光学機械器具の市場規模の推移

市場規模がどう推移したか?

衰退期(1986〜2002年)カメラの国内生産が急減し、市場は4分の1に縮んだ。光学機械器具の生産額は1986年の5,350億円が山で、2002年には1,460億円まで減った。カメラの生産量は1991年の1,790.3万台から2000年の358.3万台、2005年の15.0万台へ落ちた。

再建期(2003〜2016年)交換レンズが生産額を押し上げた。交換レンズの生産額は2005年の927.0億円から2010年の2,057.5億円へ倍増し、2016年に2,274.0億円の山をつけた。全体も2015年に2,995.3億円まで戻った。カメラは数量が年8〜9万台で横ばいのまま、生産額が2005年の473.2億円から2015年の945.6億円へ増えた。

衰退期(2017年〜)交換レンズが減り、市場は再び縮んだ。2020年の生産額は1,672.2億円、交換レンズは867.1億円となった。2024年は全体2,125.5億円、交換レンズ1,189.3億円とやや戻った。

上場企業はどう意思決定したか?

市場が山にあった1980年代、各社はカメラ以外へ事業を広げた。ニコンは精密光学の技術を転用して半導体露光装置へ参入し、1984年に熊谷製作所を新設した。キヤノンは事業部制で事務機へ研究開発を集中し、ミノルタは1979年に普通紙複写機へ本格参入する一方、1985年にオートフォーカス一眼レフを投入して国内シェアの回復を狙った。

衰退期には、専業色の強い会社から再建と再編が進んだ。ペンタックスは1992年にコストダウンと生産拠点の海外移管で再建に着手し、2007年にHOYAのTOBを受諾した。ミノルタは2003年にコニカと経営統合した。オリンパスは2005年に部品の共通化で映像事業を黒字へ立て直した。

再縮小期には、カメラから撤退するか、他分野へ経営資源を移した。オリンパスは映像事業をJIPへ譲渡し、医療機器に集中した。キヤノンは2016年に東芝メディカルを6,655億円で買収した。ニコンは1,143人の希望退職を含む構造改革を断行し、2022年にSLM Solutions、2024年にRED.comを買収した。

光学機械器具 › カメラ | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額936.2億円
生産量74.3千台
生産額(億円・左)生産量(千台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月3,680億円17,040千台
1986年1月〜12月3,750億円17,383千台
1987年1月〜12月3,360億円16,608千台
1988年1月〜12月3,190億円15,747千台
1989年1月〜12月3,390億円16,961千台
1990年1月〜12月3,470億円16,955千台
1991年1月〜12月3,440億円17,903千台
1992年1月〜12月2,870億円14,637千台
1993年1月〜12月2,330億円12,546千台
1994年1月〜12月2,020億円11,942千台
1995年1月〜12月1,840億円11,403千台
1996年1月〜12月1,900億円12,256千台
1997年1月〜12月2,030億円12,275千台
1998年1月〜12月1,640億円6,409千台
1999年1月〜12月1,340億円5,234千台
2000年1月〜12月1,060億円3,583千台
2001年1月〜12月740億円1,274千台
2002年1月〜12月630億円610千台
2003年1月〜12月570億円409千台
2004年1月〜12月570億円258千台
2005年注11月〜12月473.2億円150.5千台
2006年1月〜12月689.4億円156.9千台
2007年1月〜12月707.9億円122.7千台
2008年1月〜12月781.8億円92千台
2009年1月〜12月635.7億円70.2千台
2010年1月〜12月743.7億円80.1千台
2011年1月〜12月686.1億円72.4千台
2012年1月〜12月762億円78.8千台
2013年1月〜12月837.5億円85.8千台
2014年1月〜12月832.2億円88.4千台
2015年1月〜12月945.6億円93.8千台
2016年1月〜12月881.8億円85.3千台
2017年1月〜12月874億円82.5千台
2018年1月〜12月978.5億円96.9千台
2019年1月〜12月887.2億円84.2千台
2020年1月〜12月805.1億円74.4千台
2021年1月〜12月983.3億円81.2千台
2022年1月〜12月977.8億円75.4千台
2023年1月〜12月1,017.4億円77.4千台
2024年1月〜12月936.2億円74.3千台

カメラ市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: スチールカメラ・35mmレンズシャッター・35mmフォーカルプレン・カートリッジカメラ

コード企業名
6752パナソニック
7751キヤノン
4901富士フイルム
7752リコー
4902コニカミノルタ
7733オリンパス
7731ニコン
7750ペンタックス
7753ミノルタ
7755ヤシカ

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 光学機械器具 › カメラ(内数)

光学機械器具 › 双眼鏡 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2010年
生産額15.5億円
生産量99.1千個
生産額(億円・左)生産量(千個・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月110億円1,576千個
1986年1月〜12月110億円1,600千個
1987年1月〜12月81億円1,551千個
1988年1月〜12月87億円1,567千個
1989年1月〜12月130億円2,181千個
1990年1月〜12月140億円2,290千個
1991年1月〜12月160億円2,679千個
1992年1月〜12月140億円2,530千個
1993年1月〜12月160億円2,895千個
1994年1月〜12月130億円2,471千個
1995年1月〜12月110億円2,178千個
1996年1月〜12月100億円2,023千個
1997年1月〜12月100億円1,795千個
1998年1月〜12月100億円1,579千個
1999年1月〜12月73億円1,299千個
2000年1月〜12月71億円1,288千個
2001年1月〜12月58億円1,026千個
2002年1月〜12月44億円468千個
2003年1月〜12月44億円348千個
2004年1月〜12月33億円271千個
2005年注11月〜12月33.4億円225.3千個
2006年1月〜12月26.6億円162.9千個
2007年1月〜12月28.6億円170.4千個
2008年1月〜12月27億円160.1千個
2009年1月〜12月19.9億円123.1千個
2010年1月〜12月15.5億円99.1千個

双眼鏡市場の主要企業(推定)

コード企業名
6501日立製作所
6752パナソニック
7751キヤノン
4901富士フイルム
4902コニカミノルタ
7733オリンパス
7731ニコン
7701島津製作所
6951日本電子
7750ペンタックス
7753ミノルタ
未上場サンパック
未上場東芝商事
未上場藤本写真工業
未上場L・P.L
未上場エルモ
未上場エル
未上場チノ
未上場その
未上場チノン
未上場キャビン工業
未上場明石製作所

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 光学機械器具 › 双眼鏡(内数)

光学機械器具 › 顕微鏡 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2010年
生産額73.3億円
生産量149.5千個
生産額(億円・左)生産量(千個・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月110億円280千個
1986年1月〜12月89億円239千個
1987年1月〜12月74億円188千個
1988年1月〜12月100億円188千個
1989年1月〜12月110億円204千個
1990年1月〜12月110億円221千個
1991年1月〜12月120億円209千個
1992年1月〜12月98億円174千個
1993年1月〜12月95億円183千個
1994年1月〜12月94億円184千個
1995年1月〜12月100億円195千個
1996年1月〜12月110億円198千個
1997年1月〜12月100億円223千個
1998年1月〜12月92億円198千個
1999年1月〜12月100億円178千個
2000年1月〜12月120億円201千個
2001年1月〜12月96億円147千個
2002年1月〜12月73億円115千個
2003年1月〜12月92億円138千個
2004年1月〜12月120億円173千個
2005年注11月〜12月96.5億円139千個
2006年1月〜12月87.6億円156.7千個
2007年1月〜12月76.8億円151.5千個
2008年1月〜12月78.6億円150.7千個
2009年1月〜12月60.5億円109.3千個
2010年1月〜12月73.3億円149.5千個

顕微鏡市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 電子顕微鏡

コード企業名
6501日立製作所
7733オリンパス
7701島津製作所
6951日本電子
未上場明石製作所

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 光学機械器具 › 顕微鏡(内数)

光学機械器具 › カメラ用交換レンズ | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額1,189.3億円
生産量1,750.3千個
生産額(億円・左)生産量(千個・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月930億円5,554千個
1986年1月〜12月1,110億円6,044千個
1987年1月〜12月880億円5,148千個
1988年1月〜12月860億円4,732千個
1989年1月〜12月830億円4,586千個
1990年1月〜12月990億円5,655千個
1991年1月〜12月1,140億円6,453千個
1992年1月〜12月890億円4,798千個
1993年1月〜12月640億円3,912千個
1994年1月〜12月730億円4,499千個
1995年1月〜12月660億円4,493千個
1996年1月〜12月820億円5,318千個
1997年1月〜12月930億円5,829千個
1998年1月〜12月970億円6,231千個
1999年1月〜12月950億円5,850千個
2000年1月〜12月930億円5,272千個
2001年1月〜12月760億円4,031千個
2002年1月〜12月650億円3,605千個
2003年1月〜12月680億円3,388千個
2004年1月〜12月840億円3,997千個
2005年注11月〜12月927億円2,866.7千個
2006年1月〜12月1,256.8億円3,577.4千個
2007年1月〜12月1,600.1億円4,439.3千個
2008年1月〜12月1,957.3億円5,161.3千個
2009年1月〜12月1,586.7億円3,839.1千個
2010年1月〜12月2,057.5億円4,556.6千個
2011年1月〜12月2,199.9億円5,694.1千個
2012年1月〜12月2,105.2億円5,227.1千個
2013年1月〜12月2,188.4億円4,132.8千個
2014年1月〜12月1,942.6億円3,538.4千個
2015年1月〜12月2,049.6億円3,415.5千個
2016年1月〜12月2,274億円3,338.7千個
2017年1月〜12月1,535.8億円2,771千個
2018年1月〜12月1,664億円2,867千個
2019年1月〜12月1,284.3億円2,222.8千個
2020年1月〜12月867.1億円1,649.5千個
2021年1月〜12月1,088.2億円1,859.4千個
2022年1月〜12月1,301.6億円1,858千個
2023年1月〜12月1,172.2億円1,584千個
2024年1月〜12月1,189.3億円1,750.3千個

カメラ用交換レンズ市場の主要企業(推定)

コード企業名
7751キヤノン
7733オリンパス
7731ニコン
7750ペンタックス
7753ミノルタ
7740タムロン

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 光学機械器具 › カメラ用交換レンズ(内数)

光学機械器具 | 国内市場規模・生産額

最新の年2024年
生産額2,125.5億円
生産量n/a
生産額(億円)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月5,200億円n/an/a
1986年1月〜12月5,350億円n/an/a
1987年1月〜12月4,620億円n/an/a
1988年1月〜12月4,450億円n/an/a
1989年1月〜12月4,630億円n/an/a
1990年1月〜12月4,890億円n/an/a
1991年1月〜12月5,010億円n/an/a
1992年1月〜12月4,150億円n/an/a
1993年1月〜12月3,370億円n/an/a
1994年1月〜12月3,100億円n/an/a
1995年1月〜12月2,810億円n/an/a
1996年1月〜12月3,020億円n/an/a
1997年1月〜12月3,270億円n/an/a
1998年1月〜12月2,900億円n/an/a
1999年1月〜12月2,560億円n/an/a
2000年1月〜12月2,270億円n/an/a
2001年1月〜12月1,740億円n/an/a
2002年1月〜12月1,460億円n/an/a
2003年1月〜12月1,460億円n/an/a
2004年1月〜12月1,640億円n/an/a
2005年注11月〜12月1,608.4億円n/an/a
2006年1月〜12月2,162.8億円n/an/a
2007年1月〜12月2,551.7億円n/an/a
2008年1月〜12月3,020.2億円n/an/a
2009年1月〜12月2,382.8億円n/an/a
2010年1月〜12月2,953.9億円n/an/a
2011年1月〜12月3,044.7億円n/an/a
2012年1月〜12月3,008.9億円n/an/a
2013年1月〜12月3,025.9億円n/an/a
2014年1月〜12月2,774.7億円n/an/a
2015年1月〜12月2,995.3億円n/an/a
2016年1月〜12月3,155.8億円n/an/a
2017年1月〜12月2,409.8億円n/an/a
2018年1月〜12月2,642.6億円n/an/a
2019年1月〜12月2,171.4億円n/an/a
2020年1月〜12月1,672.2億円n/an/a
2021年1月〜12月2,071.4億円n/an/a
2022年1月〜12月2,279.4億円n/an/a
2023年1月〜12月2,189.6億円n/an/a
2024年1月〜12月2,125.5億円n/an/a

光学機械器具市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: カメラ用ストロボ・カメラ用引伸機・映画撮影機・8mm映写機・スライド映写機

コード企業名
6752パナソニック
7751キヤノン
4901富士フイルム
7741HOYA
7744ノーリツ鋼機
未上場サンパック
未上場東芝商事
未上場藤本写真工業
未上場L・P.L
未上場エルモ
未上場エル
未上場チノ
未上場その
未上場チノン
未上場キャビン工業

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

注釈

  • 注12005 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2004 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-h)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある
  • 光学機械器具 › 双眼鏡: プリズム式。

出典

期間統計表・資料
1985〜2004 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-h「主要品目の生産量及び生産額 - 精密機械,武器,鍛工品及び鋳物の生産量及び生産額(昭和60年~平成16年)」
2005〜2024 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察経済産業省「生産動態統計」・総務省統計局「日本の長期統計系列」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書・雑誌記事の沿革