タムロンの歴史
沿革
1952年に新井健之氏が埼玉県浦和市に資本金250万円で設立した泰成光学工業が起源。
1957年に世界初のマウント交換式Tマウントを開発し、1本のレンズを約200種の一眼レフに付けられるようにした。カメラ本体を製造しない独立系のレンズメーカーで、写真関連事業が利益の78%を出す。
創業期
1952年〜泰成光学工業の設立と弘前工場の新設
- 泰成光学工業を設立[1]
- 一眼レフカメラ用交換レンズ135mmF4.5完成[2]
- 世界初の一眼レフカメラ用マウント交換方式「T」マウントを開発[2]
- 「タムロン」を商標登録[2]
- 業界初の一眼レフカメラ用普及型望遠ズーム95-205mmF6.3を量産[2]
- 本社・工場を新設移転[1]
- レンズ原器・超精密レンズ・プリズムの生産開始[2]
- マウント交換方式「タムロン・アダプトマチック」レンズ群の開発に成功[2]
- 資本金6000万円に増資[1]
- 東京営業所開設[3]
- 一眼レフカメラ用交換レンズ・テレビ用レンズ・電子複写機用レンズ等を生産開始[2]
- 弘前工場を新設[1]
売上高
- 売上高
タムロン売上高—
成長期
1970年〜タムロンへの商号変更とファイン技研買収による金型の内製化
- 商号をタムロンに変更[1]
- タムロン商事を設立[1]
- 「タムロンアダプトールレンズ群」を販売開始[2]
- 本社移転[1]
- 杉本商店に吸収合併されタムロンに商号変更[1]
- タムロン・インダストリーズ INC.を設立[1]
- 弘前工場第二期工事（新工場棟）完成[2]
- 泰成光学工業・タムロン商事・和宏光機の3社を吸収合併[1]
- 西独にタムロンフェアトリーブス（現 TAMRON Europe）を設立[2]
- タムロンホンコンを設立[2]
- 一体型ビデオカメラレンズを開発[2]
- 東京証券業協会で店頭取引銘柄に[2]
- オプテック・タムロンを設立[1]
- 資本金8億5157万円に増資[1]
- 金型設計製作会社のファイン技研を買収し子会社化[1]
- 成形工場を新設[1]
売上高
- 売上高
タムロン売上高—
成熟期
1991年〜ブロニカの吸収合併と東証一部上場
- オプテック・タムロンを吸収合併し浪岡工場に[1]
- ブロニカの株式を取得し中判カメラ事業に参入[2]
- 弘前工場が「ISO9001」認定工場に[2]
- TAMRON U.K. Ltd.を設立[1]
- ブロニカより中判カメラ営業を譲受[1]
- 中国広東省仏山市にタムロン光学有限公司を設立[2]
- 中国香港にタムロン工業香港有限公司を設立[1]
- ブロニカを吸収合併[1]
- 弘前工場で「ISO14001」を認証取得[2]
- TAMRON France EURL.を設立[1]
- 仏山工場で「ISO9001」と「ISO14001」を認証取得[2]
- TAMRON U.K. Ltd.を清算[1]
- 資本金65億5257万円に増資[1]
- 中国上海市に騰龍光学（上海）有限公司を設立[2]
- 本社移転[1]
- 東京証券取引所市場第一部に株式を上場[1]
- 仏山工場第三期工場（新工場）稼働[2]
不祥事
2012年〜Tamron (Russia)の設立と経費不正による社長の引責辞任
- ベトナムにTAMRON OPTICAL (VIETNAM)を設立[2]
- Tamron （Russia） LLC.を設立[4]
- インドにTAMRON INDIA PRIVATE LIMITEDを設立[1]
- 宏友興産を吸収合併[2]
- 宏友興産を買収し子会社化[1]
- 東明技研を買収し子会社化[1]
- ニューウェルを清算[2]
- ニューウェルを買収し子会社化[1]
- 医療機器の品質マネジメントシステム規格「ISO13485:2016」を認証取得[2]
- 東京証券取引所の市場区分見直しでプライム市場に移行[1]
- 特別調査委員会の設置と社長辞任
- ベトナムに第2工場「ビンフック工場」を建設[1]