The社史個人趣味サイト

東洋製罐グループHDの歴史

更新:

沿革

1917年に高碕達之助氏が大阪に創立した東洋製罐が起源。

1958年に日本初のビール缶、1969年に世界で初めてアルミ箔を用いたレトルトパウチを生産した。缶とボトルの包装容器を主力とする容器メーカーで、日本以外の地域が売上の4分の1を占める。

1917年1934年1935年1941年1958年2011年2013年2018年2026年東洋製罐1917年大阪で創立東洋鋼鈑1934年設立株式上場1935年上場東洋製罐1941年7社合併で発足製缶業者1941年大合同で合流ビール缶1958年日本初の生産開始Stolle Machinery2011年グループに参加東洋製罐グループHD2013年持株会社に移行東洋鋼鈑2018年完全子会社化
東洋製罐グループホールディングス
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
売上高
9,632億円
売上高純利益率
5.7%
売上高107億円売上高322億円売上高1,729億円売上高7,145億円売上高8,020億円売上高9,632億円純利益率4.2%純利益率10.1%純利益率0.8%純利益率1.3%純利益率5.7%1953/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
  1. 東洋製罐を創立し本社・大阪工場を大阪市に設置[3]
  2. 高碕達之助氏が東洋製罐を創業
  3. 自動製缶設備による製缶を開始[4]
  4. 東京工場を設置[4]
  5. 戸畑工場を設置[4]
  6. 東洋鋼鈑を設立[4]
  7. 日本初の民間ブリキの生産を開始[5]
  8. 大阪証券取引所に株式を上場[4]
  9. 清水工場を設置[4]
売上高
  • 売上高
東洋製罐グループホールディングス売上高—
就任年社長氏名役職名
1921年小野耕一社長→8社合同で新会社が発足(合同後も留任)
歴史詳細を読む東洋製罐の創立と東洋鋼鈑による民間ブリキの生産

筆者所見

東洋製罐の創業の核心は、缶を作る技術より、製缶を缶詰業から切り離す分業設計にあった。高碕達之助氏は米大陸での研究から、腐らない原料を扱う製缶と漁期に縛られる缶詰は別事業にすべきとの結論を得た[1]。空缶を手工業から専業の量産へ移せば、缶型の規格がそろい、輸出品の品質も担保できる。1934年には缶詰業者との共同出資で東洋鋼鈑を設け、ブリキの調達まで系列に収めた[2]。分業で始めた会社が素材の自給へ踏み出した点に、後のグループ経営の原型がある。

  1. [1]私の履歴書 高碕達之助(1980 経済人1 収録)
  2. [2]会社銀行八十年史(1955)「東洋鋼鈑」
転換期

1941年〜製缶7社の大合同と日本初のビール缶

  1. 製缶業者の大合同勧告に従い7社が合併し東洋製罐が発足[4]
  2. 東罐化学工業(現東罐興業)を設立[4]
  3. 本社を東京都千代田区に移転[4]
  4. 東京証券取引所に株式を上場[4]
  5. 東罐化学工業が東罐興業に商号変更[4]
  6. 日本フエロー(現TOMATEC)を設立[4]
  7. 日本初のスプレー式殺虫剤の生産を開始[5]
  8. 島田硝子(現東洋ガラス)が東洋製罐グループに参加[4]
  9. 東洋エアロゾール工業(現東洋エアゾール工業)を設立[4]
  10. 帝国クラウンコルク(現日本クロージャー)がグループに参加[4]
  11. 島田硝子が東洋硝子(現東洋ガラス)に商号変更[4]
  12. 日本初のビール缶の生産を開始[6]
  13. 仙台工場を設置[4]
  14. 帝国クラウンコルクが日本クラウンコルク(現日本クロージャー)に商号変更[4]
  15. 茨木工場を設置[4]
  16. 綜合研究所を設立[5]
  17. 横浜工場を設置[4]
  18. 洗剤向けプラスチックボトルの生産を開始[5]
  19. 東洋エアロゾール工業が東洋エアゾール工業に商号変更[4]
  20. アルミプルタブ蓋を導入[5]
  21. 川崎工場を設置[4]
  22. 東洋硝子が東洋ガラスに商号変更[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
東洋製罐グループホールディングス1968年3月期売上高399億円売上高当期純利益率4.1%
就任年社長氏名役職名
1921年小野耕一社長→8社合同で新会社が発足(合同後も留任)
1944年平塚常次郎社長
1946年小林富佐雄社長

筆者所見

1941年の大合同は、自力の拡大でなく、戦時統制が東洋製罐を国内製缶の中核に据えた出来事だった。製缶業者の大合同勧告に従い、7社が合併して新たな東洋製罐が発足した[4]。統制が生んだ規模を、戦後の経営陣は金属缶の外へ事業を広げる原資に充てた。1953年に島田硝子が、1954年に帝国クラウンコルクがグループに参加し、ガラス瓶と王冠まで容器の品目がそろった[4]。1958年の日本初のビール缶は、多素材の容器体制の上に成り立った成果と言える。

  1. [4]有価証券報告書(2026年6月23日)
安定成長期

1969年〜レトルトパウチの世界初生産と飲料用PETボトルの量産

  1. 世界で初めてアルミ箔を用いたレトルトパウチの生産を開始[5]
  2. Crown Sealが東洋製罐グループに参加[5]
  3. トーヨーシーム缶の生産を開始[5]
  4. 埼玉工場・高槻工場を設置[4]
  5. ラミコンボトル(マヨネーズ向け)の生産を開始[5]
  6. 千歳工場を設置[4]
  7. 広島工場を設置[4]
  8. DI缶の生産を開始[5]
  9. 大阪工場を泉佐野市に移転[4]
  10. 基山工場を設置[4]
  11. DRD缶の生産を開始[5]
  12. Crown Seal Company Limitedがタイ証券取引所に株式を上場[5]
  13. 石岡工場を設置[4]
  14. 醤油用PETボトル(500ml)の生産を開始[5]
  15. 久喜工場を設置[4]
  16. 本社幸ビルを新築[4]
  17. 飲料用PETボトルの生産を開始[5]
  18. 仙台工場を仙台市宮城野区幸町から同区港へ移転[4]
  19. Bangkok Can Manufacturingを設立[7]
  20. ステイオンタブ(SOT)付蓋の生産を開始[5]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
東洋製罐グループホールディングス1985年3月期売上高3,563億円売上高当期純利益率3.8%
就任年社長氏名役職名

筆者所見

1969年から1990年の東洋製罐を貫くのは、主力の金属缶を代替しうる素材を自ら先に手がける姿勢である。1969年に世界初のアルミ箔レトルトパウチを生産し、1982年には飲料用PETボトルの生産を始めた[5]。いずれも缶の需要を奪う容器で、他社に先行されれば製缶首位の地位が揺らぐ。代替素材を自社で確保すれば、顧客の容器の切り替えは社内の事業配分の問題に変わる。缶・パウチ・ボトルを並べて供給する総合容器メーカーの姿は、1980年代末に整った。

  1. [5]東洋製罐グループHD 公式サイト「沿革」(2026年10月)
転換期

1991年〜TULCの開発と東洋製罐グループホールディングスへの移行

  1. TULC(Toyo Ultimate Can)の生産を開始[5]
  2. 豊橋工場を設置[4]
  3. 静岡工場を設置[4]
  4. 東京工場を横浜工場に統合し閉鎖[4]
  5. 戸畑工場を基山工場に統合し閉鎖[4]
  6. トーカンパッケージングシステム(現日本トーカンパッケージ)を設立[4]
  7. 日本フエローが東罐マテリアル・テクノロジー(現TOMATEC)に商号変更[4]
  8. トーカンパッケージングシステムが日本トーカンパッケージに商号変更[4]
  9. 滋賀工場を設置[4]
  10. 高槻工場を滋賀工場に統合し閉鎖[4]
  11. 清水工場を静岡工場に統合し閉鎖[4]
  12. Stolle Machineryが東洋製罐グループに参加[4]
  13. 本社大崎フォレストビルディングを新築[4]
  14. 本社を東京都品川区へ移転[4]
  15. 持株会社体制に移行し東洋製罐グループホールディングスに商号変更[4]
  16. 日本クラウンコルクが日本クロージャーに商号変更[4]
  17. 創立100周年[4]
  18. メビウスパッケージングを設立[4]
  19. メビウスパッケージングが会社分割で非飲料用途のプラスチックボトル等の事業を承継[4]
  20. 株式公開買付けにより東洋鋼鈑を完全子会社化[4]
  21. 東罐マテリアル・テクノロジーがTOMATECに商号変更[4]
  22. Yangon Can Manufacturingが特定子会社から離脱[8]
  23. Bangkok Can Manufacturingの株式を一部譲渡[8]

筆者所見

1991年以降の経営課題は、新しい容器の開発より、拡大した工場と子会社の再編に移った。2000年に東京工場を横浜工場へ、2003年に戸畑工場を基山工場へ統合して閉鎖した[4]。2013年に持株会社体制へ移行し、2018年には株式公開買付けで東洋鋼鈑を完全子会社にした[4]。1934年に共同出資で設けたブリキの供給元を、84年後に資本で一体化した格好になる。国内拠点を集約しつつ素材まで内製化する再編は、成熟した国内需要のもとで収益を守る設計と言える。

  1. [4]有価証券報告書(2026年6月23日)

東洋製罐グループホールディングスについて調べる

API for AI Agents認証不要。レートリミットなし(無制限)

データメソッドURL
全社企業一覧GEThttps://the-shashi.com/api/companies.json
全社決断GEThttps://the-shashi.com/api/decisions.json
全社歴代社長GEThttps://the-shashi.com/api/ceo.json
全社社外取締役GEThttps://the-shashi.com/api/directors.json
全社エンドポイント定義GEThttps://the-shashi.com/api/api-manifest.json
東洋製罐グループホールディングス索引GEThttps://the-shashi.com/api/5901/company.json
東洋製罐グループホールディングス通史・長期業績・決断GEThttps://the-shashi.com/api/5901/history.json
東洋製罐グループホールディングス歴代社長(一覧。行の api_url が 1 人 1 本)GEThttps://the-shashi.com/api/5901/ceo.json
東洋製罐グループホールディングス業績サマリ(直近 3 期)GEThttps://the-shashi.com/api/5901/financials.json
東洋製罐グループホールディングス売上分解 3 つの軸GEThttps://the-shashi.com/api/5901/financials/segment.json
東洋製罐グループホールディングス損益計算書(PL)GEThttps://the-shashi.com/api/5901/financials/pl.json
東洋製罐グループホールディングスキャッシュ・フロー計算書(CF)GEThttps://the-shashi.com/api/5901/financials/cf.json
東洋製罐グループホールディングス貸借対照表(BS)GEThttps://the-shashi.com/api/5901/financials/bs.json
東洋製罐グループホールディングス従業員・生産性GEThttps://the-shashi.com/api/5901/financials/employee.json
東洋製罐グループホールディングス株式・株価指標GEThttps://the-shashi.com/api/5901/financials/stock.json
東洋製罐グループホールディングス大株主・株主構成・大量保有GEThttps://the-shashi.com/api/5901/shareholders.json
東洋製罐グループホールディングス現在の取締役・選任の賛成比率GEThttps://the-shashi.com/api/5901/executives.json
東洋製罐グループホールディングス配当GEThttps://the-shashi.com/api/5901/dividend.json
東洋製罐グループホールディングス役員報酬・監査報酬GEThttps://the-shashi.com/api/5901/remuneration.json
東洋製罐グループホールディングス業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/5901/financials.csv
東洋製罐グループホールディングス長期業績 CSVGEThttps://the-shashi.com/api/5901/financials_history.csv
トップページに戻る

免責事項およびポリシー