玩具の市場規模の推移 | 1985〜2024年

市場規模がどう推移したか?

縮小期(1985〜2000年)可動装置を有しない玩具の生産が半分以下に縮んだ。可動装置を有しないものは1985年の5,505.4万ダースから2000年の2,409.9万ダースへ減り、一方で可動装置を有するものは1,377.2万ダースから1,632.2万ダースへ増え、1993年には1,932.4万ダースをつけた。

急減期(2001〜2009年)国内の生産量が桁違いに落ちた。可動装置を有しないものは2001年の1,529.8万ダースから2005年の460.7万ダースへ減った。可動装置を有するものは2008年に2,068.3万ダースの山をつけたが、2009年は108.1万ダースと前年の約5%になった。

低位横ばい期(2010年〜)生産量は小さい水準で横ばいから微増が続いている。可動装置を有しないものは2010年の425.8万ダースから2024年の683.0万ダースへ戻し、可動装置を有するものは2023年まで50万ダース前後で推移した。

上場企業はどう意思決定したか?

国内生産が縮む時期、上場企業は製造から企画・販売へ軸足を移し、生産を海外へ移した。タカラトミーの前身トミーは1970年に香港に現地法人を設立するなど自前の海外進出を進め、1986年に東京・流山の2工場を閉鎖して希望退職約600名を募集した。プラザ合意後の円高で輸出採算が崩れると、製造部門を分社化し企画・開発・販売主体の会社へ転換し、1992年にはシンガポール生産を中止してタイ・香港へ移管した。

生産が急減した2000年代は、経営統合で規模を確保した。バンダイナムコHDの前身バンダイは1997年にセガ・エンタープライゼスとの対等合併を発表したが、契約締結前に解消した。2005年には少子化による国内市場の縮小とソフト開発費の高騰を前に、ナムコと経営統合した。トミーも2006年にタカラと合併した。

生産が低位で推移する2010年以降は、IPの横断展開と大人向け商品に注力した。バンダイナムコは赤字転落を受け、2010年にIP軸戦略へ経営を組み替え、2018年に大人のコア層向け高単価商品をBANDAI SPIRITSへ集約した。タカラトミーは業績の下降を受け、2015年に外部から招いたメイ氏に社長を委ねた。

玩具 › 可動装置を有するもの | 国内市場規模・生産量

最新の年 2023年
生産額 n/a
生産量 553.4千ダース
生産量(千ダース)
年月 生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月 n/an/a13,772千ダース
1986年1月〜12月 n/an/a13,148千ダース
1987年1月〜12月 n/an/a12,466千ダース
1988年1月〜12月 n/an/a12,183千ダース
1989年1月〜12月 n/an/a14,353千ダース
1990年1月〜12月 n/an/a18,010千ダース
1991年1月〜12月 n/an/a14,332千ダース
1992年1月〜12月 n/an/a15,868千ダース
1993年1月〜12月 n/an/a19,324千ダース
1994年1月〜12月 n/an/a13,713千ダース
1995年1月〜12月 n/an/a11,167千ダース
1996年1月〜12月 n/an/a10,968千ダース
1997年1月〜12月 n/an/a16,116千ダース
1998年1月〜12月 n/an/a16,790千ダース
1999年1月〜12月 n/an/a16,839千ダース
2000年1月〜12月 n/an/a16,322千ダース
2001年1月〜12月 n/an/a13,170千ダース
2002年1月〜12月 n/an/a12,009千ダース
2003年1月〜12月 n/an/a10,092千ダース
2004年注11月〜12月 n/an/a9,801.9千ダース
2005年1月〜12月 n/an/a11,319.5千ダース
2006年1月〜12月 n/an/a15,719.4千ダース
2007年1月〜12月 n/an/a19,358.2千ダース
2008年1月〜12月 n/an/a20,683.4千ダース
2009年1月〜12月 n/an/a1,081.3千ダース
2010年1月〜12月 n/an/a644.7千ダース
2011年1月〜12月 n/an/a531.3千ダース
2012年1月〜12月 n/an/a555.3千ダース
2013年1月〜12月 n/an/a587.8千ダース
2014年1月〜12月 n/an/a563.1千ダース
2015年1月〜12月 n/an/a470.7千ダース
2016年1月〜12月 n/an/a526.1千ダース
2017年1月〜12月 n/an/a556.8千ダース
2018年1月〜12月 n/an/a516.5千ダース
2019年1月〜12月 n/an/a533.5千ダース
2020年1月〜12月 n/an/a489.8千ダース
2021年1月〜12月 n/an/a559.1千ダース
2022年1月〜12月 n/an/a553.6千ダース
2023年1月〜12月 n/an/a553.4千ダース

主な企業

調査中

玩具 › 可動装置を有しないもの | 国内市場規模・生産量

最新の年 2024年
生産額 n/a
生産量 6,830千ダース
生産量(千ダース)
年月 生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月 n/an/a55,054千ダース
1986年1月〜12月 n/an/a47,509千ダース
1987年1月〜12月 n/an/a38,182千ダース
1988年1月〜12月 n/an/a41,222千ダース
1989年1月〜12月 n/an/a37,207千ダース
1990年1月〜12月 n/an/a31,804千ダース
1991年1月〜12月 n/an/a39,164千ダース
1992年1月〜12月 n/an/a36,340千ダース
1993年1月〜12月 n/an/a35,217千ダース
1994年1月〜12月 n/an/a34,603千ダース
1995年1月〜12月 n/an/a35,586千ダース
1996年1月〜12月 n/an/a38,762千ダース
1997年1月〜12月 n/an/a29,860千ダース
1998年1月〜12月 n/an/a24,306千ダース
1999年1月〜12月 n/an/a22,581千ダース
2000年1月〜12月 n/an/a24,099千ダース
2001年1月〜12月 n/an/a15,298千ダース
2002年1月〜12月 n/an/a8,104千ダース
2003年1月〜12月 n/an/a5,907千ダース
2004年注11月〜12月 n/an/a5,202.1千ダース
2005年1月〜12月 n/an/a4,606.6千ダース
2006年1月〜12月 n/an/a4,704.1千ダース
2007年1月〜12月 n/an/a4,487.5千ダース
2008年1月〜12月 n/an/a4,859.3千ダース
2009年1月〜12月 n/an/a4,810.1千ダース
2010年1月〜12月 n/an/a4,257.9千ダース
2011年1月〜12月 n/an/a4,551.8千ダース
2012年1月〜12月 n/an/a4,438千ダース
2013年1月〜12月 n/an/a4,498.4千ダース
2014年1月〜12月 n/an/a5,338.6千ダース
2015年1月〜12月 n/an/a5,651.5千ダース
2016年1月〜12月 n/an/a5,016.2千ダース
2017年1月〜12月 n/an/a4,742.8千ダース
2018年1月〜12月 n/an/a5,231.8千ダース
2019年1月〜12月 n/an/a5,547.9千ダース
2020年1月〜12月 n/an/a5,682.2千ダース
2021年1月〜12月 n/an/a6,617.5千ダース
2022年1月〜12月 n/an/a6,497.5千ダース
2023年1月〜12月 n/an/a6,826.6千ダース
2024年1月〜12月 n/an/a6,830千ダース

主な企業

調査中

注釈

  • 注12004 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2003 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-n)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある
  • 玩具 › 可動装置を有するもの: 機械玩具計(可動装置を有するもの)。2009年に電子応用玩具が約20百万ダース→0.7百万ダースへ激減し非連続。2011年からゼンマイ・フリクション玩具類が調査から外れ(1)~(2)の計
  • 玩具 › 可動装置を有しないもの: プラスチック製玩具計(プラスチックモデル+その他のプラスチック製玩具)

出典

期間統計表・資料
1985〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-n「主要品目の生産量及び生産額 - 日用品生産量(昭和60年~平成15年)」
2004〜2024 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察経済産業省「生産動態統計」・総務省統計局「日本の長期統計系列」表8-9(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革