窯業・土石業界の市場規模の推移 | 1948〜2024年

窯業・土石の市場規模は、1960年の0.5兆円から高度成長とともに膨らみ、1974年に4.9兆円、1991年に11.1兆円の山を付けた。その後縮み、リーマン・ショックの2009年に6.8兆円へ落ちたのち持ち直して、2024年は8.7兆円。製造業全体に占める割合は1948年の4.3%から下がり、2024年は2.3%。柱はセメントで、生産量は1985年の7,285万トンから1996年の9,449万トンを山に、2024年は4,203万トンと半分以下に減った。板ガラスも販売額が2,530億円から612億円へ4分の1に縮んだ一方、合わせガラスは生産量が880万㎡から1,627万㎡へ1.8倍に増えた。いまの主な担い手は、AGC・太平洋セメント・日本板硝子・TOTOで、ガラス・セメント・衛生陶器の各分野の大手が名を連ねる。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 357億円 165億円 173.7千人 5,305所
1949年1月〜12月 574億円 245億円 161.3千人 5,755所
1950年1月〜12月 798億円 339億円 204.6千人 10,297所
1951年1月〜12月 1,426億円 591億円 228.2千人 10,875所
1952年1月〜12月 1,662億円 709億円 228.8千人 11,050所
1953年1月〜12月 2,019億円 954億円 246.7千人 11,175所
1954年1月〜12月 2,220億円 1,118億円 251.3千人 11,639所
1955年1月〜12月 2,246億円 1,153億円 260.4千人 11,630所
1956年1月〜12月 2,831億円 1,383億円 290千人 11,970所
1957年1月〜12月 3,437億円 1,534億円 317千人 12,874所
1958年1月〜12月 3,374億円 1,416億円 315.5千人 12,534所
1959年1月〜12月 4,004億円 1,685億円 342.7千人 12,552所
1960年1月〜12月 5,269億円 2,271億円 383千人 13,459所
1961年1月〜12月 6,406億円 2,770億円 406.3千人 13,538所
1962年1月〜12月 7,272億円 3,221億円 416.2千人 13,818所
1963年1月〜12月 8,537億円 3,872億円 470.5千人 26,946所
1964年1月〜12月 9,771億円 4,421億円 480.7千人 26,301所
1965年1月〜12月 10,327億円 4,590億円 495.3千人 26,636所
1966年1月〜12月 12,222億円 5,464億円 514.5千人 28,080所
1967年1月〜12月 14,927億円 6,849億円 530千人 28,286所
1968年1月〜12月 17,818億円 8,343億円 542.9千人 28,486所
1969年1月〜12月 21,064億円 10,013億円 562.9千人 29,924所
1970年1月〜12月 24,697億円 11,694億円 572.2千人 30,069所
1971年1月〜12月 27,096億円 12,673億円 567.3千人 29,768所
1972年1月〜12月 31,252億円 14,559億円 582.6千人 32,149所
1973年1月〜12月 40,115億円 19,235億円 585.3千人 32,162所
1974年1月〜12月 48,814億円 23,104億円 572.4千人 32,113所
1975年1月〜12月 48,015億円 21,290億円 557.5千人 33,530所
1976年1月〜12月 53,027億円 23,879億円 542.5千人 33,186所
1977年1月〜12月 57,171億円 25,667億円 507千人 22,249所
1978年1月〜12月 64,516億円 29,363億円 508.4千人 22,486所
1979年1月〜12月 71,734億円 32,445億円 506.9千人 22,477所
1980年1月〜12月 83,042億円 35,350億円 505.6千人 22,494所
1981年1月〜12月 86,331億円 36,735億円 507.1千人 22,281所
1982年1月〜12月 85,654億円 36,470億円 492.2千人 21,853所
1983年1月〜12月 86,244億円 37,662億円 482.8千人 22,074所
1984年1月〜12月 88,058億円 38,975億円 473.3千人 21,225所
1985年注11月〜12月 87,720億円 39,360億円 465千人 21,191所
1986年1月〜12月 87,360億円 39,930億円 460千人 21,024所
1987年1月〜12月 88,780億円 42,700億円 453千人 20,473所
1988年1月〜12月 96,020億円 47,110億円 455千人 20,846所
1989年1月〜12月 101,210億円 49,220億円 456千人 20,467所
1990年1月〜12月 107,240億円 50,930億円 459千人 20,753所
1991年1月〜12月 110,790億円 52,670億円 459千人 20,676所
1992年1月〜12月 108,040億円 51,590億円 454千人 20,225所
1993年1月〜12月 102,680億円 49,590億円 445千人 20,165所
1994年1月〜12月 103,610億円 50,520億円 434千人 19,391所
1995年1月〜12月 101,690億円 49,650億円 429千人 19,419所
1996年1月〜12月 102,570億円 50,050億円 418千人 18,851所
1997年1月〜12月 102,210億円 49,640億円 408千人 18,314所
1998年1月〜12月 94,070億円 44,860億円 396千人 18,792所
1999年1月〜12月 88,180億円 41,870億円 373千人 17,704所
2000年1月〜12月 88,600億円 42,960億円 364千人 17,388所
2001年1月〜12月 83,970億円 41,050億円 348千人 16,420所
2002年注21月〜12月 76,780億円 37,790億円 322千人 15,285所
2003年1月〜12月 74,150億円 37,320億円 311千人 15,151所
2004年1月〜12月 74,465億円 37,268億円 298.1千人 14,050所
2005年1月〜12月 74,801億円 36,923億円 293千人 14,013所
2006年1月〜12月 77,569億円 38,470億円 289千人 13,150所
2007年1月〜12月 84,923億円 38,953億円 293.8千人 12,897所
2008年注31月〜12月 81,747億円 35,650億円 280.3千人 12,864所
2009年1月〜12月 67,667億円 27,196億円 255.2千人 11,656所
2010年1月〜12月 71,013億円 31,003億円 249.4千人 11,055所
2011年1月〜12月 72,527億円 31,794億円 245.1千人 11,239所
2012年1月〜12月 68,311億円 27,793億円 242千人 10,571所
2013年1月〜12月 70,563億円 28,874億円 240.2千人 10,213所
2014年1月〜12月 73,322億円 29,354億円 237.7千人 9,974所
2015年1月〜12月 74,741億円 31,058億円 242.8千人 10,627所
2016年1月〜12月 71,373億円 29,707億円 236千人 9,514所
2017年1月〜12月 75,331億円 31,776億円 239.9千人 9,343所
2018年1月〜12月 78,157億円 32,592億円 240千人 9,197所
2019年1月〜12月 76,535億円 31,639億円 237.6千人 9,024所
2020年1月〜12月 75,581億円 32,612億円 232.7千人 9,058所
2021年※注41月〜12月 80,633億円 33,968億円 243.5千人 10,871所
2022年※1月〜12月 84,171億円 34,084億円 242.2千人 10,873所
2023年※1月〜12月 85,311億円 34,209億円 239.7千人 10,792所
2024年※1月〜12月 87,434億円 36,031億円 235.6千人 10,497所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内の窯業・土石製品の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 産業分類の改定（平成 19 年 11 月）で番号が変わったが、業種の範囲はほぼそのまま
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。