阪急阪神ホールディングス の歴史

1907年10月、小林一三氏は資本金550万円で箕面有馬電気軌道を設立した^[1]。株式市場の評価も厳しく、乗客を確保できなければ経営は立ち行かない。小林氏はこの逆境を、沿線そのものを開発して乗客を生み出す構想で乗り越えようとした。

1910年3月に宝塚線と箕面線が開業すると^[2]、小林氏は同年6月から池田室町で住宅地の分譲を始めた。^[3]区画整理した宅地を月賦で売る手法は当時としては新しく、碁盤の目状の郊外住宅が沿線に広がった。住まいを求める人が移り住めば、その人々が日々電車に乗る。翌1911年5月には終点の宝塚に宝塚新温泉を開き^[4]、大衆の行楽地として沿線の集客装置に育てた。鉄道が住宅と娯楽を呼び、住宅と娯楽が乗客を鉄道へ返すという循環を、小林氏は創業から数年で組み上げた。

宝塚新温泉の室内水泳場は男女混浴を許さない習慣もあって振るわず、小林氏はそのプールに板を張った舞台で少女による唱歌隊を組んだ。歌劇は郊外住宅の分譲とともに阪急の初期を支え、1918年には帝国劇場での東京初公演も成功させた。

娯楽に続いて小林氏は小売にも乗り出した。1929年3月に梅田阪急ビルの第1期工事が竣工し、翌4^[5]月に阪急百貨店が開業する。乗降客の流れをそのまま売り場へ引き込む発想は、住宅・娯楽と同じく乗客の創造を軸に据えたものである。ターミナルデパート、郊外住宅、月賦販売、大衆食堂といった小林氏の考案は日本初のものが多く、東急電鉄の五島慶太氏や西武鉄道の堤康次郎氏も後にこれを範とした。

路線網の拡張も並行した。1918年2月、会社は阪神急行電鉄に社名を変更し^[6]、宝塚・箕面の行楽路線から都市間輸送へと事業の幅を広げる。1920年7月には大阪梅田と神戸上筒井を結ぶ神戸線と伊丹線^[7]が開業した。梅田から神戸へ直接向かうこの新線は、大阪・神戸間で先発の阪神電気鉄道と正面から競う路線でもある。海側を走る阪神に対し、阪急は山手を高速で結ぶ経路を選び、速さと沿線開発を武器に乗客を奪い合う構図が生まれた。改称は、行楽電車からの脱皮を社名で示すものでもあった。

沿線の拡充はその後も続いた。1921年に今津線、1924年に甲陽線が加わり^[8]、^[9]1926年には宝塚ホテル、1927年には阪急バスの事業が始まる。^[10]1936年4月には神戸市内の高架線が完成し、大阪梅田^[11]から神戸三宮までが一本の路線でつながった。鉄道の周りにホテルやバスといった事業を配し、沿線そのものを暮らしの場として整える手法が、路線の延伸とともに阪神間へ広がる。宝塚や箕面へ向かう行楽電車として出発した会社は、この十数年で阪神間を高速で結ぶ都市鉄道へ姿を変えた。

戦時下の交通統制のなかで、会社は近隣私鉄との統合へ進んだ。1943年10月、京阪電気鉄道を合併し^[12]、社名を京阪神急行電鉄に改める。京阪神の三都市を一社で結ぶ大私鉄の誕生だったが、この統合は戦時の要請による色彩が濃く、長くは続かなかった。戦後の1949年12月、旧京阪の路線のうち京都線を除く区間を新設の京阪電気鉄道へ譲渡し^[13]、両社は再び分かれる。ただし京都線は阪急側に残り、梅田から京都河原町へ至る現在の京都線の骨格がこのとき定まった。この京都線の獲得は、後の京都方面への輸送と沿線開発の土台となる。

1949年5月、会社は東京証券取引所に上場^[14]した。これに先立つ1947年4月には百貨店部門を分離して株式会社阪急百貨店^[15]を設け、鉄道を核としつつ小売を別会社として育てる体制を敷いている。戦後復興のなかで会社は沿線人口の増加を追い風に輸送を伸ばし、1959年2月には大阪梅田と十三の間で三複線を完成させて輸送力を高めた。^[16]鉄道・不動産・小売・観光をそれぞれ事業会社に束ねるグループ経営の骨格が、この時期に固まった。上場によって開いた資金調達の道は、戦後の設備投資と多角化を後押しした。

高度成長期に入ると、会社は沿線の延伸とグループ会社の拡大を重ねた。1963年に京都線が大宮から京都河原町へ延び^[17]、1968年には神戸高速鉄道を介して山陽電鉄との相互直通運転を始める。^[18]1969年開業の阪急三番街をはじめ^[19]、梅田の駅周辺には商業施設が集積した。同じ1969年には大阪市営地下鉄堺筋線との相互直通運転^[20]も始まり、路線網は都市の内外へ広がる。ホテル・バス・タクシー・不動産・旅行を担う会社が相次いで加わるなか、1973年4月、会社は社名を阪急電鉄に改めた。^[21]

グループの多角化もこの時期に厚みを増した。1958年に関西テレビ放送が開局し^[22]、1960年には阪急交通社が旅行事業を担う。^[23]ホテルでは1964年に新阪急ホテル、1970年に千里阪急ホテルが開業し^[24]、宿泊事業が主要駅へ広がった。1977年には阪急グランドビルが開業^[25]して梅田の集客をさらに高めている。鉄道が生む人の流れを、放送・旅行・ホテル・不動産といった事業がそれぞれ収益へ変える多角経営が、高度成長期を通じて定着した。小林一三氏が築いた一体経営を、会社は事業の種類を増やしながら次の世代へ引き継いだ。

多角化の一方で、会社は採算の合わない事業からの撤退にも動いた。象徴が阪急ブレーブスである。1937年5月に西宮球場を開いて以来^[26]、会社はプロ野球球団を沿線への集客装置として抱えてきた。球団は沿線に人を呼ぶ広告塔であり、鉄道・不動産・娯楽を束ねる一体経営の一部でもあった。しかし戦後は娯楽が多様化し、会社は球団を持ち続ける意味を問い直した。

観客動員は伸び悩み、球団経営の負担は年を追って重くなった。娯楽を沿線に集めるという創業以来の路線を、会社は収支に照らして絞り込んだ。前年の1987年には鉄道事業法の施行にあわせて第1種鉄道事業者^[27]となっており、会社は本業である鉄道と不動産へ経営資源を絞り込んだ。球団の売却は、続ける娯楽と手放す娯楽を会社が選び分けた判断の一つである。