三木啓史
東洋製罐グループホールディングス・元代表取締役社長
社長就任1992年6月
生年月日—
出自—
経歴1970〜2013年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1970年主要役職の状況(推定含む目安)2013年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 東洋製罐グループホールディングス | 1970 | 入社 | ||
| 1983 | 取締役 | ||||
| 1986 | 常務取締役 | ||||
| 1989 | 専務取締役 | ||||
| 1990 | 取締役副社長 | ||||
| 1992 | 代表取締役社長 | ||||
| 2009 | 代表取締役会長 | ||||
| 2009 | 社長 退任(推定) | ||||
| 2013 | グループコンプライアンス推進委員長 | ||||
| 2013 | 取締役会長 | ||||
| 日本フエロー(現東罐マテリアル・テクノロジー) | 1992 | 代表取締役会長 | |||
| 東洋ガラス | 1994 | 代表取締役会長 | |||
| 東罐興業 | 2001 | 代表取締役会長 | |||
| 日本クラウンコルク | 2001 | 代表取締役会長 | |||
社長就任までの出自
出自
1970年4月に東洋製罐へ入社し、13年後の1983年6月に取締役へ就任した。1986年6月に常務取締役、1989年6月に専務取締役、1990年6月に取締役副社長と進み、入社から22年目の1992年6月に代表取締役社長となった。1944年6月生まれで、社長就任時は48歳である。2008年3月期の有価証券報告書には所有株式数104千株が記載されている。
社長に選ばれた経緯
抜擢
1990年6月に取締役副社長となり、2年後の1992年6月に代表取締役社長へ就任した。2008年3月期の有価証券報告書で次に並ぶ取締役副社長の金子俊治氏は1971年4月入社で取締役就任が2000年6月、取締役専務執行役員の山本晴男氏は1970年4月入社で取締役就任が2001年6月と、取締役まで29年・31年を要している。同じ1970年入社の山本氏より18年早く取締役へ入った計算になる。
業績貢献FY91→FY08
三木啓史氏:在任中の業績貢献
社長就任と同じ1992年6月に日本フエロー㈱の代表取締役会長を兼ね、1994年6月に東洋ガラス㈱、2001年6月に東罐興業㈱と日本クラウンコルク㈱の会長も兼ねた。国内では2000年3月に東京工場を横浜工場へ統合して閉鎖し、2003年4月に戸畑工場を基山工場へ統合した。連結売上高は2004年3月期の6,663億円から2008年3月期の7,455億円へ増加した一方、当期純利益は119億円から38億円へ落ち、最後の通期となる2009年3月期は89億円の純損失を計上した。
売上高:2002年3月期〜2014年3月期
--
2009/37,337億円
--
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2002年3月期 | 6,964億円 | — | — | — | ||
| 2003年3月期 | 6,964億円 | ▲0.0% | — | — | ||
| 2004年3月期 | 6,663億円 | ▲4.3% | — | — | 戸畑工場を基山工場に統合し閉鎖トーカンパッケージングシステム(現日本トーカンパッケージ)を設立日本フエローが東罐マテリアル・テクノロジー(現TOMATEC)に商号変更 | |
| 2005年3月期 | 6,999億円 | +5.0% | — | — | ||
| 2006年3月期 | 7,145億円 | +2.1% | — | — | トーカンパッケージングシステムが日本トーカンパッケージに商号変更 | |
| 2007年3月期 | 7,289億円 | +2.0% | — | — | ||
| 2008年3月期 | 7,455億円 | +2.3% | — | — | ||
| 2009年3月期 | 7,337億円 | ▲1.6% | — | — | ||
| 2010年3月期 | 6,904億円 | ▲5.9% | — | — | ||
| 2011年3月期 | 7,065億円 | +2.3% | — | — | ||
| 2012年3月期 | 7,028億円 | ▲0.5% | — | ▲0.6% | ||
| 2013年3月期 | 7,328億円 | +4.3% | — | 2.0% | ||
| 2014年3月期 | 7,852億円 | +7.2% | — | 2.4% |
参考文献1件
参考文献
- 東洋製罐 有価証券報告書【役員の状況】(2008年3月期)
事実根拠:出所(東洋製罐グループホールディングス)