光学機器の市場規模の推移 | 1985〜2024年

市場規模がどう推移したか？

縮小期（1986〜2002年）カメラの国内生産が急減し、市場は4分の1に縮んだ。光学機械器具の生産額は1986年の5,350億円が山で、2002年には1,460億円まで減った。カメラの生産量は1991年の1,790.3万台から2000年の358.3万台、2005年の15.0万台へ落ちた。

回復期（2003〜2016年）交換レンズが生産額を押し上げた。交換レンズの生産額は2005年の927.0億円から2010年の2,057.5億円へ倍増し、2016年に2,274.0億円の山をつけた。全体も2015年に2,995.3億円まで戻った。カメラは数量が年8〜9万台で横ばいのまま、生産額が2005年の473.2億円から2015年の945.6億円へ増えた。

再縮小期（2017年〜）交換レンズが減り、市場は再び縮んだ。2020年の生産額は1,672.2億円、交換レンズは867.1億円となった。2024年は全体2,125.5億円、交換レンズ1,189.3億円とやや戻った。

上場企業はどう意思決定したか？

市場が山にあった1980年代、各社はカメラ以外へ事業を広げた。ニコンは精密光学の技術を転用して半導体露光装置へ参入し、1984年に熊谷製作所を新設した。キヤノンは事業部制で事務機へ研究開発を集中し、ミノルタは1979年に普通紙複写機へ本格参入する一方、1985年にオートフォーカス一眼レフを投入して国内シェアの回復を狙った。

縮小期には、専業色の強い会社から再建と再編が進んだ。ペンタックスは1992年にコストダウンと生産拠点の海外移管で再建に着手し、2007年にHOYAのTOBを受諾した。ミノルタは2003年にコニカと経営統合した。オリンパスは2005年に部品の共通化で映像事業を黒字へ立て直した。

再縮小期には、カメラから撤退するか、他分野へ経営資源を移した。オリンパスは映像事業をJIPへ譲渡し、医療機器に集中した。キヤノンは2016年に東芝メディカルを6,655億円で買収した。ニコンは1,143人の希望退職を含む構造改革を断行し、2022年にSLM Solutions、2024年にRED.comを買収した。