アシックスの沿革
1949年〜2026年
アシックスの1949年〜2026年の主要な出来事・経営判断・組織変化を年月順に並べた沿革(社史年表)
| 年度 | 売上高 | 純利益 | 年月 | 区分 | 出来事 | 歴史的意義 |
|---|---|---|---|---|---|---|
1949 1-12月 | 会社設立 | 鬼塚商会発足 | アシックス源流の起点 | |||
FY50 1950/3 | 会社設立 | 鬼塚商会を改組し、鬼塚株式会社(神戸市)を設立 スポーツシューズ専門メーカーを目ざしてバスケットボールシューズほかスポーツシューズの開発・生産・販売開始 | スポーツシューズ専業メーカー化 | |||
FY54 1954/3 | 設備投資 | 自家工場タイガーゴム工業所(神戸市)を開所 | 内製生産体制の起点 | |||
FY56 1956/3 | チャネル改革 | 関東・東北地区の販売拠点として東京鬼塚株式会社(東京都)を設立 | 東日本販売拠点設置 | |||
FY58 1958/3 | 組織再編 | 生産部門としてタイガーゴム工業所を改組し、オニツカ株式会社を設立 | ||||
FY59 1959/3 | 組織再編 | 鬼塚株式会社、東京鬼塚株式会社をオニツカ株式会社に吸収合併、生産・販売を一体化し、東京鬼塚株式会社本社を東京支店と改称 | 生販一体化 | |||
FY64 1964/3 | 組織再編 | 額面変更のため、中央産業株式会社へ、オニツカ株式会社を吸収合併、直ちに商号をオニツカ株式会社に変更 | ||||
株式上場 | 神戸証券取引所に上場 | |||||
FY65 1965/3 | 株式上場 | 大阪証券取引所市場第二部に上場 | ||||
FY70 1970/3 | 設備投資 | スポーツシューズの生産工場として、鳥取オニツカ株式会社(のちに山陰アシックス工業株式会社)を設立 | ||||
FY73 1973/3 | 株式上場 | 東京証券取引所市場第二部に上場 | ||||
FY75 1975/3 | 株式上場 | 東京・大阪証券取引所市場第一部に指定 | 東証一部昇格 | |||
FY76 1976/3 | 海外進出 | 欧州市場開拓のためオニツカタイガー有限会社(のちにアシックスドイチュラントGmbH)を設立 | 欧州本格展開の起点 | |||
FY78 1978/3 | 組織再編 | 商号を株式会社アシックスに変更し、株式会社ジィティオ及びジェレンク株式会社と合併により、縫製7工場及びジェレンクU.S.A. Inc.(のちにアシックススポーツオブアメリカINC.)などを引継ぐ | ||||
FY81 1981/3 | 設備投資 | スポーツシューズの生産工場として、鳥取アシックス工業株式会社(のちに山陰アシックス工業)を設立 | ||||
FY82 1982/3 | 海外進出組織再編 | アシックススポーツオブアメリカINC.を廃し、米国市場開拓の新拠点としてアシックスタイガーコーポレーション(のちにアシックスアメリカコーポレーション)を設立 | 北米直営拠点の本格化 | |||
FY83 1983/3 | 組織再編 | 物流コストの合理化をはかるため、アシックス物流株式会社を設立 | ||||
FY86 1986/3 | 設備投資 | 神戸ポートアイランド(神戸市)に新本社社屋建設、本店を移転 | ||||
研究開発 | 科学的基礎研究体制強化のため、スポーツ工学研究所を設置 | スポーツサイエンス強化の起点 | ||||
FY87 1987/3 | 海外進出 | オーストラリア市場開拓のため、アシックスタイガーオセアニアPTY.LTD.を設立 | オセアニア展開 | |||
FY90 1990/3 | 海外進出 | 欧州における販売強化のため、アシックスフランスS.A.を設立 | ||||
FY91 1991/3 | 研究開発設備投資 | 研究開発・人材育成の新たな拠点として、アシックススポーツ工学研究所・人財開発センター(のちにR&Dセンター)竣工 | R&D拠点の集約 | |||
FY92 1992/3 | 海外進出 | 欧州における販売強化のため、オランダにアシックスベネルクスB.V.を設立 | ||||
海外進出 | 欧州における販売強化のため、アシックスイタリアS.p.A.を設立 | |||||
海外進出 | 欧州における販売強化のため、英国にアシックスUKリミテッドを設立 | |||||
FY95 1995/3 | 海外進出設備投資 | スポーツシューズ及びスポーツウエアの生産工場として、中国に江蘇愛世克私有限公司を設立 | 中国生産拠点獲得 | |||
組織再編海外進出 | 欧州統括会社としてオランダにアシックスヨーロッパB.V.を設立 | 欧州統括体制確立 | ||||
FY98 1998/3 | 構造改革 | 北海道地区・中部地区における販売体制合理化のため、同地区販売業務をそれぞれアシックス北海道販売・アシックス中部販売に集約 | ||||
FY99 1999/3 | 組織再編構造改革 | 生産体制合理化のため、宮崎アシックス工業を存続会社として、北九州・大牟田アシックス工業を合併、商号をアシックスアパレル工業に変更 | ||||
FY01 2001/3 | アシックスR&Dセンターで環境マネジメントシステムISO14001認証を取得 | |||||
FY02 2002/3 | 新規事業 | ウォーキング事業における意思決定の迅速化と小売業ノウハウの蓄積をはかるため、アシックス歩人館株式会社を設立 | ウォーキング事業強化 | |||
本社で環境マネジメントシステムISO14001認証を取得 | ||||||
FY03 2003/3 | 組織再編 | 東北地区における販売体制合理化のため、アシックス東北販売株式会社を設立 | ||||
組織再編 | スクールスポーツウエア事業の効率的な運営を図るため、アシックスデポルテ株式会社を合併 | |||||
FY04 2004/3 | 組織再編 | 欧州販売体制強化のため、アシックスヨーロッパB.V.を存続会社として、アシックスベネルクスB.V.を合併 | ||||
FY06 2006/3 | 組織再編 | 生産体制合理化のため、福井アシックス工業を存続会社として、武生アシックス工業を合併 | ||||
海外進出 | 台湾における販売体制強化のため、台湾亞瑟士運動用品股份有限公司を設立 | |||||
組織再編 | 九州地区における販売体制強化のため、アシックス九州販売株式会社を設立 | |||||
海外進出設備投資 | 中国における販売体制強化のため、愛世克私(上海)商貿有限公司(のちに亞瑟士(中国)商貿)を設立 | 中国直販拠点設置 | ||||
FY07 2007/3 | 組織再編 | 国内における販売体制強化のため、アシックス歩人館を存続会社として、アシックススポーツビーイングを合併 | ||||
設備投資 | 兵庫県尼崎市に関西支社社屋建設、大阪支社を関西支社に改称、東京支社を関東支社に改称 | |||||
FY08 2008/3 | 企業買収 | 持分法適用関連会社であったアシックス商事株式会社及び子会社を連結子会社化 | アシックス商事連結化 | |||
組織再編 | 北関東・中四国地区販売強化のためアシックス関越販売・アシックス中四国販売を設立 | |||||
海外進出 | 韓国における販売の強化のため、アシックススポーツコーポレーション(のちにアシックスコリア)を設立 | |||||
海外進出 | 東欧における販売体制強化のため、ポーランドにアシックスポルスカSp.zo.o.を設立 | |||||
FY10 2010/3 | 売上高 2,244億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 83億円 | 組織再編 | オニツカタイガーブランドの商品企画強化のため、株式会社OTプランニングを設立 | ||
アシックスの企業博物館であるアシックススポーツミュージアムを開館 | ||||||
企業買収海外進出 | 北欧における販売体制強化のため、アシックススカンジナビアAS(のちにアシックスノルウェーAS)を連結子会社化 | |||||
FY11 2011/3 | 売上高 2,353億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 110億円 | 関東支社を東京支社に改称 | |||
企業買収新規事業 | グローバル規模でのアウトドア事業の強化拡大のため、スウェーデン本社のホグロフスホールディングAB及び子会社を連結子会社化 | アウトドア事業参入 | ||||
企業買収 | 北米地域における販売体制強化のため、現地代理店であるAgence Québec Plus Ltée(のちにアシックスカナダ)を連結子会社化 | カナダ直販化 | ||||
FY12 2012/3 | 売上高 2,478億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 126億円 | 海外進出設備投資 | スポーツアパレル等の事業の開発・生産管理体制の強化のため、香港に亞瑟士香港服装有限公司を設立 | ||
東京都中央区に東京支社を移転 | ||||||
FY13 2013/3 | 売上高 2,602億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 138億円 | 海外進出 | 南アジアにおける販売体制強化のため、インドにアシックスインディアPRIVATE LIMITEDを設立 | ||
海外進出 | 東南アジアにおける販売体制強化のため、シンガポールにアシックスアジアPTE.LTD.を設立 | |||||
組織再編 | 国内マーケティング・販売機能強化のため、アシックスジャパン株式会社を設立 | 日本事業のマーケ・販売再編の起点 | ||||
構造改革組織再編 | グローバル経営管理と商品開発力強化のため、世界本社機能と日本事業を分離、日本事業をアシックスジャパン及びアシックススポーツ販売に吸収分割、アシックススポーツ販売を存続会社として地域販売6社を合併、アシックス販売株式会社へ商号変更 | 世界本社/日本事業分離 | ||||
FY14 2014/3 | 売上高 3,541億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 223億円 | 海外進出 | メキシコにおける販売体制強化のため、アシックススポーツメキシコS.A.de C.V.を設立 | ||
海外進出 | 南アフリカにおける販売体制強化のため、アシックスサウスアフリカ(PTY)LTDを設立 | |||||
企業買収 | 公開買付け及び株式交換により、アシックス商事及び子会社を完全子会社化 | 商社機能の完全取込み | ||||
FY15 2015/3 | 売上高 4,285億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 102億円 | 組織再編 | 国内アパレル生産体制の合理化のため、福井アシックス工業を存続会社として、アシックスアパレル工業を合併 | ||
FY16 2016/3 | 売上高 3,991億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 156億円 | 事業売却 | 国内物流業務の合理化のため、アシックス物流株式会社の全株式を丸紅ロジスティクスに譲渡 | 物流子会社売却 | |
組織再編 | ホグロフスグループの経営合理化のため、ホグロフススカンジナビアABが、ホグロフスホールディングABを吸収合併 | |||||
海外進出 | 中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストホールディングB.V.を設立 | |||||
構造改革組織再編 | 国内事業の構造改革のため、アシックスジャパンが、アシックス販売株式会社及びホグロフスジャパンを吸収合併 | 日本事業の再統合 | ||||
構造改革 | 国内アパレル生産体制の合理化のため、アシックスアパレル工業が、大牟田工場の全事業を会社分割によって新設会社である帝人フロンティアアパレル工業に承継 | |||||
企業買収新規事業 | DTC戦略強化のため、米国本社のフィットネスキーパー Inc.(のちにアシックスデジタル Inc.)の全株式を取得し、連結子会社化 | DTC・デジタル基盤獲得 | ||||
FY17 2017/3 | 売上高 4,002億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 130億円 | 海外進出 | 東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックス(タイランド)COMPANY LIMITEDを設立 | ||
海外進出 | 中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストトレーディングLLCを設立 | |||||
海外進出 | 南米地域における販売体制強化のため、アシックスチリSpAを設立 | |||||
海外進出 | 南米地域における販売体制強化のため、アシックスペルーS.R.L.を設立 | |||||
新規事業 | ベンチャー企業への出資、事業開発推進のため、アシックス・ベンチャーズ株式会社を設立 | CVC機能の確立 | ||||
海外進出 | 南米地域における販売体制強化のため、アシックスアルゼンチンS.R.L.を設立 | |||||
FY18 2018/3 | 売上高 3,867億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -203億円 | 海外進出 | 東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスマレーシアSDN.BHDを設立 | ||
海外進出 | 南米地域における販売体制強化のため、アシックスコロンビアS.A.S.を設立 | |||||
FY19 2019/3 | 売上高 3,780億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 71億円 | 新規事業 | 低酸素環境下トレーニング施設の運営事業開始のため、アシックス・スポーツコンプレックス株式会社を設立 | ||
FY20 2020/3 | 売上高 3,288億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 -161億円 | 海外進出 | 東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスベトナムLLCを設立 | ||
企業買収新規事業 | 「米国におけるパフォーマンスランニング」「デジタル」強化のため、レース登録サイトRace Roster運営のFast North Corporation社の事業譲受 | ランニングデジタル基盤獲得 | ||||
FY21 2021/3 | 売上高 4,041億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 94億円 | 組織再編 | アシックストライアスサービス株式会社及びアシックススポーツファシリティーズ株式会社を設立 | ||
海外進出 | インドネシアにおける販売体制強化のため、PTアシックスインドネシアトレーディングを設立 | |||||
海外進出 | 中東における販売体制強化のため、アシックスアラビアFZEを設立 | |||||
FY22 2022/3 | 売上高 4,846億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 199億円 | 企業買収新規事業 | オセアニアでレース登録サイト「Register Now」運営のRegistration Logic Pty Ltd.の全株式を取得、連結子会社化 | ランニングエコシステム強化 | |
FY23 2023/3 | 売上高 5,705億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 353億円 | 株式上場 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行 | プライム移行 | |
企業買収業務提携 | 日本テレビホールディングスと共同で株式会社アールビーズの株式を取得し、連結子会社化 | 日本のランニングコミュニティ取込み | ||||
企業買収 | 欧州におけるランナー接点拡大のため、njuko SASの株式を取得し、連結子会社化 | |||||
FY24 2024/3 | 売上高 6,785億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 638億円 | 事業売却 | グループリソースのコア事業への集中のため、ホグロフスABの株式譲渡を実行 | アウトドア事業からの撤退 | |
FY25 2025/3 | 売上高 8,109億円 | 親会社株主に帰属する当期純利益 987億円 | 研究開発海外進出 | グローバル商品企画開発・イノベーション強化のため、ASICS Creation Center LLC.を設立 | ||
設備投資 | 本店を神戸ポートアイランドから神戸市の中心地である三宮に仮移転 | |||||
企業買収 | スペインにおけるランナー接点拡大のため、DPTK INNOVACION Y TECNOLOGIA SLの全株式を取得、連結子会社化 | |||||
研究開発海外進出 | さらなる研究開発体制強化のため、ASICS Institute of Sport Science America LLC を設立 | |||||
2026 1-12月 | 山陰アシックス工業株式会社の商号をオニツカイノベーティブファクトリー株式会社に変更 |
- 鬼塚商会発足アシックス源流の起点
- 鬼塚商会を改組し、鬼塚株式会社(神戸市)を設立 スポーツシューズ専門メーカーを目ざしてバスケットボールシューズほかスポーツシューズの開発・生産・販売開始スポーツシューズ専業メーカー化
- 自家工場タイガーゴム工業所(神戸市)を開所内製生産体制の起点
- 関東・東北地区の販売拠点として東京鬼塚株式会社(東京都)を設立東日本販売拠点設置
- 生産部門としてタイガーゴム工業所を改組し、オニツカ株式会社を設立
- 鬼塚株式会社、東京鬼塚株式会社をオニツカ株式会社に吸収合併、生産・販売を一体化し、東京鬼塚株式会社本社を東京支店と改称生販一体化
- 額面変更のため、中央産業株式会社へ、オニツカ株式会社を吸収合併、直ちに商号をオニツカ株式会社に変更
- 神戸証券取引所に上場
- 大阪証券取引所市場第二部に上場
- スポーツシューズの生産工場として、鳥取オニツカ株式会社(のちに山陰アシックス工業株式会社)を設立
- 東京証券取引所市場第二部に上場
- 東京・大阪証券取引所市場第一部に指定東証一部昇格
- 欧州市場開拓のためオニツカタイガー有限会社(のちにアシックスドイチュラントGmbH)を設立欧州本格展開の起点
- 商号を株式会社アシックスに変更し、株式会社ジィティオ及びジェレンク株式会社と合併により、縫製7工場及びジェレンクU.S.A.
Inc.(のちにアシックススポーツオブアメリカINC.)などを引継ぐ
- スポーツシューズの生産工場として、鳥取アシックス工業株式会社(のちに山陰アシックス工業)を設立
- アシックススポーツオブアメリカINC.を廃し、米国市場開拓の新拠点としてアシックスタイガーコーポレーション(のちにアシックスアメリカコーポレーション)を設立北米直営拠点の本格化
- 物流コストの合理化をはかるため、アシックス物流株式会社を設立
- 神戸ポートアイランド(神戸市)に新本社社屋建設、本店を移転
- 科学的基礎研究体制強化のため、スポーツ工学研究所を設置スポーツサイエンス強化の起点
- オーストラリア市場開拓のため、アシックスタイガーオセアニアPTY.LTD.を設立オセアニア展開
- 欧州における販売強化のため、アシックスフランスS.A.を設立
- 研究開発・人材育成の新たな拠点として、アシックススポーツ工学研究所・人財開発センター(のちにR&Dセンター)竣工R&D拠点の集約
- 欧州における販売強化のため、オランダにアシックスベネルクスB.V.を設立
- 欧州における販売強化のため、アシックスイタリアS.p.A.を設立
- 欧州における販売強化のため、英国にアシックスUKリミテッドを設立
- スポーツシューズ及びスポーツウエアの生産工場として、中国に江蘇愛世克私有限公司を設立中国生産拠点獲得
- 欧州統括会社としてオランダにアシックスヨーロッパB.V.を設立欧州統括体制確立
- 北海道地区・中部地区における販売体制合理化のため、同地区販売業務をそれぞれアシックス北海道販売・アシックス中部販売に集約
- 生産体制合理化のため、宮崎アシックス工業を存続会社として、北九州・大牟田アシックス工業を合併、商号をアシックスアパレル工業に変更
- アシックスR&Dセンターで環境マネジメントシステムISO14001認証を取得
- ウォーキング事業における意思決定の迅速化と小売業ノウハウの蓄積をはかるため、アシックス歩人館株式会社を設立ウォーキング事業強化
- 本社で環境マネジメントシステムISO14001認証を取得
- 東北地区における販売体制合理化のため、アシックス東北販売株式会社を設立
- スクールスポーツウエア事業の効率的な運営を図るため、アシックスデポルテ株式会社を合併
- 欧州販売体制強化のため、アシックスヨーロッパB.V.を存続会社として、アシックスベネルクスB.V.を合併
- 生産体制合理化のため、福井アシックス工業を存続会社として、武生アシックス工業を合併
- 台湾における販売体制強化のため、台湾亞瑟士運動用品股份有限公司を設立
- 九州地区における販売体制強化のため、アシックス九州販売株式会社を設立
- 中国における販売体制強化のため、愛世克私(上海)商貿有限公司(のちに亞瑟士(中国)商貿)を設立中国直販拠点設置
- 国内における販売体制強化のため、アシックス歩人館を存続会社として、アシックススポーツビーイングを合併
- 兵庫県尼崎市に関西支社社屋建設、大阪支社を関西支社に改称、東京支社を関東支社に改称
- 持分法適用関連会社であったアシックス商事株式会社及び子会社を連結子会社化アシックス商事連結化
- 北関東・中四国地区販売強化のためアシックス関越販売・アシックス中四国販売を設立
- 韓国における販売の強化のため、アシックススポーツコーポレーション(のちにアシックスコリア)を設立
- 東欧における販売体制強化のため、ポーランドにアシックスポルスカSp.zo.o.を設立
- オニツカタイガーブランドの商品企画強化のため、株式会社OTプランニングを設立
- アシックスの企業博物館であるアシックススポーツミュージアムを開館
- 北欧における販売体制強化のため、アシックススカンジナビアAS(のちにアシックスノルウェーAS)を連結子会社化
- 関東支社を東京支社に改称
- グローバル規模でのアウトドア事業の強化拡大のため、スウェーデン本社のホグロフスホールディングAB及び子会社を連結子会社化アウトドア事業参入
- 北米地域における販売体制強化のため、現地代理店であるAgence Québec Plus Ltée(のちにアシックスカナダ)を連結子会社化カナダ直販化
- スポーツアパレル等の事業の開発・生産管理体制の強化のため、香港に亞瑟士香港服装有限公司を設立
- 東京都中央区に東京支社を移転
- 南アジアにおける販売体制強化のため、インドにアシックスインディアPRIVATE LIMITEDを設立
- 東南アジアにおける販売体制強化のため、シンガポールにアシックスアジアPTE.LTD.を設立
- 国内マーケティング・販売機能強化のため、アシックスジャパン株式会社を設立日本事業のマーケ・販売再編の起点
- グローバル経営管理と商品開発力強化のため、世界本社機能と日本事業を分離、日本事業をアシックスジャパン及びアシックススポーツ販売に吸収分割、アシックススポーツ販売を存続会社として地域販売6社を合併、アシックス販売株式会社へ商号変更世界本社/日本事業分離
- メキシコにおける販売体制強化のため、アシックススポーツメキシコS.A.de C.V.を設立
- 南アフリカにおける販売体制強化のため、アシックスサウスアフリカ(PTY)LTDを設立
- 公開買付け及び株式交換により、アシックス商事及び子会社を完全子会社化商社機能の完全取込み
- 国内アパレル生産体制の合理化のため、福井アシックス工業を存続会社として、アシックスアパレル工業を合併
- 国内物流業務の合理化のため、アシックス物流株式会社の全株式を丸紅ロジスティクスに譲渡物流子会社売却
- ホグロフスグループの経営合理化のため、ホグロフススカンジナビアABが、ホグロフスホールディングABを吸収合併
- 中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストホールディングB.V.を設立
- 国内事業の構造改革のため、アシックスジャパンが、アシックス販売株式会社及びホグロフスジャパンを吸収合併日本事業の再統合
- 国内アパレル生産体制の合理化のため、アシックスアパレル工業が、大牟田工場の全事業を会社分割によって新設会社である帝人フロンティアアパレル工業に承継
- DTC戦略強化のため、米国本社のフィットネスキーパー Inc.(のちにアシックスデジタル Inc.)の全株式を取得し、連結子会社化DTC・デジタル基盤獲得
- 東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックス(タイランド)COMPANY LIMITEDを設立
- 中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストトレーディングLLCを設立
- 南米地域における販売体制強化のため、アシックスチリSpAを設立
- 南米地域における販売体制強化のため、アシックスペルーS.R.L.を設立
- ベンチャー企業への出資、事業開発推進のため、アシックス・ベンチャーズ株式会社を設立CVC機能の確立
- 南米地域における販売体制強化のため、アシックスアルゼンチンS.R.L.を設立
- 東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスマレーシアSDN.BHDを設立
- 南米地域における販売体制強化のため、アシックスコロンビアS.A.S.を設立
- 低酸素環境下トレーニング施設の運営事業開始のため、アシックス・スポーツコンプレックス株式会社を設立
- 東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスベトナムLLCを設立
- 「米国におけるパフォーマンスランニング」「デジタル」強化のため、レース登録サイトRace Roster運営のFast North Corporation社の事業譲受ランニングデジタル基盤獲得
- アシックストライアスサービス株式会社及びアシックススポーツファシリティーズ株式会社を設立
- インドネシアにおける販売体制強化のため、PTアシックスインドネシアトレーディングを設立
- 中東における販売体制強化のため、アシックスアラビアFZEを設立
- オセアニアでレース登録サイト「Register Now」運営のRegistration Logic Pty Ltd.の全株式を取得、連結子会社化ランニングエコシステム強化
- 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行プライム移行
- 日本テレビホールディングスと共同で株式会社アールビーズの株式を取得し、連結子会社化日本のランニングコミュニティ取込み
- 欧州におけるランナー接点拡大のため、njuko SASの株式を取得し、連結子会社化
- グループリソースのコア事業への集中のため、ホグロフスABの株式譲渡を実行アウトドア事業からの撤退
- グローバル商品企画開発・イノベーション強化のため、ASICS Creation Center LLC.を設立
- 本店を神戸ポートアイランドから神戸市の中心地である三宮に仮移転
- スペインにおけるランナー接点拡大のため、DPTK INNOVACION Y TECNOLOGIA SLの全株式を取得、連結子会社化
- さらなる研究開発体制強化のため、ASICS Institute of Sport Science America LLC を設立
- 山陰アシックス工業株式会社の商号をオニツカイノベーティブファクトリー株式会社に変更
参考文献・出所
有価証券報告書
アシックス公式 会社沿革
アシックス 2024年12月期 決算説明資料
アシックス 統合報告書2024
アシックス 2025年12月期 決算説明資料
日本経済新聞(2023/9/15)
アシックス 2024年12月期ファクトシート