鉄道業界の市場規模の推移 | 1872〜2023年

鉄道業界の市場規模（鉄道の旅客運輸収入（JR＋民鉄））は、2023 年に 6.49兆円。ピークは 2018 年の 6.89兆円 で、2023 年はその 94%。

市場規模 | 鉄道の旅客運輸収入（JR＋民鉄） 億円
年月 鉄道の旅客運輸収入（JR＋民鉄）単位
1872年4月〜翌年3月 0億円
1873年4月〜翌年3月 0億円
1874年4月〜翌年3月 0億円
1875年4月〜翌年3月 0億円
1876年4月〜翌年3月 0億円
1877年4月〜翌年3月 0億円
1878年4月〜翌年3月 0億円
1879年4月〜翌年3月 0億円
1880年4月〜翌年3月 0億円
1881年4月〜翌年3月 0億円
1882年4月〜翌年3月 0億円
1883年4月〜翌年3月 0億円
1884年4月〜翌年3月 0億円
1885年4月〜翌年3月 0億円
1886年4月〜翌年3月 0億円
1887年4月〜翌年3月 0億円
1888年4月〜翌年3月 0億円
1889年4月〜翌年3月 0億円
1890年4月〜翌年3月 0億円
1891年4月〜翌年3月 0億円
1892年4月〜翌年3月 0億円
1893年4月〜翌年3月 0億円
1894年4月〜翌年3月 0億円
1895年4月〜翌年3月 0億円
1896年4月〜翌年3月 0億円
1897年4月〜翌年3月 0億円
1898年4月〜翌年3月 0億円
1899年4月〜翌年3月 0億円
1900年4月〜翌年3月 0億円
1901年4月〜翌年3月 0億円
1902年4月〜翌年3月 0億円
1903年4月〜翌年3月 0億円
1904年4月〜翌年3月 0億円
1905年4月〜翌年3月 0億円
1906年4月〜翌年3月 0億円
1907年4月〜翌年3月 1億円
1908年4月〜翌年3月 1億円
1909年4月〜翌年3月 1億円
1910年4月〜翌年3月 1億円
1911年4月〜翌年3月 1億円
1912年4月〜翌年3月 1億円
1913年4月〜翌年3月 1億円
1914年4月〜翌年3月 1億円
1915年4月〜翌年3月 1億円
1916年4月〜翌年3月 1億円
1917年4月〜翌年3月 1億円
1918年4月〜翌年3月 2億円
1919年4月〜翌年3月 2億円
1920年4月〜翌年3月 3億円
1921年4月〜翌年3月 3億円
1922年4月〜翌年3月 3億円
1923年4月〜翌年3月 4億円
1924年4月〜翌年3月 4億円
1925年4月〜翌年3月 4億円
1926年4月〜翌年3月 4億円
1927年4月〜翌年3月 4億円
1928年4月〜翌年3月 4億円
1929年4月〜翌年3月 4億円
1930年4月〜翌年3月 4億円
1931年4月〜翌年3月 4億円
1932年4月〜翌年3月 4億円
1933年4月〜翌年3月 4億円
1934年4月〜翌年3月 4億円
1935年4月〜翌年3月 4億円
1936年4月〜翌年3月 5億円
1937年4月〜翌年3月 5億円
1938年4月〜翌年3月 6億円
1939年4月〜翌年3月 7億円
1940年4月〜翌年3月 9億円
1941年4月〜翌年3月 10億円
1942年4月〜翌年3月 14億円
1943年4月〜翌年3月 16億円
1944年4月〜翌年3月 19億円
1945年4月〜翌年3月 24億円
1946年注14月〜翌年3月 70億円
1947年4月〜翌年3月 251億円
1948年4月〜翌年3月 609億円
1949年4月〜翌年3月 947億円
1950年4月〜翌年3月 1,036億円
1951年4月〜翌年3月 1,246億円
1952年4月〜翌年3月 1,513億円
1953年4月〜翌年3月 1,758億円
1954年4月〜翌年3月 1,830億円
1955年4月〜翌年3月 1,899億円
1956年4月〜翌年3月 2,067億円
1957年4月〜翌年3月 2,349億円
1958年4月〜翌年3月 2,485億円
1959年4月〜翌年3月 2,718億円
1960年4月〜翌年3月 3,038億円
1961年4月〜翌年3月 3,697億円
1962年4月〜翌年3月 4,133億円
1963年4月〜翌年3月 4,590億円
1964年4月〜翌年3月 5,012億円
1965年4月〜翌年3月 5,571億円
1966年4月〜翌年3月 7,228億円
1967年4月〜翌年3月 7,777億円
1968年4月〜翌年3月 8,434億円
1969年4月〜翌年3月 9,677億円
1970年4月〜翌年3月 10,897億円
1971年4月〜翌年3月 11,333億円
1972年4月〜翌年3月 12,208億円
1973年4月〜翌年3月 13,235億円
1974年4月〜翌年3月 15,301億円
1975年4月〜翌年3月 18,123億円
1976年4月〜翌年3月 21,186億円
1977年4月〜翌年3月 24,772億円
1978年4月〜翌年3月 26,639億円
1979年4月〜翌年3月 29,650億円
1980年4月〜翌年3月 30,953億円
1981年4月〜翌年3月 33,946億円
1982年4月〜翌年3月 36,031億円
1983年4月〜翌年3月 36,968億円
1984年4月〜翌年3月 39,901億円
1985年4月〜翌年3月 42,384億円
1986年4月〜翌年3月 43,891億円
1987年注24月〜翌年3月 45,939億円
1988年4月〜翌年3月 49,319億円
1989年4月〜翌年3月 50,885億円
1990年4月〜翌年3月 54,247億円
1991年4月〜翌年3月 56,504億円
1992年4月〜翌年3月 57,641億円
1993年4月〜翌年3月 57,743億円
1994年4月〜翌年3月 56,701億円
1995年4月〜翌年3月 58,527億円
1996年4月〜翌年3月 60,465億円
1997年4月〜翌年3月 59,960億円
1998年4月〜翌年3月 58,938億円
1999年4月〜翌年3月 58,303億円
2000年4月〜翌年3月 57,551億円
2001年4月〜翌年3月 58,723億円
2002年4月〜翌年3月 58,151億円
2003年4月〜翌年3月 58,526億円
2004年注34月〜翌年3月 57,617億円
2005年注44月〜翌年3月 58,935億円
2006年注54月〜翌年3月 n/a億円
2007年4月〜翌年3月 n/a億円
2008年4月〜翌年3月 n/a億円
2009年4月〜翌年3月 n/a億円
2010年4月〜翌年3月 n/a億円
2011年注64月〜翌年3月 n/a億円
2012年注74月〜翌年3月 61,332億円
2013年4月〜翌年3月 62,654億円
2014年4月〜翌年3月 63,348億円
2015年4月〜翌年3月 65,961億円
2016年4月〜翌年3月 66,671億円
2017年4月〜翌年3月 68,838億円
2018年4月〜翌年3月 68,913億円
2019年4月〜翌年3月 67,494億円
2020年4月〜翌年3月 36,490億円
2021年4月〜翌年3月 42,329億円
2022年4月〜翌年3月 54,769億円
2023年4月〜翌年3月 64,939億円
2024年4月〜翌年3月 n/a億円

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

注釈

  • 市場規模＝鉄道の旅客運輸収入（JR＋民鉄・公営、定期＋定期外）。運賃のほか特急・グリーン・寝台などの料金を含む
  • 貨物運輸収入・手小荷物・線路使用料・運輸雑収は含まない。索道（ロープウェイ）も含まない
  • 民鉄は大手・中小・営団（〜2003 年度）・公営の地下鉄や路面電車の合計
  • 2006〜2011 年度は JR の旅客収入の資料が手元に無く、市場規模は空けてある
  • 昭和 20 年度以前は千円単位の原表を億円に直したもので、金額は戦後と桁が大きく違う
  • 注11946 年: 昭和 20 年度以前の金額は原表で千円単位（貨物は千万円単位）。億円に直してあるが、戦後インフレで 1946 年度以降と桁が大きく違う
  • 注21987 年: 国鉄の分割民営化。JR の欄は 1986 年度以前は日本国有鉄道、1987 年度から JR 旅客 6 社と JR 貨物
  • 注32004 年: 営団（帝都高速度交通営団）が東京地下鉄になり、民鉄の内訳で営団から大手へ移った（民鉄の計は連続）
  • 注42005 年: 2004 年度までは総務省統計局「日本の長期統計系列」、2005 年度は国土交通省「鉄道輸送統計年報」、2012 年度からは「鉄道統計年報」。重なる 2000〜2004 年度で長期統計と鉄道輸送統計の差は収入・人員・人キロとも 0.2% 以内
  • 注52006 年: 2006〜2011 年度は JR の旅客運輸収入が手元の資料に無い（鉄道輸送統計は 2006 年度から収入を調べなくなり、鉄道統計年報は 2006〜2011 年度の収入表が公開されていない）。市場規模とJRの収入はこの 6 年が空く。民鉄の収入は年報の付表（22）で続く
  • 注62011 年: 鉄道輸送統計の貨物は 2011 年度から全国計だけになり、JR・民鉄の内訳が無い
  • 注72012 年: 2012 年度から鉄道統計年報（1）-2 の総合計（ＪＲ）＋総合計（民鉄・公営）。貨物運輸収入は年報のコンテナ＋車扱の合計で、2004 年度までの長期統計 12-8-b の運賃収入（2004 年度 2,032 億円）とは定義が合わず約 4 割低い（2005〜2011 年度は空き）。民鉄の 2023 年度は（1）-2 が付表（22）より 1.2% 多い（（1）-2 を採った）

出典

期間統計集計の範囲
1872〜2004 年度総務省統計局「日本の長期統計系列」表 12-8-a・12-8-b・12-9-b（原資料: 国有鉄道統計累年表・私鉄統計年報・民営鉄道統計年報・鉄道統計年報ほか）旅客の輸送人員・人キロ・運輸収入（JR・民鉄、定期・定期外）、民鉄の事業者区分別収入（1964 年度〜）、貨物のトン・トンキロ・運賃収入
2005 年度（収入）・2005〜2024 年度（輸送量）国土交通省「鉄道輸送統計年報」 表 2-1-2・2-1-3（旅客）、3-1・3-1-1・3-1-2（貨物）旅客の輸送人員・人キロ（JR・民鉄、定期・定期外）、旅客収入（2005 年度まで）、貨物のトン・トンキロ
2005〜2023 年度（民鉄の収入）国土交通省「鉄道統計年報」 付表（22）運輸成績の推移（ⅵ）定期・定期外別収入構成比率（2023 年度版）民鉄と大手の旅客運輸収入（定期・定期外）
2012〜2023 年度国土交通省「鉄道統計年報」（1）-2 運輸成績表（収入） 総合計（ＪＲ）・総合計（民鉄・公営）旅客運輸収入（定期・定期外・計）、大手・中小・公営の合計、貨物運輸収入
  • 単位: 金額は億円、人員は百万人、人キロは百万人キロ、貨物は千トン・百万トンキロにそろえた