中村琢司
東洋製罐グループホールディングス・代表取締役社長
社長就任2025年6月
生年月日1963年12月27日
出自東洋鋼鈑株式会社入社
経歴1988〜2025年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1988年主要役職の状況(推定含む目安)2026年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 東洋鋼鈑 | 1988 | 入社 | ||
| 2004 | 製膜部長 | ||||
| 2009 | ラミネート部長 | ||||
| 2010 | ラミネート・製膜工場長 | ||||
| 2012 | 化成品事業部長 生産担当補佐 化成品部長 | ||||
| 2013 | 技術企画部長 | ||||
| 2016 | 執行役員技術開発担当補佐 | ||||
| 2017 | 技術開発部門長補佐 | ||||
| 2018 | 技術研究所長 | ||||
| 東洋製罐グループホールディングス | 2019 | 執行役員イノベーション推進室長 グループ技術開発機能統轄補佐 | |||
| 2019 | グループ技術開発機能統轄 | ||||
| 2020 | 常務執行役員 | ||||
| 2020 | 取締役 | ○ | |||
| 2023 | グループ技術開発機能統轄兼イノベーション推進担当 | ||||
| 2024 | 専務執行役員 | ○ | |||
| 2025 | 最高技術責任者およびグループ技術開発機能統轄兼イノベーション推進およびマーケティング担当 | ○ | |||
| 2025 | 代表取締役社長 | ○ | |||
社長就任までの出自
出自
1988年4月に東洋鋼鈑へ入社し、2004年8月に製膜部長、2010年4月にラミネート・製膜工場長、2012年4月に化成品事業部長と生産技術畑を歩んだ。2016年4月に同社執行役員、2018年4月に技術研究所長に就任し、2019年4月に持株会社へ移行してグループの技術開発機能を統轄している。筆頭株主は学校法人東洋食品工業短期大学の11.12%で、公益財団法人東洋食品研究所8.29%が続く。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2025年6月、大塚一男氏の後任として社長に就任した。2020年6月に取締役、2024年4月に専務執行役員、2025年4月には最高技術責任者となり、技術部門の経歴のまま社長に就任した。就任前年度の2025年3月期は連結売上高9225億円・営業利益342億円・当期純利益224億円だった。
選任賛成率
中村琢司氏:取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成(個) | 反対(個) | 棄権(個) | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年6月21日 | 1,545,235 | 14,108 | — | ||
| 2025年6月20日 | 1,225,140 | 155,659 | 875 | ||
| 2026年6月26日 | 1,207,961 | 132,614 | 76 |
業績貢献FY24→FY25
中村琢司氏:在任中の業績貢献
就任後はじめての通期となる2026年3月期は、連結売上高9632億円・営業利益520億円・当期純利益550億円で、いずれも前期を上回った。在任は1年余りで、有報から追える施策はこの1期の業績にとどまる。
売上高:2021年3月期〜2026年3月期
2025/39,225億円
2026/39,632億円
1カ年+4%
営業利益率:2021年3月期〜2026年3月期
2025/33.7%
2026/35.4%
1カ年+1.7pt
ROE:2021年3月期〜2026年3月期
2025/33.4%
2026/38.1%
1カ年+4.7pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 7,487億円 | ▲5.3% | 3.6% | 2.6% | ||
| 2022年3月期 | 8,216億円 | +9.7% | 4.2% | 7.0% | ||
| 2023年3月期 | 9,060億円 | +10.3% | 0.8% | 1.6% | ||
| 2024年3月期 | 9,507億円 | +4.9% | 3.6% | 3.5% | ||
| 2025年3月期 | 9,225億円 | ▲3.0% | 3.7% | 3.4% | ||
| 2026年3月期 | 9,632億円 | +4.4% | 5.4% | 8.1% | ||
| 2027年3月期 | — | — | — | — | Bangkok Can Manufacturingの株式を一部譲渡 |
参考文献1件
参考文献
- 東洋製罐グループホールディングス 有価証券報告書【役員の状況】
事実根拠:出所(東洋製罐グループホールディングス)