1兆2,590億円まで伸びたのち5,670億円へ、アルミニウムサッシは37万トンから11万トンへ減った。一方、バルブ及びコックは4,060億円から5,552億円へ伸びた。いまの主な担い手は、建材のLIXIL・YKK・三和ホールディングスと、金属缶大手の東洋製罐グループホールディングスである。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月274億円130億円144.8千人6,137所
1949年1月〜12月370億円156億円115.7千人5,736所
1950年1月〜12月624億円210億円132.9千人8,277所
1951年1月〜12月1,101億円351億円152.4千人9,025所
1952年1月〜12月1,249億円399億円161.5千人9,448所
1953年1月〜12月1,790億円568億円198千人10,335所
1954年1月〜12月1,747億円644億円203.8千人11,163所
1955年1月〜12月1,960億円737億円224.3千人11,673所
1956年1月〜12月2,763億円909億円264.5千人12,494所
1957年1月〜12月3,673億円1,324億円307.1千人14,387所
1958年1月〜12月3,571億円1,306億円331.5千人14,795所
1959年1月〜12月4,463億円1,638億円377.2千人15,376所
1960年1月〜12月5,942億円2,253億円431.2千人17,613所
1961年1月〜12月7,954億円3,127億円492.5千人19,256所
1962年1月〜12月9,177億円3,646億円523.1千人20,176所
1963年1月〜12月10,848億円4,681億円629.7千人45,683所
1964年1月〜12月12,945億円5,421億円646.3千人46,773所
1965年1月〜12月13,807億円5,670億円657.2千人49,021所
1966年1月〜12月16,048億円6,644億円690千人54,207所
1967年1月〜12月19,485億円8,138億円697.2千人55,073所
1968年1月〜12月23,482億円10,040億円732.5千人57,212所
1969年1月〜12月30,667億円13,242億円824.3千人67,229所
1970年1月〜12月37,277億円15,949億円844.3千人68,872所
1971年1月〜12月39,246億円16,916億円841.4千人68,237所
1972年1月〜12月44,731億円19,506億円890.4千人79,504所
1973年1月〜12月59,738億円25,505億円910千人81,564所
1974年1月〜12月71,824億円31,301億円878.8千人81,919所
1975年1月〜12月65,731億円28,432億円855.2千人87,800所
1976年1月〜12月72,992億円31,350億円838.5千人87,107所
1977年1月〜12月76,366億円32,543億円731.8千人47,817所
1978年1月〜12月85,458億円36,603億円745.3千人49,653所
1979年1月〜12月93,334億円39,869億円745.3千人49,764所
1980年1月〜12月103,106億円43,113億円744.5千人49,641所
1981年1月〜12月109,478億円45,717億円763.5千人50,076所
1982年1月〜12月113,335億円47,078億円756.3千人48,296所
1983年1月〜12月112,130億円46,888億円763.8千人51,277所
1984年1月〜12月118,247億円49,745億円755.5千人48,412所
1985年注11月〜12月130,940億円55,230億円787千人50,311所
1986年1月〜12月131,180億円55,420億円782千人49,392所
1987年1月〜12月135,190億円58,270億円778千人47,549所
1988年1月〜12月151,320億円66,130億円816千人51,276所
1989年1月〜12月166,900億円71,420億円818千人48,918所
1990年1月〜12月185,740億円80,550億円847千人51,901所
1991年1月〜12月202,300億円88,670億円866千人51,051所
1992年1月〜12月198,050億円87,810億円850千人49,413所
1993年1月〜12月187,320億円82,960億円854千人50,281所
1994年1月〜12月176,320億円78,120億円820千人46,718所
1995年1月〜12月176,460億円79,700億円817千人47,668所
1996年1月〜12月179,330億円81,100億円797千人45,358所
1997年1月〜12月181,250億円80,260億円788千人44,156所
1998年1月〜12月167,360億円75,110億円772千人46,248所
1999年1月〜12月152,380億円67,750億円728千人42,385所
2000年1月〜12月151,430億円67,700億円722千人42,807所
2001年1月〜12月145,450億円64,930億円699千人39,626所
2002年注21月〜12月137,370億円61,670億円667千人36,667所
2003年1月〜12月132,430億円59,800億円658千人37,606所
2004年1月〜12月134,550億円59,599億円646.4千人34,771所
2005年1月〜12月140,159億円60,445億円657.9千人36,217所
2006年1月〜12月144,510億円60,375億円655.4千人33,714所
2007年1月〜12月151,889億円59,804億円664.1千人33,355所
2008年注31月〜12月151,493億円59,283億円654.2千人34,653所
2009年1月〜12月124,267億円47,494億円584.1千人30,611所
2010年1月〜12月122,920億円48,630億円578.6千人28,974所
2011年1月〜12月121,277億円50,756億円571.1千人29,589所
2012年1月〜12月128,607億円51,140億円572.6千人27,951所
2013年1月〜12月130,606億円51,691億円572千人27,068所
2014年1月〜12月139,328億円53,875億円576.7千人26,797所
2015年1月〜12月143,057億円57,778億円583.7千人28,776所
2016年1月〜12月143,986億円57,032億円591.9千人25,579所
2017年1月〜12月151,989億円60,645億円606.2千人25,453所
2018年1月〜12月158,217億円63,020億円612.4千人25,213所
2019年1月〜12月159,653億円62,439億円612.4千人25,094所
2020年1月〜12月150,204億円59,811億円582.6千人24,094所
2021年※注41月〜12月158,811億円61,880億円610.2千人30,648所
2022年※1月〜12月169,205億円62,760億円608千人30,589所
2023年※1月〜12月173,984億円64,610億円602.2千人30,368所
2024年※1月〜12月177,101億円66,481億円592.7千人29,549所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内の金属製品の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 産業分類の改定(平成 19 年 11 月)で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。