窯業・土石業界の市場規模の推移

窯業・土石の市場規模は、1960年の0.5兆円から高度成長とともに膨らみ、1974年に4.9兆円、1991年に11.1兆円の山を付けた。その後縮み、リーマン・ショックの2009年に6.8兆円へ落ちたのち持ち直して、2024年は8.7兆円。製造業全体に占める割合は1948年の4.3%から下がり、2024年は2.3%。柱はセメントで、生産量は1985年の7,285万トンから1996年の9,449万トンを山に、2024年は4,203万トンと半分以下に減った。板ガラスも販売額が2,530億円から612億円へ4分の1に縮んだ一方、合わせガラスは生産量が880万㎡から1,627万㎡へ1.8倍に増えた。いまの主な担い手は、AGC・太平洋セメント・日本板硝子・TOTOで、ガラス・セメント・衛生陶器の各分野の大手が名を連ねる。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月357億円165億円173.7千人5,305所
1949年1月〜12月574億円245億円161.3千人5,755所
1950年1月〜12月798億円339億円204.6千人10,297所
1951年1月〜12月1,426億円591億円228.2千人10,875所
1952年1月〜12月1,662億円709億円228.8千人11,050所
1953年1月〜12月2,019億円954億円246.7千人11,175所
1954年1月〜12月2,220億円1,118億円251.3千人11,639所
1955年1月〜12月2,246億円1,153億円260.4千人11,630所
1956年1月〜12月2,831億円1,383億円290千人11,970所
1957年1月〜12月3,437億円1,534億円317千人12,874所
1958年1月〜12月3,374億円1,416億円315.5千人12,534所
1959年1月〜12月4,004億円1,685億円342.7千人12,552所
1960年1月〜12月5,269億円2,271億円383千人13,459所
1961年1月〜12月6,406億円2,770億円406.3千人13,538所
1962年1月〜12月7,272億円3,221億円416.2千人13,818所
1963年1月〜12月8,537億円3,872億円470.5千人26,946所
1964年1月〜12月9,771億円4,421億円480.7千人26,301所
1965年1月〜12月10,327億円4,590億円495.3千人26,636所
1966年1月〜12月12,222億円5,464億円514.5千人28,080所
1967年1月〜12月14,927億円6,849億円530千人28,286所
1968年1月〜12月17,818億円8,343億円542.9千人28,486所
1969年1月〜12月21,064億円10,013億円562.9千人29,924所
1970年1月〜12月24,697億円11,694億円572.2千人30,069所
1971年1月〜12月27,096億円12,673億円567.3千人29,768所
1972年1月〜12月31,252億円14,559億円582.6千人32,149所
1973年1月〜12月40,115億円19,235億円585.3千人32,162所
1974年1月〜12月48,814億円23,104億円572.4千人32,113所
1975年1月〜12月48,015億円21,290億円557.5千人33,530所
1976年1月〜12月53,027億円23,879億円542.5千人33,186所
1977年1月〜12月57,171億円25,667億円507千人22,249所
1978年1月〜12月64,516億円29,363億円508.4千人22,486所
1979年1月〜12月71,734億円32,445億円506.9千人22,477所
1980年1月〜12月83,042億円35,350億円505.6千人22,494所
1981年1月〜12月86,331億円36,735億円507.1千人22,281所
1982年1月〜12月85,654億円36,470億円492.2千人21,853所
1983年1月〜12月86,244億円37,662億円482.8千人22,074所
1984年1月〜12月88,058億円38,975億円473.3千人21,225所
1985年注11月〜12月87,720億円39,360億円465千人21,191所
1986年1月〜12月87,360億円39,930億円460千人21,024所
1987年1月〜12月88,780億円42,700億円453千人20,473所
1988年1月〜12月96,020億円47,110億円455千人20,846所
1989年1月〜12月101,210億円49,220億円456千人20,467所
1990年1月〜12月107,240億円50,930億円459千人20,753所
1991年1月〜12月110,790億円52,670億円459千人20,676所
1992年1月〜12月108,040億円51,590億円454千人20,225所
1993年1月〜12月102,680億円49,590億円445千人20,165所
1994年1月〜12月103,610億円50,520億円434千人19,391所
1995年1月〜12月101,690億円49,650億円429千人19,419所
1996年1月〜12月102,570億円50,050億円418千人18,851所
1997年1月〜12月102,210億円49,640億円408千人18,314所
1998年1月〜12月94,070億円44,860億円396千人18,792所
1999年1月〜12月88,180億円41,870億円373千人17,704所
2000年1月〜12月88,600億円42,960億円364千人17,388所
2001年1月〜12月83,970億円41,050億円348千人16,420所
2002年注21月〜12月76,780億円37,790億円322千人15,285所
2003年1月〜12月74,150億円37,320億円311千人15,151所
2004年1月〜12月74,465億円37,268億円298.1千人14,050所
2005年1月〜12月74,801億円36,923億円293千人14,013所
2006年1月〜12月77,569億円38,470億円289千人13,150所
2007年1月〜12月84,923億円38,953億円293.8千人12,897所
2008年注31月〜12月81,747億円35,650億円280.3千人12,864所
2009年1月〜12月67,667億円27,196億円255.2千人11,656所
2010年1月〜12月71,013億円31,003億円249.4千人11,055所
2011年1月〜12月72,527億円31,794億円245.1千人11,239所
2012年1月〜12月68,311億円27,793億円242千人10,571所
2013年1月〜12月70,563億円28,874億円240.2千人10,213所
2014年1月〜12月73,322億円29,354億円237.7千人9,974所
2015年1月〜12月74,741億円31,058億円242.8千人10,627所
2016年1月〜12月71,373億円29,707億円236千人9,514所
2017年1月〜12月75,331億円31,776億円239.9千人9,343所
2018年1月〜12月78,157億円32,592億円240千人9,197所
2019年1月〜12月76,535億円31,639億円237.6千人9,024所
2020年1月〜12月75,581億円32,612億円232.7千人9,058所
2021年※注41月〜12月80,633億円33,968億円243.5千人10,871所
2022年※1月〜12月84,171億円34,084億円242.2千人10,873所
2023年※1月〜12月85,311億円34,209億円239.7千人10,792所
2024年※1月〜12月87,434億円36,031億円235.6千人10,497所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内の窯業・土石製品の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 産業分類の改定(平成 19 年 11 月)で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。