アシックスの沿革

1949年〜2026

アシックスの1949年〜2026年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革(社史年表)

年度売上高純利益年月区分出来事歴史的意義
1949
1-12月
会社設立
鬼塚商会発足
アシックス源流の起点
FY50
1950/3
会社設立
鬼塚商会を改組し、鬼塚株式会社(神戸市)を設立 スポーツシューズ専門メーカーを目ざしてバスケットボールシューズほかスポーツシューズの開発・生産・販売開始
スポーツシューズ専業メーカー化
FY54
1954/3
設備投資
自家工場タイガーゴム工業所(神戸市)を開所
内製生産体制の起点
FY56
1956/3
チャネル改革
関東・東北地区の販売拠点として東京鬼塚株式会社(東京都)を設立
東日本販売拠点設置
FY58
1958/3
組織再編
生産部門としてタイガーゴム工業所を改組し、オニツカ株式会社を設立
FY59
1959/3
組織再編
鬼塚株式会社、東京鬼塚株式会社をオニツカ株式会社に吸収合併、生産・販売を一体化し、東京鬼塚株式会社本社を東京支店と改称
生販一体化
FY64
1964/3
組織再編
額面変更のため、中央産業株式会社へ、オニツカ株式会社を吸収合併、直ちに商号をオニツカ株式会社に変更
株式上場
神戸証券取引所に上場
FY65
1965/3
株式上場
大阪証券取引所市場第二部に上場
FY70
1970/3
設備投資
スポーツシューズの生産工場として、鳥取オニツカ株式会社(のちに山陰アシックス工業株式会社)を設立
FY73
1973/3
株式上場
東京証券取引所市場第二部に上場
FY75
1975/3
株式上場
東京・大阪証券取引所市場第一部に指定
東証一部昇格
FY76
1976/3
海外進出
欧州市場開拓のためオニツカタイガー有限会社(のちにアシックスドイチュラントGmbH)を設立
欧州本格展開の起点
FY78
1978/3
組織再編
商号を株式会社アシックスに変更し、株式会社ジィティオ及びジェレンク株式会社と合併により、縫製7工場及びジェレンクU.S.A.
Inc.(のちにアシックススポーツオブアメリカINC.)などを引継ぐ
FY81
1981/3
設備投資
スポーツシューズの生産工場として、鳥取アシックス工業株式会社(のちに山陰アシックス工業)を設立
FY82
1982/3
海外進出組織再編
アシックススポーツオブアメリカINC.を廃し、米国市場開拓の新拠点としてアシックスタイガーコーポレーション(のちにアシックスアメリカコーポレーション)を設立
北米直営拠点の本格化
FY83
1983/3
組織再編
物流コストの合理化をはかるため、アシックス物流株式会社を設立
FY86
1986/3
設備投資
神戸ポートアイランド(神戸市)に新本社社屋建設、本店を移転
研究開発
科学的基礎研究体制強化のため、スポーツ工学研究所を設置
スポーツサイエンス強化の起点
FY87
1987/3
海外進出
オーストラリア市場開拓のため、アシックスタイガーオセアニアPTY.LTD.を設立
オセアニア展開
FY90
1990/3
海外進出
欧州における販売強化のため、アシックスフランスS.A.を設立
FY91
1991/3
研究開発設備投資
研究開発・人材育成の新たな拠点として、アシックススポーツ工学研究所・人財開発センター(のちにR&Dセンター)竣工
R&D拠点の集約
FY92
1992/3
海外進出
欧州における販売強化のため、オランダにアシックスベネルクスB.V.を設立
海外進出
欧州における販売強化のため、アシックスイタリアS.p.A.を設立
海外進出
欧州における販売強化のため、英国にアシックスUKリミテッドを設立
FY95
1995/3
海外進出設備投資
スポーツシューズ及びスポーツウエアの生産工場として、中国に江蘇愛世克私有限公司を設立
中国生産拠点獲得
組織再編海外進出
欧州統括会社としてオランダにアシックスヨーロッパB.V.を設立
欧州統括体制確立
FY98
1998/3
構造改革
北海道地区・中部地区における販売体制合理化のため、同地区販売業務をそれぞれアシックス北海道販売・アシックス中部販売に集約
FY99
1999/3
組織再編構造改革
生産体制合理化のため、宮崎アシックス工業を存続会社として、北九州・大牟田アシックス工業を合併、商号をアシックスアパレル工業に変更
FY01
2001/3
アシックスR&Dセンターで環境マネジメントシステムISO14001認証を取得
FY02
2002/3
新規事業
ウォーキング事業における意思決定の迅速化と小売業ノウハウの蓄積をはかるため、アシックス歩人館株式会社を設立
ウォーキング事業強化
本社で環境マネジメントシステムISO14001認証を取得
FY03
2003/3
組織再編
東北地区における販売体制合理化のため、アシックス東北販売株式会社を設立
組織再編
スクールスポーツウエア事業の効率的な運営を図るため、アシックスデポルテ株式会社を合併
FY04
2004/3
組織再編
欧州販売体制強化のため、アシックスヨーロッパB.V.を存続会社として、アシックスベネルクスB.V.を合併
FY06
2006/3
組織再編
生産体制合理化のため、福井アシックス工業を存続会社として、武生アシックス工業を合併
海外進出
台湾における販売体制強化のため、台湾亞瑟士運動用品股份有限公司を設立
組織再編
九州地区における販売体制強化のため、アシックス九州販売株式会社を設立
海外進出設備投資
中国における販売体制強化のため、愛世克私(上海)商貿有限公司(のちに亞瑟士(中国)商貿)を設立
中国直販拠点設置
FY07
2007/3
組織再編
国内における販売体制強化のため、アシックス歩人館を存続会社として、アシックススポーツビーイングを合併
設備投資
兵庫県尼崎市に関西支社社屋建設、大阪支社を関西支社に改称、東京支社を関東支社に改称
FY08
2008/3
企業買収
持分法適用関連会社であったアシックス商事株式会社及び子会社を連結子会社化
アシックス商事連結化
組織再編
北関東・中四国地区販売強化のためアシックス関越販売・アシックス中四国販売を設立
海外進出
韓国における販売の強化のため、アシックススポーツコーポレーション(のちにアシックスコリア)を設立
海外進出
東欧における販売体制強化のため、ポーランドにアシックスポルスカSp.zo.o.を設立
FY10
2010/3
売上高
2,244億円
親会社株主に帰属する当期純利益
83億円
組織再編
オニツカタイガーブランドの商品企画強化のため、株式会社OTプランニングを設立
アシックスの企業博物館であるアシックススポーツミュージアムを開館
企業買収海外進出
北欧における販売体制強化のため、アシックススカンジナビアAS(のちにアシックスノルウェーAS)を連結子会社化
FY11
2011/3
売上高
2,353億円
親会社株主に帰属する当期純利益
110億円
関東支社を東京支社に改称
企業買収新規事業
グローバル規模でのアウトドア事業の強化拡大のため、スウェーデン本社のホグロフスホールディングAB及び子会社を連結子会社化
アウトドア事業参入
企業買収
北米地域における販売体制強化のため、現地代理店であるAgence Québec Plus Ltée(のちにアシックスカナダ)を連結子会社化
カナダ直販化
FY12
2012/3
売上高
2,478億円
親会社株主に帰属する当期純利益
126億円
海外進出設備投資
スポーツアパレル等の事業の開発・生産管理体制の強化のため、香港に亞瑟士香港服装有限公司を設立
東京都中央区に東京支社を移転
FY13
2013/3
売上高
2,602億円
親会社株主に帰属する当期純利益
138億円
海外進出
南アジアにおける販売体制強化のため、インドにアシックスインディアPRIVATE LIMITEDを設立
海外進出
東南アジアにおける販売体制強化のため、シンガポールにアシックスアジアPTE.LTD.を設立
組織再編
国内マーケティング・販売機能強化のため、アシックスジャパン株式会社を設立
日本事業のマーケ・販売再編の起点
構造改革組織再編
グローバル経営管理と商品開発力強化のため、世界本社機能と日本事業を分離、日本事業をアシックスジャパン及びアシックススポーツ販売に吸収分割、アシックススポーツ販売を存続会社として地域販売6社を合併、アシックス販売株式会社へ商号変更
世界本社/日本事業分離
FY14
2014/3
売上高
3,541億円
親会社株主に帰属する当期純利益
223億円
海外進出
メキシコにおける販売体制強化のため、アシックススポーツメキシコS.A.de C.V.を設立
海外進出
南アフリカにおける販売体制強化のため、アシックスサウスアフリカ(PTY)LTDを設立
企業買収
公開買付け及び株式交換により、アシックス商事及び子会社を完全子会社化
商社機能の完全取込み
FY15
2015/3
売上高
4,285億円
親会社株主に帰属する当期純利益
102億円
組織再編
国内アパレル生産体制の合理化のため、福井アシックス工業を存続会社として、アシックスアパレル工業を合併
FY16
2016/3
売上高
3,991億円
親会社株主に帰属する当期純利益
156億円
事業売却
国内物流業務の合理化のため、アシックス物流株式会社の全株式を丸紅ロジスティクスに譲渡
物流子会社売却
組織再編
ホグロフスグループの経営合理化のため、ホグロフススカンジナビアABが、ホグロフスホールディングABを吸収合併
海外進出
中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストホールディングB.V.を設立
構造改革組織再編
国内事業の構造改革のため、アシックスジャパンが、アシックス販売株式会社及びホグロフスジャパンを吸収合併
日本事業の再統合
構造改革
国内アパレル生産体制の合理化のため、アシックスアパレル工業が、大牟田工場の全事業を会社分割によって新設会社である帝人フロンティアアパレル工業に承継
企業買収新規事業
DTC戦略強化のため、米国本社のフィットネスキーパー Inc.(のちにアシックスデジタル Inc.)の全株式を取得し、連結子会社化
DTC・デジタル基盤獲得
FY17
2017/3
売上高
4,002億円
親会社株主に帰属する当期純利益
130億円
海外進出
東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックス(タイランド)COMPANY LIMITEDを設立
海外進出
中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストトレーディングLLCを設立
海外進出
南米地域における販売体制強化のため、アシックスチリSpAを設立
海外進出
南米地域における販売体制強化のため、アシックスペルーS.R.L.を設立
新規事業
ベンチャー企業への出資、事業開発推進のため、アシックス・ベンチャーズ株式会社を設立
CVC機能の確立
海外進出
南米地域における販売体制強化のため、アシックスアルゼンチンS.R.L.を設立
FY18
2018/3
売上高
3,867億円
親会社株主に帰属する当期純利益
-203億円
海外進出
東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスマレーシアSDN.BHDを設立
海外進出
南米地域における販売体制強化のため、アシックスコロンビアS.A.S.を設立
FY19
2019/3
売上高
3,780億円
親会社株主に帰属する当期純利益
71億円
新規事業
低酸素環境下トレーニング施設の運営事業開始のため、アシックス・スポーツコンプレックス株式会社を設立
FY20
2020/3
売上高
3,288億円
親会社株主に帰属する当期純利益
-161億円
海外進出
東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスベトナムLLCを設立
企業買収新規事業
「米国におけるパフォーマンスランニング」「デジタル」強化のため、レース登録サイトRace Roster運営のFast North Corporation社の事業譲受
ランニングデジタル基盤獲得
FY21
2021/3
売上高
4,041億円
親会社株主に帰属する当期純利益
94億円
組織再編
アシックストライアスサービス株式会社及びアシックススポーツファシリティーズ株式会社を設立
海外進出
インドネシアにおける販売体制強化のため、PTアシックスインドネシアトレーディングを設立
海外進出
中東における販売体制強化のため、アシックスアラビアFZEを設立
FY22
2022/3
売上高
4,846億円
親会社株主に帰属する当期純利益
199億円
企業買収新規事業
オセアニアでレース登録サイト「Register Now」運営のRegistration Logic Pty Ltd.の全株式を取得、連結子会社化
ランニングエコシステム強化
FY23
2023/3
売上高
5,705億円
親会社株主に帰属する当期純利益
353億円
株式上場
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行
プライム移行
企業買収業務提携
日本テレビホールディングスと共同で株式会社アールビーズの株式を取得し、連結子会社化
日本のランニングコミュニティ取込み
企業買収
欧州におけるランナー接点拡大のため、njuko SASの株式を取得し、連結子会社化
FY24
2024/3
売上高
6,785億円
親会社株主に帰属する当期純利益
638億円
事業売却
グループリソースのコア事業への集中のため、ホグロフスABの株式譲渡を実行
アウトドア事業からの撤退
FY25
2025/3
売上高
8,109億円
親会社株主に帰属する当期純利益
987億円
研究開発海外進出
グローバル商品企画開発・イノベーション強化のため、ASICS Creation Center LLC.を設立
設備投資
本店を神戸ポートアイランドから神戸市の中心地である三宮に仮移転
企業買収
スペインにおけるランナー接点拡大のため、DPTK INNOVACION Y TECNOLOGIA SLの全株式を取得、連結子会社化
研究開発海外進出
さらなる研究開発体制強化のため、ASICS Institute of Sport Science America LLC を設立
2026
1-12月
山陰アシックス工業株式会社の商号をオニツカイノベーティブファクトリー株式会社に変更
  1. 会社設立
    鬼塚商会発足
    アシックス源流の起点
  2. 会社設立
    鬼塚商会を改組し、鬼塚株式会社(神戸市)を設立 スポーツシューズ専門メーカーを目ざしてバスケットボールシューズほかスポーツシューズの開発・生産・販売開始
    スポーツシューズ専業メーカー化
  3. 設備投資
    自家工場タイガーゴム工業所(神戸市)を開所
    内製生産体制の起点
  4. チャネル改革
    関東・東北地区の販売拠点として東京鬼塚株式会社(東京都)を設立
    東日本販売拠点設置
  5. 組織再編
    生産部門としてタイガーゴム工業所を改組し、オニツカ株式会社を設立
  6. 組織再編
    鬼塚株式会社、東京鬼塚株式会社をオニツカ株式会社に吸収合併、生産・販売を一体化し、東京鬼塚株式会社本社を東京支店と改称
    生販一体化
  7. 組織再編
    額面変更のため、中央産業株式会社へ、オニツカ株式会社を吸収合併、直ちに商号をオニツカ株式会社に変更
  8. 株式上場
    神戸証券取引所に上場
  9. 株式上場
    大阪証券取引所市場第二部に上場
  10. 設備投資
    スポーツシューズの生産工場として、鳥取オニツカ株式会社(のちに山陰アシックス工業株式会社)を設立
  11. 株式上場
    東京証券取引所市場第二部に上場
  12. 株式上場
    東京・大阪証券取引所市場第一部に指定
    東証一部昇格
  13. 海外進出
    欧州市場開拓のためオニツカタイガー有限会社(のちにアシックスドイチュラントGmbH)を設立
    欧州本格展開の起点
  14. 組織再編
    商号を株式会社アシックスに変更し、株式会社ジィティオ及びジェレンク株式会社と合併により、縫製7工場及びジェレンクU.S.A.

    Inc.(のちにアシックススポーツオブアメリカINC.)などを引継ぐ

  15. 設備投資
    スポーツシューズの生産工場として、鳥取アシックス工業株式会社(のちに山陰アシックス工業)を設立
  16. 海外進出組織再編
    アシックススポーツオブアメリカINC.を廃し、米国市場開拓の新拠点としてアシックスタイガーコーポレーション(のちにアシックスアメリカコーポレーション)を設立
    北米直営拠点の本格化
  17. 組織再編
    物流コストの合理化をはかるため、アシックス物流株式会社を設立
  18. 設備投資
    神戸ポートアイランド(神戸市)に新本社社屋建設、本店を移転
  19. 研究開発
    科学的基礎研究体制強化のため、スポーツ工学研究所を設置
    スポーツサイエンス強化の起点
  20. 海外進出
    オーストラリア市場開拓のため、アシックスタイガーオセアニアPTY.LTD.を設立
    オセアニア展開
  21. 海外進出
    欧州における販売強化のため、アシックスフランスS.A.を設立
  22. 研究開発設備投資
    研究開発・人材育成の新たな拠点として、アシックススポーツ工学研究所・人財開発センター(のちにR&Dセンター)竣工
    R&D拠点の集約
  23. 海外進出
    欧州における販売強化のため、オランダにアシックスベネルクスB.V.を設立
  24. 海外進出
    欧州における販売強化のため、アシックスイタリアS.p.A.を設立
  25. 海外進出
    欧州における販売強化のため、英国にアシックスUKリミテッドを設立
  26. 海外進出設備投資
    スポーツシューズ及びスポーツウエアの生産工場として、中国に江蘇愛世克私有限公司を設立
    中国生産拠点獲得
  27. 組織再編海外進出
    欧州統括会社としてオランダにアシックスヨーロッパB.V.を設立
    欧州統括体制確立
  28. 構造改革
    北海道地区・中部地区における販売体制合理化のため、同地区販売業務をそれぞれアシックス北海道販売・アシックス中部販売に集約
  29. 組織再編構造改革
    生産体制合理化のため、宮崎アシックス工業を存続会社として、北九州・大牟田アシックス工業を合併、商号をアシックスアパレル工業に変更
  30. アシックスR&Dセンターで環境マネジメントシステムISO14001認証を取得
  31. 新規事業
    ウォーキング事業における意思決定の迅速化と小売業ノウハウの蓄積をはかるため、アシックス歩人館株式会社を設立
    ウォーキング事業強化
  32. 本社で環境マネジメントシステムISO14001認証を取得
  33. 組織再編
    東北地区における販売体制合理化のため、アシックス東北販売株式会社を設立
  34. 組織再編
    スクールスポーツウエア事業の効率的な運営を図るため、アシックスデポルテ株式会社を合併
  35. 組織再編
    欧州販売体制強化のため、アシックスヨーロッパB.V.を存続会社として、アシックスベネルクスB.V.を合併
  36. 組織再編
    生産体制合理化のため、福井アシックス工業を存続会社として、武生アシックス工業を合併
  37. 海外進出
    台湾における販売体制強化のため、台湾亞瑟士運動用品股份有限公司を設立
  38. 組織再編
    九州地区における販売体制強化のため、アシックス九州販売株式会社を設立
  39. 海外進出設備投資
    中国における販売体制強化のため、愛世克私(上海)商貿有限公司(のちに亞瑟士(中国)商貿)を設立
    中国直販拠点設置
  40. 組織再編
    国内における販売体制強化のため、アシックス歩人館を存続会社として、アシックススポーツビーイングを合併
  41. 設備投資
    兵庫県尼崎市に関西支社社屋建設、大阪支社を関西支社に改称、東京支社を関東支社に改称
  42. 企業買収
    持分法適用関連会社であったアシックス商事株式会社及び子会社を連結子会社化
    アシックス商事連結化
  43. 組織再編
    北関東・中四国地区販売強化のためアシックス関越販売・アシックス中四国販売を設立
  44. 海外進出
    韓国における販売の強化のため、アシックススポーツコーポレーション(のちにアシックスコリア)を設立
  45. 海外進出
    東欧における販売体制強化のため、ポーランドにアシックスポルスカSp.zo.o.を設立
  46. 組織再編
    オニツカタイガーブランドの商品企画強化のため、株式会社OTプランニングを設立
  47. アシックスの企業博物館であるアシックススポーツミュージアムを開館
  48. 企業買収海外進出
    北欧における販売体制強化のため、アシックススカンジナビアAS(のちにアシックスノルウェーAS)を連結子会社化
  49. 関東支社を東京支社に改称
  50. 企業買収新規事業
    グローバル規模でのアウトドア事業の強化拡大のため、スウェーデン本社のホグロフスホールディングAB及び子会社を連結子会社化
    アウトドア事業参入
  51. 企業買収
    北米地域における販売体制強化のため、現地代理店であるAgence Québec Plus Ltée(のちにアシックスカナダ)を連結子会社化
    カナダ直販化
  52. 海外進出設備投資
    スポーツアパレル等の事業の開発・生産管理体制の強化のため、香港に亞瑟士香港服装有限公司を設立
  53. 東京都中央区に東京支社を移転
  54. 海外進出
    南アジアにおける販売体制強化のため、インドにアシックスインディアPRIVATE LIMITEDを設立
  55. 海外進出
    東南アジアにおける販売体制強化のため、シンガポールにアシックスアジアPTE.LTD.を設立
  56. 組織再編
    国内マーケティング・販売機能強化のため、アシックスジャパン株式会社を設立
    日本事業のマーケ・販売再編の起点
  57. 構造改革組織再編
    グローバル経営管理と商品開発力強化のため、世界本社機能と日本事業を分離、日本事業をアシックスジャパン及びアシックススポーツ販売に吸収分割、アシックススポーツ販売を存続会社として地域販売6社を合併、アシックス販売株式会社へ商号変更
    世界本社/日本事業分離
  58. 海外進出
    メキシコにおける販売体制強化のため、アシックススポーツメキシコS.A.de C.V.を設立
  59. 海外進出
    南アフリカにおける販売体制強化のため、アシックスサウスアフリカ(PTY)LTDを設立
  60. 企業買収
    公開買付け及び株式交換により、アシックス商事及び子会社を完全子会社化
    商社機能の完全取込み
  61. 組織再編
    国内アパレル生産体制の合理化のため、福井アシックス工業を存続会社として、アシックスアパレル工業を合併
  62. 事業売却
    国内物流業務の合理化のため、アシックス物流株式会社の全株式を丸紅ロジスティクスに譲渡
    物流子会社売却
  63. 組織再編
    ホグロフスグループの経営合理化のため、ホグロフススカンジナビアABが、ホグロフスホールディングABを吸収合併
  64. 海外進出
    中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストホールディングB.V.を設立
  65. 構造改革組織再編
    国内事業の構造改革のため、アシックスジャパンが、アシックス販売株式会社及びホグロフスジャパンを吸収合併
    日本事業の再統合
  66. 構造改革
    国内アパレル生産体制の合理化のため、アシックスアパレル工業が、大牟田工場の全事業を会社分割によって新設会社である帝人フロンティアアパレル工業に承継
  67. 企業買収新規事業
    DTC戦略強化のため、米国本社のフィットネスキーパー Inc.(のちにアシックスデジタル Inc.)の全株式を取得し、連結子会社化
    DTC・デジタル基盤獲得
  68. 海外進出
    東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックス(タイランド)COMPANY LIMITEDを設立
  69. 海外進出
    中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストトレーディングLLCを設立
  70. 海外進出
    南米地域における販売体制強化のため、アシックスチリSpAを設立
  71. 海外進出
    南米地域における販売体制強化のため、アシックスペルーS.R.L.を設立
  72. 新規事業
    ベンチャー企業への出資、事業開発推進のため、アシックス・ベンチャーズ株式会社を設立
    CVC機能の確立
  73. 海外進出
    南米地域における販売体制強化のため、アシックスアルゼンチンS.R.L.を設立
  74. 海外進出
    東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスマレーシアSDN.BHDを設立
  75. 海外進出
    南米地域における販売体制強化のため、アシックスコロンビアS.A.S.を設立
  76. 新規事業
    低酸素環境下トレーニング施設の運営事業開始のため、アシックス・スポーツコンプレックス株式会社を設立
  77. 海外進出
    東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスベトナムLLCを設立
  78. 企業買収新規事業
    「米国におけるパフォーマンスランニング」「デジタル」強化のため、レース登録サイトRace Roster運営のFast North Corporation社の事業譲受
    ランニングデジタル基盤獲得
  79. 組織再編
    アシックストライアスサービス株式会社及びアシックススポーツファシリティーズ株式会社を設立
  80. 海外進出
    インドネシアにおける販売体制強化のため、PTアシックスインドネシアトレーディングを設立
  81. 海外進出
    中東における販売体制強化のため、アシックスアラビアFZEを設立
  82. 企業買収新規事業
    オセアニアでレース登録サイト「Register Now」運営のRegistration Logic Pty Ltd.の全株式を取得、連結子会社化
    ランニングエコシステム強化
  83. 株式上場
    東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行
    プライム移行
  84. 企業買収業務提携
    日本テレビホールディングスと共同で株式会社アールビーズの株式を取得し、連結子会社化
    日本のランニングコミュニティ取込み
  85. 企業買収
    欧州におけるランナー接点拡大のため、njuko SASの株式を取得し、連結子会社化
  86. 事業売却
    グループリソースのコア事業への集中のため、ホグロフスABの株式譲渡を実行
    アウトドア事業からの撤退
  87. 研究開発海外進出
    グローバル商品企画開発・イノベーション強化のため、ASICS Creation Center LLC.を設立
  88. 設備投資
    本店を神戸ポートアイランドから神戸市の中心地である三宮に仮移転
  89. 企業買収
    スペインにおけるランナー接点拡大のため、DPTK INNOVACION Y TECNOLOGIA SLの全株式を取得、連結子会社化
  90. 研究開発海外進出
    さらなる研究開発体制強化のため、ASICS Institute of Sport Science America LLC を設立
  91. 山陰アシックス工業株式会社の商号をオニツカイノベーティブファクトリー株式会社に変更

参考文献・出所

有価証券報告書
アシックス公式 会社沿革
アシックス 2024年12月期 決算説明資料
アシックス 統合報告書2024
アシックス 2025年12月期 決算説明資料
日本経済新聞(2023/9/15)
アシックス 2024年12月期ファクトシート