高碕達之助
経歴1906〜1964年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1906年主要役職の状況(推定含む目安)1964年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 東洋水産 | 1906 | 技師として入社 | ||
| 東洋製罐グループホールディングス | 1917 | 創立と同時に支配人 | |||
| 1941 | 製缶7社の合同で発足した新会社の相談役 | ||||
| 1957 | 取締役会長 | ||||
| 1957 | 取締役社長 | ||||
| 1958 | 社長 退任 | ||||
| 1962 | 取締役社長 | ||||
| 1964 | 社長 退任 | ||||
| 満州重工業開発 | 1940 | 副総裁 | |||
| 電源開発 | 1952 | 総裁 | |||
社長就任までの出自
出自
1885年に淀川右岸の大阪府の村(現在の高槻市)で生まれ、茨木の大阪府立第四中学を経て1902年9月に水産講習所へ入った。1906年の卒業と同時に東洋水産へ技師として入り、いわし缶詰の製造に携わったが、事業は失敗に終わった。1911年12月にメキシコの水産会社と3年の雇用契約を結んで横浜を発ち、米大陸で缶詰工業と製缶業の研究を重ねた。1915年3月に帰国し、1917年6月の東洋製罐の創立と同時に支配人に就任した。
社長に選ばれた経緯
抜擢
創立時の取締役会長は出資者の小野金六氏で、1921年12月からは長男の小野耕一氏が社長を務め、高碕達之助氏は支配人・常務・専務として事業を率いた。1940年6月に満州重工業開発の副総裁へ転じ、1941年7月の製缶7社の合同で発足した新会社では相談役に就任した。社長の小林富佐雄氏が病で社務を執れなくなり、1957年1月の臨時株主総会で取締役会長に就任し、同年10月の小林富佐雄氏の死去を受けて社長を兼ねた。1958年6月に通商産業大臣への就任で会長と社長を退き、1962年9月に吉川正雄氏の辞任を受けて会長兼社長に復帰した。
創業ストーリー
創業ストーリー
業績貢献
高碕達之助氏:在任中の業績貢献
1957年1月の会長就任後、停滞していた販売の立て直しに加え、経営の合理化と目標の設定に着手した。就任にあたって出したメッセージには「事業の目的は営利でなくサービスである。利益はサービスを合理的に遂行したときに生まれる結果である」と記した。会長兼社長に復帰した翌月の1962年10月には、東京・大阪の両工場でプラスチック容器の製造を始めた。1963年にはメタルクロージャー社とPPキャップなどの技術提携を結んだ。1964年2月24日に在任のまま死去し、同月に高碕芳郎氏が社長を継いだ。
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1953年3月期 | 66億円 | — | 10.6% | — | ||
| 1954年3月期 | 88億円 | +33.3% | 12.4% | — | ||
| 1955年3月期 | 95億円 | +8.0% | 11.6% | — | ||
| 1956年3月期 | 107億円 | +12.6% | 12.9% | — | ||
| 1957年3月期 | 132億円 | +23.4% | — | — | ||
| 1958年3月期 | 135億円 | +2.3% | — | — | ||
| 1959年3月期 | 148億円 | +9.6% | — | — | 日本初のビール缶の生産を開始仙台工場を設置 | |
| 1960年3月期 | 189億円 | +27.7% | — | — | 帝国クラウンコルクが日本クラウンコルク(現日本クロージャー)に商号変更 | |
| 1961年3月期 | 216億円 | +14.3% | — | — | 茨木工場を設置綜合研究所を設立 | |
| 1962年3月期 | 258億円 | +19.4% | 9.7% | — | 横浜工場を設置洗剤向けプラスチックボトルの生産を開始 | |
| 1963年3月期 | 260億円 | +0.8% | 10.0% | — | 東洋エアロゾール工業が東洋エアゾール工業に商号変更 | |
| 1964年3月期 | 283億円 | +8.8% | — | — | ||
| 1965年3月期 | 286億円 | +1.1% | — | — | ||
| 1966年3月期 | 322億円 | +12.6% | — | — | ||
| 1967年3月期 | 357億円 | +10.9% | — | — | ||
| 1968年3月期 | 399億円 | +11.8% | — | — |
参考文献3件
参考文献
- 私の履歴書 経済人1(日本経済新聞社、1980年)
- 東洋製罐50年の歩み(東洋製罐、1967年)
- 東洋製罐グループホールディングス 有価証券報告書【沿革】
事実根拠:出所(東洋製罐グループホールディングス)