その他の製造業の市場規模の推移

その他の製造業は楽器・文具・玩具などをまとめた業界で、市場規模は1960年の0.4兆円から1984年に11.3兆円まで伸びた。1985年の系列の切れ目で4.0兆円となり、1992年の5.5兆円を山に縮んで2010年に3.6兆円の底をつけ、2024年は4.7兆円(2008年から時計などを含む)。製造業全体に占める割合は1985年の1.5%から1.2%へ下がった。品目は数量の記録が中心で、ピアノは1985年の28.7万台から2.7万台へ、鉛筆は510万グロスから86万グロスへ縮んだ。ボールペンは9.4億本から2000年に19.1億本へ倍増し、2024年も15.6億本を保つ。いまの主な担い手は、ゲーム機の任天堂、玩具のバンダイナムコHD、楽器のヤマハ、運動用具のアシックスで、いずれも売上高4,000億円を超える。

市場規模 | 製造品出荷額等 億円

年月製造品出荷額等単位付加価値額単位従業者数単位事業所数単位
1948年1月〜12月140億円59億円86.7千人4,249所
1949年1月〜12月198億円70億円79.1千人4,362所
1950年1月〜12月337億円112億円110.7千人7,801所
1951年1月〜12月486億円155億円118.7千人7,982所
1952年1月〜12月620億円219億円123.1千人8,013所
1953年1月〜12月826億円276億円138.4千人8,200所
1954年1月〜12月968億円344億円150.9千人8,957所
1955年1月〜12月1,185億円438億円167.2千人9,087所
1956年1月〜12月1,536億円524億円190.7千人9,702所
1957年1月〜12月1,880億円633億円220.3千人11,314所
1958年1月〜12月2,136億円735億円233.2千人11,265所
1959年1月〜12月2,702億円892億円263.8千人11,704所
1960年1月〜12月3,722億円1,217億円304.5千人13,464所
1961年1月〜12月4,475億円1,484億円320.3千人13,608所
1962年1月〜12月5,272億円1,868億円337.6千人13,757所
1963年1月〜12月7,315億円2,772億円456.1千人46,054所
1964年1月〜12月8,863億円3,235億円465.4千人44,900所
1965年1月〜12月9,903億円3,621億円484.6千人45,014所
1966年1月〜12月12,096億円4,507億円519.2千人48,348所
1967年1月〜12月14,179億円5,253億円524.5千人48,268所
1968年1月〜12月16,911億円6,352億円543.7千人47,934所
1969年1月〜12月20,921億円8,033億円581.2千人51,859所
1970年1月〜12月24,650億円9,483億円595.3千人52,128所
1971年1月〜12月26,626億円10,334億円583.2千人51,127所
1972年1月〜12月31,693億円12,408億円632.7千人58,268所
1973年1月〜12月42,476億円16,480億円642.2千人58,562所
1974年1月〜12月50,265億円20,011億円607.1千人57,605所
1975年1月〜12月50,603億円19,287億円615.5千人61,693所
1976年1月〜12月59,597億円22,887億円612.9千人61,035所
1977年1月〜12月63,159億円23,589億円550.2千人32,726所
1978年1月〜12月68,335億円26,229億円566.1千人34,451所
1979年1月〜12月76,830億円29,138億円565.9千人34,482所
1980年1月〜12月85,489億円30,875億円563.4千人34,141所
1981年1月〜12月91,594億円33,220億円590.5千人34,883所
1982年1月〜12月94,881億円34,740億円588千人34,314所
1983年1月〜12月103,244億円39,014億円619.4千人37,441所
1984年1月〜12月113,203億円42,798億円626.8千人35,530所
1985年注11月〜12月40,350億円16,830億円259千人18,348所
1986年1月〜12月40,190億円16,690億円254千人17,856所
1987年1月〜12月40,060億円17,170億円247千人16,834所
1988年1月〜12月43,290億円17,950億円250千人17,708所
1989年1月〜12月46,680億円19,370億円246千人16,469所
1990年1月〜12月50,980億円21,670億円253千人17,212所
1991年1月〜12月53,600億円23,090億円249千人16,327所
1992年1月〜12月55,360億円23,710億円251千人15,575所
1993年1月〜12月52,550億円22,340億円241千人16,033所
1994年1月〜12月50,970億円21,850億円235千人15,406所
1995年1月〜12月49,810億円21,090億円228千人15,612所
1996年1月〜12月49,990億円20,550億円217千人14,315所
1997年1月〜12月51,180億円20,800億円212千人13,816所
1998年1月〜12月50,480億円20,950億円217千人15,239所
1999年1月〜12月47,860億円19,830億円199千人13,570所
2000年1月〜12月46,870億円19,370億円195千人13,547所
2001年1月〜12月45,820億円16,760億円186千人12,100所
2002年注21月〜12月46,560億円18,090億円179千人11,169所
2003年1月〜12月41,670億円16,370億円173千人11,438所
2004年1月〜12月38,599億円16,646億円166.4千人10,125所
2005年1月〜12月43,167億円17,695億円171.9千人10,486所
2006年1月〜12月45,013億円17,430億円167.9千人9,372所
2007年1月〜12月45,456億円17,548億円168千人9,444所
2008年注31月〜12月47,024億円16,866億円180.2千人10,338所
2009年1月〜12月38,103億円14,436億円164.4千人8,998所
2010年1月〜12月36,073億円14,538億円156.5千人8,415所
2011年1月〜12月37,258億円15,027億円159.5千人9,498所
2012年1月〜12月37,526億円14,749億円153.5千人8,173所
2013年1月〜12月37,227億円14,196億円149.5千人7,780所
2014年1月〜12月39,332億円14,970億円148.3千人7,446所
2015年1月〜12月40,656億円15,862億円157.7千人8,909所
2016年1月〜12月38,436億円14,736億円151千人7,046所
2017年1月〜12月41,556億円16,213億円152.9千人6,867所
2018年1月〜12月42,018億円16,604億円153.1千人6,712所
2019年1月〜12月45,209億円17,023億円150.4千人6,519所
2020年1月〜12月42,762億円17,493億円153.2千人6,786所
2021年※注41月〜12月45,176億円18,935億円161.9千人10,470所
2022年※1月〜12月47,126億円19,273億円163.4千人10,360所
2023年※1月〜12月47,553億円19,772億円161千人10,301所
2024年※1月〜12月46,718億円19,054億円158.3千人9,893所

品目別の市場規模

主な企業 直近の売上高(連結)と、そのうち日本の売上

日本の売上は、有価証券報告書の地域別の売上の「日本」(最新の期)。会社によって顧客の所在地で分けるものと、拠点の所在地で分けるもの(日本からの輸出を含む)がある。( )は地域の合計に占める割合。

関連する経営判断

注釈

  • 市場規模=国内のその他の工場が 1 年間(1〜12 月)に出荷した製品の金額の合計。国の工業統計で「製造品出荷額等」と呼ぶ数字
  • 輸出した分は入り、輸入品は入らない
  • 事業所数・従業者数は、その年の 12 月末の数
  • 令和 2 年(2020 年)までは従業者 4 人以上の事業所、令和 3 年(2021 年)からは全事業所(個人経営を除く。表の ※)の値
  • 年は実績の暦年。平成 29 年(2017 年)以降の調査は、前年 1〜12 月の実績を集計している
  • 注11985 年: 昭和 60 年から事業所の範囲が従業者 4 人以上にそろい、「飲料・たばこ・飼料」が食料品から分かれた
  • 注22002 年: 産業分類の改訂により、平成 14 年以降は 13 年以前と接続しない(電気機械から情報通信機械・電子部品が分かれた)
  • 注32008 年: 平成 20 年から時計などが加わった(産業分類の改定で精密機械から移った)。昭和 60 年〜平成 13 年は武器製造業を含む
  • 注42021 年: 令和 3 年から経済構造実態調査(全事業所・個人経営を除く)。従業者 4 人以上の値は無く、令和 2 年で比べると製造業計で約 0.5% 大きい

出典

期間統計集計の範囲
1948〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 8-6(原資料: 経済産業省「工業統計調査(産業編)」)従業者 4 人以上(1963〜1976 年は全事業所。原表の注記 (2))
2004〜2010・2012〜2014・2016〜2019 年経済産業省「工業統計調査」産業編従業者 4 人以上
2011・2015・2020 年総務省・経済産業省「経済センサス‐活動調査」製造業に関する集計従業者 4 人以上
2021〜2024 年総務省・経済産業省「経済構造実態調査」製造業事業所調査全事業所(個人経営を除く)
  • 単位: 金額は億円、従業者数は千人にそろえた(原表は 1984 年以前が億円・人、1985 年以降が 10 億円・千人)

原表の注記 表 8-6。このページの数字に掛かるものだけ

注記かかる項目・業種内容
(1)事業所数・従業者数(12 月 31 日現在)事業所数,従業者数及び製造品在庫額は12月31日現在,その他は年間。
(2)全項目(集計の範囲)事業所の範囲:昭和37年以前及び52年以降は従業者4人以上の製造業の事業所(ただし,昭和23年は工員5人以上,24年は常用労働者5人以上),38年~51年は製造業の全事業所。ただし,生産額及び製造品在庫額については,昭和38,39年は従業者10人以上の製造業の事業所,40~50年は従業者20人以上の製造業の事業所,昭和51年~59年までは従業者30人以上の製造業の事業所,昭和60年以降は4人以上の製造業の事業所。
(3)従業者数「従業者数」:昭和23年は常用労働者(職員,工員),個人業主及び家族従業者,会社又は団体の有給役員の合計,24年以降は常用労働者(職員,労務者),個人業主及び家族従業者の合計。
(6)製造品出荷額等(市場規模)「製造品出荷額等」:製造品出荷額,加工賃収入額,修理料収入額,製造工程から出たくず,廃物の出荷額及びその他の収入額(冷蔵保管料,据付工事料(昭和61,62年)広告料及び自家発電の余剰電力の販売収入額等)の合計。ただし,昭和23,24年は生産額(製造品生産額,加工賃収入額,修理料収入額の合計)。
(9)付加価値額「付加価値額(粗付加価値額)」。 ア 従業者30人以上の事業所。付加価値額=生産額-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等-減価償却額 イ 従業者10~29人の事業所。 ア) 西暦末尾0,5年:上記算式により算出している。 イ) 西暦末尾0,5年以外の年:粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等 ウ 従業者9人以下。粗付加価値額=製造品出荷額等-(消費税を除く内国消費税額+推計消費税額)-原材料使用額等(製造品出荷額等を生産額とみなし,また,減価償却額を調査していないため,粗付加価値額として算出している。)「消費税を除く内国消費税額」:酒税,たばこ税,揮発油税及び地方道路税の納付税額又は納付すべき税額の合計。「推計消費税額」:平成13年調査より消費税額の調査を廃止したため推計したものであり,推計消費税額の算出にあたっては,直接輸出分を除いている。
(10)全項目(平成 6 年)平成6年は兵庫県の推計値を含む。
5)武器(平成 14 年以降はこの業種に含む)分類改訂により,平成14年以降は「その他の製造業」に含まれる。