アシックス の歴史

1949年3月、鬼塚喜八郎氏が神戸市生田区山本通で個人名義のゴム履物問屋として鬼塚商会を発足したのが原点である。同年9月、鬼塚商会を改組して鬼塚株式会社（神戸市）を設立し、当初はゴム履物および自転車タイヤ・チューブの配給問屋として兵庫県警察本部の指定代行店業務を担った。だが鬼塚喜八郎氏は「戦後の青少年の育成はスポーツの興隆にある」との確信から、1950年にスポーツシューズの専門メーカーへ脱皮してバスケットボールシューズほかスポーツ専門シューズの研究に着手、1951年に統制品のゴムが解除されると本格的な製造販売に乗り出し、西日本各地区のスポーツ用品店への販路を広げた。資本金30万円・従業員2名の小規模な出発で、神戸の地場製造業として戦後復興期のスポーツ需要を捉えにいった。 ^[1][2][3][4]

1953年5月、自家工場タイガーゴム工業所（神戸市・従業員約50名）を開所して内製による生産体制を整えた。1954年には東洋レーヨンの靴分野の指定工場となってナイロンスポーツシューズの研究・製造に着手し、1955年8月には関東・東北地区の販売拠点として東京鬼塚株式会社（東京都）を設立して東日本販売拠点を整備した。製品の技術水準も向上し、1956年にはメルボルンオリンピックほか各国際試合に同社製品が使用され、1957年には中小企業の模範企業として中小企業庁長官賞を受けた。同じく1957年6月、生産部門としてタイガーゴム工業所を改組してオニツカ株式会社を設立、1958年7月には鬼塚株式会社・東京鬼塚株式会社をオニツカ株式会社に吸収合併して生産・販売を一体化し、資本金830万円となった。創業から9年で「オニツカタイガー」ブランドのシューズ専業メーカーとしての体制を組成した。 ^{[5][6][7][8][9][10][11]}

1964年2月、神戸証券取引所に上場、同年4月には大阪証券取引所市場第二部に上場した。この頃にはスポーツ用シューズのシェアでわが国第一を誇るまでに成長しており、多品種少量生産を経営上の特長としつつ、量産可能な製品については一貫生産を行う体制を敷いていた。財務面では1964年以来の三ヵ年計画で自己資本比率の改善に努め、創業20周年を迎える1969年にはその比率を40%台に乗せる見通しに立っていた。1972年5月の東京証券取引所市場第二部上場を経て、1974年6月に東京・大阪証券取引所市場第一部に指定された。創業から25年で東証一部上場に到達した、戦後復興期スタートアップのスピード上場事例である。1975年8月には欧州市場開拓のためオニツカタイガー有限会社（のちにアシックスドイチュラントGmbH）を設立、欧州事業を開始した。 ^{[12][13][14][15][16][17][18]}

1977年7月、商号を株式会社アシックスに変更し、株式会社ジィティオ及びジェレンク株式会社と合併、縫製7工場及びジェレンクU.S.A.,Inc.（のちにアシックススポーツオブアメリカINC.）等を引継いだ。「アシックス」（ASICS）の社名は、ラテン語「Anima Sana In Corpore Sano（健全な身体に健全な精神があれかし）」の頭文字に由来し、創業者・鬼塚喜八郎氏の創業哲学を社名に込めた。創業28年で「鬼塚」から「アシックス」へ商号転換すると同時に、競合3社（ジィティオ・ジェレンク・ジェレンクU.S.A.）との合併で生産・販売の規模を拡張する三社統合を実行した。 ^[19]

商号変更直後の1980年代から、欧州・北米・オセアニア・東南アジアへの拠点設立を相次いで実行した。1981年7月、アシックススポーツオブアメリカINC.を廃し、米国市場開拓の新拠点としてアシックスタイガーコーポレーション（のちにアシックスアメリカコーポレーション）を設立、北米直営拠点の本格化を完了した。1985年7月には神戸ポートアイランドに新本社社屋を建設して本店を移転、同年11月には科学的基礎研究体制強化のためスポーツ工学研究所を設置した。スポーツサイエンス強化のためのR&D拠点設置で、競合に対する技術差別化を体制レベルで埋め込んだ転換点であった。 ^[20][21][22]

1986年7月のオーストラリア、1990年3月のフランス、1991年5月のオランダ・1991年6月のイタリア、1992年3月の英国と、欧州各国の販売子会社を立て続けに設立した。1994年9月にはスポーツシューズ及びスポーツウエアの生産工場として中国に江蘇愛世克私有限公司を設立、中国生産拠点獲得を完了した。1994年12月にはオランダにアシックスヨーロッパB.V.を設立して欧州統括体制を整えた。創業者・鬼塚喜八郎氏は1992年に第2代・三原聖治氏へ社長を承継、3代の非創業家承継期（三原→高橋義行→和田清美）を経て、2008年に第5代・尾山基氏（双日出身）へ承継するまでの間、国際拠点網の整備が中心テーマだった。 ^{[23][24][25][26][27][28][29][30]}

2007年9月、持分法適用関連会社であったアシックス商事株式会社及び子会社を連結子会社化、商社機能を取り込んだ。2008年に第5代・尾山基氏（日商岩井（現 双日）を経て1982年アシックス入社）が社長に就任すると、グローバル経営管理体制の強化と事業多角化が加速した。2010年8月、グローバル規模でのアウトドア事業の強化拡大のため、スウェーデン本社のホグロフスホールディングAB及び子会社を連結子会社化してアウトドア事業に参入した。 ^[31][32][33]

2012年9月、国内マーケティング・販売機能強化のためアシックスジャパン株式会社を設立、日本事業のマーケ・販売再編に着手した。2013年1月にはグローバル経営管理と商品開発力強化のため、世界本社機能と日本事業を分離、日本事業をアシックスジャパン及びアシックススポーツ販売に吸収分割し、アシックススポーツ販売を存続会社として地域販売6社を合併、アシックス販売株式会社へ商号変更した。世界本社／日本事業分離の構造改革で、グローバル意思決定の独立性を担保した。2014年3月には公開買付け及び株式交換によりアシックス商事及び子会社を完全子会社化、商社機能の取込みを完了した。 ^[34][35][36]

2016年3月、DTC戦略強化のため米国本社のフィットネスキーパー Inc.（のちにアシックスデジタル Inc.）の全株式を取得し、連結子会社化した。ASICS Runkeeper等のランニングアプリ・デジタル基盤を獲得し、シューズ販売の店頭依存からDTC・デジタルへの軸足シフトを始めた。同年から尾山基氏は代表取締役会長兼社長CEOとして経営の中軸を担い、長期ビジョンVISION 2030と「中期経営計画2023」（2021-2023年）を策定、サステナビリティを経営の中核に置く方針を示した。 ^[37]

だが2018年12月期は連結売上高3,867億円・営業利益105億円・純損失203億円（2003年以来15年ぶり赤字、特別損失243億円計上）と、海外子会社の事業再評価による減損で純損失に転落した。2018年3月に第6代・廣田康人氏（三菱商事入社、2014年アシックス入社）が代表取締役社長COOへ就任、構造改革の指揮を引き継いだ。 ^[38]

2019年10月、米国Fast North Corporation（レース登録サイトRace Roster運営）の事業を譲受し、ランニングデジタル基盤を獲得した。だが2020年12月期はコロナショックで連結売上高3,288億円・営業損失40億円・純損失161億円と2期目の赤字に陥った。廣田康人社長COOはここを底にして、ランニング軸への事業集中とコスト構造の見直しに集中投下した。 ^[39]

FY21（2021年12月期）営業利益219億円で黒字転換、FY22（2022年12月期）340億円、FY23（2023年12月期）542億円、FY24（2024年12月期）1,001億円（初の1,000億円突破）、FY25（2025年12月期）1,425億円と4期連続で過去最高益を更新した。営業利益率はFY18の2.7%底部から、FY25は17.6%へ14.9pt改善し、FY18・FY20の連続赤字から業績を反転させた。並行して2022年8月には日本テレビホールディングスと共同で株式会社アールビーズ（マラソンイベント運営大手）の株式を取得して連結子会社化、日本のランニングコミュニティを獲得した。2023年12月にはホグロフスABの株式譲渡を実行してアウトドア事業から撤退し、ランニング・コア事業への資源集中を完了した。 ^[40][41]

2024年1月、廣田康人氏が代表取締役会長CEOへ移行、第7代社長COOに富永満之氏（1962年生、アクセンチュア（旧アンダーセン・コンサルティング）NYオフィス出身）が就任した。アシックス初の外資系コンサルティング出身社長で、業務執行は富永氏・長期方針は廣田氏の二頭体制が組まれた。2024年2月・8月の計2回で500億円の自己株式取得を実行、自己資本比率は1.4ppt上昇した。 ^[42][43][44]

2025年2月、最大200億円・上限700万株の自己株式取得と2,500万株（発行済株式総数比3.29%）の自己株式消却を決定、並行して一般財団法人ASICS Foundation を設立（自己株式約0.98%を信託設定で割当、議決権は不行使）し、配当収入を青少年・障がい者・女性等の社会的支援活動に充当する仕組みを組成した。買収防衛策懸念を払拭しつつ長期的な還元構造を組み替えた点が、機関投資家中心の所有構造下での資本配分の特徴である。FY25（2025年12月期）の連結売上高は8,109億円・営業利益1,425億円・営業利益率17.6%まで成長し、創業76年の老舗スポーツメーカーが、Global Integrated Enterpriseへの変革ビジョン下で次の10年の事業基盤を組み立てる位置に立つ。 ^[45][46][47]