阪急阪神HDの歴史

更新：

沿革

1907年に創立し小林一三氏が専務に就いた箕面有馬電気軌道が起源。

1910年に沿線で建売住宅の月賦販売を始め、1914年には少女歌劇（現宝塚歌劇）を設けた。2006年に阪神電気鉄道を完全子会社化した関西の大手私鉄グループで、利益では大阪梅田の不動産が鉄道を上回る。

1899年/1906年/1907年 1918年 1943年 1949年 1973年 2005年 2006年 2026年 箕面有馬電気軌道 1907年小林一三が設立 京阪電気鉄道 1906年設立 阪神電気鉄道 1899年設立 阪神急行電鉄 1918年改称 京阪神急行電鉄 1943年京阪電鉄と合併 京阪電気鉄道 1943年合流 京阪電気鉄道 1949年京阪線を分離 株式上場 1949年上場 阪急電鉄 1973年改称 阪急ホールディングス 2005年持株会社化 決断 阪急阪神HD 2006年阪神電鉄と統合 決断 阪神電気鉄道 2006年合流
有価証券報告書「沿革」
阪急阪神ホールディングス
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
営業収益
12,035億円
売上高純利益率
6.5%
和田小林米三森柴谷小林公平菅井大橋角杉山嶋田
売上高153億円売上高4,862億円売上高7,468億円営業収益12,035億円純利益率5.9%純利益率5.2%純利益率9.4%純利益率6.5%1957/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1907年〜箕面有馬電気軌道の沿線住宅経営と阪急百貨店の開業

  1. 阪急阪神HDの前身、箕面有馬電気軌道を設立[1]
  2. 土地建物賃貸業を開始（西宮停留所前に貸家30戸）[2]
  3. 宝塚線と箕面線営業開始[1]
  4. 住宅経営に着手[3]
  5. 宝塚新温泉（宝塚ファミリーランドの前身）開業[1]
  6. 宝塚唱歌隊（後の宝塚歌劇団）を結成[2]
  7. 能勢電鉄が鉄道事業の営業を開始[1]
  8. 宝塚歌劇の第一回公演を実施[2]
  9. 阪神急行電鉄に商号変更[1]商号変更
  10. 神戸線（大阪梅田〜神戸上筒井間）と伊丹線営業開始[1]
  11. 今津線（西宮北口〜宝塚間）営業開始[1]
  12. 甲子園球場（後に阪神甲子園球場）を開設[2]
  13. 伝法線大物〜伝法間の鉄道営業を開始[4]
  14. 甲陽線営業開始[1]
  15. 宝塚ホテル開業[1]
  16. 今津線（西宮北口〜今津間）営業開始[1]
  17. 阪急バスがバス事業の営業を開始[1]
  18. 神戸電鉄が鉄道事業の営業を開始[1]
  19. 梅田阪急ビル第1期工事竣工、翌月阪急百貨店開業[1]
  20. 阪神マートを梅田停留所に開業[2]
  21. 三宮阪神ビルが完成[2]
  22. 大阪野球倶楽部（現阪神タイガース）を設立[4]
  23. 神戸市内高架線完成、大阪梅田〜神戸三宮間で営業開始[1]
  24. 西宮球場開場[1]
  25. 阪神マート（大阪駅前地下）を開業[2]
第1章資本金550万円で興した箕面有馬電気軌道と、池田室町の月賦住宅・宝塚新温泉
売上高
  • 売上高
阪急阪神ホールディングス売上高—
転換期

1943年〜京阪神急行電鉄への改称と阪急百貨店の分離

  1. 京阪神急行電鉄に商号変更[1]商号変更
  2. 百貨店部門とその付帯事業を分離し阪急百貨店を設立[1]
  3. パン・アメリカン航空会社と日本で初めて代理店契約を締結[2]
  4. 東京証券取引所に上場[1]上場
  5. 神戸電鉄が大阪証券取引所に上場[1]上場
  6. 阪急タクシー　阪急バスのタクシー部門営業譲受[1]
  7. 阪急不動産（現阪急阪神不動産）を設立[2]
  8. 関西テレビ放送　テレビ放送開始[1]
  9. 大阪梅田〜十三間複線増設工事竣工による三複線開通[1]
  10. 阪急交通社　阪急電鉄の航空代理店部門営業譲受[1]
  11. 阪急不動産が大阪証券取引所に上場[1]上場
  12. 京都地下延長線（大宮〜京都河原町間）営業開始[1]
  13. 大阪神ビルディングが竣工[4]
  14. 阪急観光バスがバス事業の営業を開始[1]
  15. ホテル阪神の営業を開始[2]
  16. 北千里延長線（南千里〜北千里間）営業開始[1]
  17. 神戸高速鉄道開通、阪急・山陽電鉄相互直通運転開始[1]
  18. 阪急三番街開業[1]
  19. 阪急・大阪市営地下鉄堺筋線相互直通運転開始[3]
  20. 北大阪急行電鉄　鉄道事業営業開始[1]
  21. 新阪急ホテルが大阪証券取引所に上場[4]上場
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
阪急阪神ホールディングス1972年3月期売上高337億円売上高当期純利益率5.0%
就任年社長氏名役職名
太田垣士郎
和田薫
小林米三
森薫

1973年〜阪急電鉄への改称と阪急ブレーブスの譲渡

  1. 阪急電鉄に商号変更[1]商号変更
  2. 大阪梅田駅移転拡張工事竣工（1966年2月起工）[3]
  3. 阪急グランドビル開業[1]
  4. 宝塚バウホール開場[1]
  5. 京都新阪急ホテル開業[1]
  6. 新阪急ホテルアネックス開業[1]
  7. 第1種鉄道事業としての営業開始[1]
  8. 第2種鉄道事業として、神戸高速線（神戸三宮〜西代間）営業開始[1]
  9. 球団をオリエント・リースへ譲渡事業売却・撤退
  10. アプローズタワー竣工[1]
  11. ホテル阪急インターナショナル開業[1]
  12. 新宝塚大劇場竣工[1]
  13. 阪神・淡路大震災により神戸本線など営業を一部休止[1]
  14. 梅田阪神第1ビルディング（ハービスOSAKA）が竣工・開業[4]
  15. 梅田〜山陽姫路間の直通特急の運転を開始[5]
  16. HEPファイブ開業[1]
  17. 新東京宝塚劇場開場[1]
  18. 阪急不動産が株式上場廃止[1]上場廃止
  19. 株式交換により阪急不動産を完全子会社化[1]買収
  20. 宝塚ファミリーランド営業終了[1]
  21. 株式交換により新阪急ホテルを完全子会社化[1]買収
  22. 梅田阪神第2ビルディング（ハービスENT）が竣工・開業[4]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
阪急阪神ホールディングス1985年3月期売上高1,151億円売上高経常利益率6.7%
就任年社長氏名役職名
森薫
柴谷貞雄
小林公平
菅井基裕
大橋太朗
角和夫
転換期

2005年〜持株会社化と阪神電気鉄道との経営統合

  1. 阪急ホールディングスへ移行[1]持株会社化・グループ再編
  2. 阪急HDに商号変更[1]商号変更
  3. 阪神電気鉄道を完全子会社化[1]合併・経営統合
  4. 阪急阪神HDに商号変更[1]商号変更
  5. 株式交換により阪神百貨店と阪急百貨店が経営統合[1]
  6. 阪急交通社が旅行部門と国際輸送部門を会社分割で移転[1]
  7. 阪神なんば線開通で近畿日本鉄道と相互直通運転を開始[1]
  8. 神戸高速線で阪神電気鉄道と阪急電鉄が一体的な運営を開始[1]
  9. 大阪梅田ツインタワーズ・ノース建替工事竣工（11月全面開業）（阪急電鉄）[1]
  10. 阪急電鉄と阪神電気鉄道の不動産事業を阪急不動産に移管[1]
  11. 阪急不動産を阪急阪神不動産に商号変更[1]商号変更
  12. 阪急阪神エクスプレスがセイノーHDを引受先に第三者割当増資[1]
  13. 大阪梅田ツインタワーズ・サウスの建替工事が竣工[1]
  14. プライム市場に移行[1]
  15. 北大阪急行電鉄南北線延伸線（千里中央〜箕面萱野間）営業開始（北大阪急行電鉄）[1]
  16. 債務保証損失引当金戻入額を計上[6]
  17. 豪州の物流不動産トラストを特定子会社化[6]買収
  18. 豪州のマンション分譲会社を特定子会社化[6]買収
  19. 角和夫氏が代表取締役を退任[6]
  20. デリパークモールの取得へ向け子会社増資を決定[6]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
阪急阪神ホールディングス2026年3月期売上高12,035億円売上高経常利益率10.3%
就任年社長氏名役職名
角和夫
杉山健博
嶋田泰夫
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
The社史トップページに戻る
出典・参考 6件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2026年6月17日）
  • [2]阪急阪神ホールディングス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]有価証券報告書
  • [4]有価証券報告書 第181期（2019年6月14日）
  • [5]有価証券報告書 第182期（2020年6月30日）
  • [6]臨時報告書

API for AI Agents — 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月