その他の製造業の市場規模の推移 | 1948〜2024年

その他の製造業は楽器・文具・玩具などをまとめた業界で、市場規模は1960年の0.4兆円から1984年に11.3兆円まで伸びた。1985年の系列の切れ目で4.0兆円となり、1992年の5.5兆円を山に縮んで2010年に3.6兆円の底をつけ、2024年は4.7兆円（2008年から時計などを含む）。製造業全体に占める割合は1985年の1.5%から1.2%へ下がった。品目は数量の記録が中心で、ピアノは1985年の28.7万台から2.7万台へ、鉛筆は510万グロスから86万グロスへ縮んだ。ボールペンは9.4億本から2000年に19.1億本へ倍増し、2024年も15.6億本を保つ。いまの主な担い手は、ゲーム機の任天堂、玩具のバンダイナムコHD、楽器のヤマハ、運動用具のアシックスで、いずれも売上高4,000億円を超える。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円
年月 製造品出荷額等単位 付加価値額単位 従業者数単位 事業所数単位
1948年1月〜12月 140億円 59億円 86.7千人 4,249所
1949年1月〜12月 198億円 70億円 79.1千人 4,362所
1950年1月〜12月 337億円 112億円 110.7千人 7,801所
1951年1月〜12月 486億円 155億円 118.7千人 7,982所
1952年1月〜12月 620億円 219億円 123.1千人 8,013所
1953年1月〜12月 826億円 276億円 138.4千人 8,200所
1954年1月〜12月 968億円 344億円 150.9千人 8,957所
1955年1月〜12月 1,185億円 438億円 167.2千人 9,087所
1956年1月〜12月 1,536億円 524億円 190.7千人 9,702所
1957年1月〜12月 1,880億円 633億円 220.3千人 11,314所
1958年1月〜12月 2,136億円 735億円 233.2千人 11,265所
1959年1月〜12月 2,702億円 892億円 263.8千人 11,704所
1960年1月〜12月 3,722億円 1,217億円 304.5千人 13,464所
1961年1月〜12月 4,475億円 1,484億円 320.3千人 13,608所
1962年1月〜12月 5,272億円 1,868億円 337.6千人 13,757所
1963年1月〜12月 7,315億円 2,772億円 456.1千人 46,054所
1964年1月〜12月 8,863億円 3,235億円 465.4千人 44,900所
1965年1月〜12月 9,903億円 3,621億円 484.6千人 45,014所
1966年1月〜12月 12,096億円 4,507億円 519.2千人 48,348所
1967年1月〜12月 14,179億円 5,253億円 524.5千人 48,268所
1968年1月〜12月 16,911億円 6,352億円 543.7千人 47,934所
1969年1月〜12月 20,921億円 8,033億円 581.2千人 51,859所
1970年1月〜12月 24,650億円 9,483億円 595.3千人 52,128所
1971年1月〜12月 26,626億円 10,334億円 583.2千人 51,127所
1972年1月〜12月 31,693億円 12,408億円 632.7千人 58,268所
1973年1月〜12月 42,476億円 16,480億円 642.2千人 58,562所
1974年1月〜12月 50,265億円 20,011億円 607.1千人 57,605所
1975年1月〜12月 50,603億円 19,287億円 615.5千人 61,693所
1976年1月〜12月 59,597億円 22,887億円 612.9千人 61,035所
1977年1月〜12月 63,159億円 23,589億円 550.2千人 32,726所
1978年1月〜12月 68,335億円 26,229億円 566.1千人 34,451所
1979年1月〜12月 76,830億円 29,138億円 565.9千人 34,482所
1980年1月〜12月 85,489億円 30,875億円 563.4千人 34,141所
1981年1月〜12月 91,594億円 33,220億円 590.5千人 34,883所
1982年1月〜12月 94,881億円 34,740億円 588千人 34,314所
1983年1月〜12月 103,244億円 39,014億円 619.4千人 37,441所
1984年1月〜12月 113,203億円 42,798億円 626.8千人 35,530所
1985年注11月〜12月 40,350億円 16,830億円 259千人 18,348所
1986年1月〜12月 40,190億円 16,690億円 254千人 17,856所
1987年1月〜12月 40,060億円 17,170億円 247千人 16,834所
1988年1月〜12月 43,290億円 17,950億円 250千人 17,708所
1989年1月〜12月 46,680億円 19,370億円 246千人 16,469所
1990年1月〜12月 50,980億円 21,670億円 253千人 17,212所
1991年1月〜12月 53,600億円 23,090億円 249千人 16,327所
1992年1月〜12月 55,360億円 23,710億円 251千人 15,575所
1993年1月〜12月 52,550億円 22,340億円 241千人 16,033所
1994年1月〜12月 50,970億円 21,850億円 235千人 15,406所
1995年1月〜12月 49,810億円 21,090億円 228千人 15,612所
1996年1月〜12月 49,990億円 20,550億円 217千人 14,315所
1997年1月〜12月 51,180億円 20,800億円 212千人 13,816所
1998年1月〜12月 50,480億円 20,950億円 217千人 15,239所
1999年1月〜12月 47,860億円 19,830億円 199千人 13,570所
2000年1月〜12月 46,870億円 19,370億円 195千人 13,547所
2001年1月〜12月 45,820億円 16,760億円 186千人 12,100所
2002年注21月〜12月 46,560億円 18,090億円 179千人 11,169所
2003年1月〜12月 41,670億円 16,370億円 173千人 11,438所
2004年1月〜12月 38,599億円 16,646億円 166.4千人 10,125所
2005年1月〜12月 43,167億円 17,695億円 171.9千人 10,486所
2006年1月〜12月 45,013億円 17,430億円 167.9千人 9,372所
2007年1月〜12月 45,456億円 17,548億円 168千人 9,444所
2008年注31月〜12月 47,024億円 16,866億円 180.2千人 10,338所
2009年1月〜12月 38,103億円 14,436億円 164.4千人 8,998所
2010年1月〜12月 36,073億円 14,538億円 156.5千人 8,415所
2011年1月〜12月 37,258億円 15,027億円 159.5千人 9,498所
2012年1月〜12月 37,526億円 14,749億円 153.5千人 8,173所
2013年1月〜12月 37,227億円 14,196億円 149.5千人 7,780所
2014年1月〜12月 39,332億円 14,970億円 148.3千人 7,446所
2015年1月〜12月 40,656億円 15,862億円 157.7千人 8,909所
2016年1月〜12月 38,436億円 14,736億円 151千人 7,046所
2017年1月〜12月 41,556億円 16,213億円 152.9千人 6,867所
2018年1月〜12月 42,018億円 16,604億円 153.1千人 6,712所
2019年1月〜12月 45,209億円 17,023億円 150.4千人 6,519所
2020年1月〜12月 42,762億円 17,493億円 153.2千人 6,786所
2021年※注41月〜12月 45,176億円 18,935億円 161.9千人 10,470所
2022年※1月〜12月 47,126億円 19,273億円 163.4千人 10,360所
2023年※1月〜12月 47,553億円 19,772億円 161千人 10,301所
2024年※1月〜12月 46,718億円 19,054億円 158.3千人 9,893所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高（連結）と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」（最新の期）。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの（日本からの輸出を含む）がある。（ ）は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模＝国内のその他の工場が 1 年間（1〜12 月）に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年（2020 年）までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年（2021 年）からは全事業所（個人経営を除く。表の ※）の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年（2017 年）以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない（電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた）
  • 注32008 年: 平成 20 年から時計などが加わった（産業分類の改定で精密機械から移った）。昭和 60 年〜平成 13 年は武器製造業を含む
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査（全事業所・個人経営を除く）。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6（原資料: 経済産業省「工業統計調査（産業編）」）従業者 4 人以上（1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2)）
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所（個人経営を除く）
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた（原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人）

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数（12 月 31 日現在）事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在，その他は年間。
(2)全項目（集計の範囲）事業所の範囲：昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし，昭和23年は工員5人以上，24年は常用労働者5人以上)，38年～51年は製造業の全事業所。ただし，生産額及び製造品在庫額については，昭和38，39年は従業者10人以上の製造業の事業所，40～50年は従業者20人以上の製造業の事業所，昭和51年～59年までは従業者30人以上の製造業の事業所，昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」：昭和23年は常用労働者(職員，工員)，個人業主及び家族従業者，会社又は団体の有給役員の合計，24年以降は常用労働者(職員，労務者)，個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等（市場規模）「製造品出荷額等」：製造品出荷額，加工賃収入額，修理料収入額，製造工程から出たくず，廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料，据付工事料(昭和61，62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし，昭和23，24年は生産額(製造品生産額，加工賃収入額，修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。　ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額＝生産額－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等－減価償却額　イ 従業者10～29人の事業所。　ア) 西暦末尾0，5年：上記算式により算出している。　イ) 西暦末尾0，5年以外の年：粗付加価値額＝製造品出荷額等－(消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額)－原材料使用額等　ウ 従業者9人以下。粗付加価値額＝製造品出荷額等－（消費税を除く内国消費税額＋推計消費税額）－原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし，また，減価償却額を調査していないため，粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」：酒税，たばこ税，揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」：平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり，推計消費税額の算出にあたっては，直接輸出分を除いている。
(10)全項目（平成 6 年）平成6年は兵庫県の推計値を含む。
5)武器（平成 14 年以降はこの業種に含む）分類改訂により，平成14年以降は「その他の製造業」に含まれる。