粗鋼の市場規模の推移 | 1948〜2024年

市場規模がどう推移したか?

高度成長期(1948〜1970年)生産量は約20年で50倍超に増えた。1948年の171.4万トンから1960年に2,213.8万トン、1970年に9,332.2万トンへ伸びた。

高原期(1970〜2008年)生産量は1億トン前後の横ばいが続いた。1975年は10,231.3万トン、1985年は10,527.9万トン、1995年は10,164.0万トンと1億〜1.1億トンの帯にとどまり、2007年の12,020.3万トンが最大だった。

縮小期(2010年〜)生産量は1億トン台を割り込み、戻っていない。2015年は10,513.4万トンを保ったが、2020年に8,318.6万トンへ落ち、2024年も8,400.9万トンと山から3割減った。

上場企業はどう意思決定したか?

成長期には、合併と一貫製鉄所の新設で規模を拡大した。1970年に八幡製鐵が富士製鐵と合併して新日本製鐵が発足し、1971年に大分製鉄所を新設した。神戸製鋼所は加古川で高炉を自前で確保し、総合鉄鋼メーカーへ移る投資を行った。

生産量が横ばいになると、各社は合理化と再編に動いた。日本製鉄の前身の新日鉄は1987年に人員削減と多角化を柱とする構造改革を実施し、合同製鐵は1980年と1984年に製造所を閉鎖した。2002年には川崎製鉄とNKKが統合してJFEホールディングスが発足し、神戸製鋼所は新日鉄・住友金属工業と相互出資で提携した。

縮小期には、国内の高炉を集約し、海外へ経営資源を振り向けた。神戸製鋼所は2017年に上工程を加古川へ集約し、日本製鉄は日新製鋼を子会社化して高炉を集約し、2023年に呉製鉄所を閉鎖した。JFEは高炉を休止して電気炉へ置き換える3,294億円の転換を決め、日本製鉄は2025年にUSスチールを買収した。

粗鋼 | 国内市場規模・生産量

最新の年 2024年
生産額 n/a
生産量 84,009千トン
生産量(千トン)
年月 生産額単位生産量単位
1948年1月〜12月 n/an/a1,714千トン
1949年1月〜12月 n/an/a3,111千トン
1950年1月〜12月 n/an/a4,839千トン
1951年1月〜12月 n/an/a6,502千トン
1952年1月〜12月 n/an/a6,988千トン
1953年1月〜12月 n/an/a7,662千トン
1954年1月〜12月 n/an/a7,750千トン
1955年1月〜12月 n/an/a9,408千トン
1956年1月〜12月 n/an/a11,106千トン
1957年1月〜12月 n/an/a12,570千トン
1958年1月〜12月 n/an/a12,118千トン
1959年1月〜12月 n/an/a16,629千トン
1960年1月〜12月 n/an/a22,138千トン
1961年1月〜12月 n/an/a28,268千トン
1962年1月〜12月 n/an/a27,546千トン
1963年1月〜12月 n/an/a31,501千トン
1964年1月〜12月 n/an/a39,799千トン
1965年1月〜12月 n/an/a41,161千トン
1966年1月〜12月 n/an/a47,784千トン
1967年1月〜12月 n/an/a62,154千トン
1968年1月〜12月 n/an/a66,893千トン
1969年1月〜12月 n/an/a82,166千トン
1970年1月〜12月 n/an/a93,322千トン
1971年1月〜12月 n/an/a88,557千トン
1972年1月〜12月 n/an/a96,900千トン
1973年1月〜12月 n/an/a119,322千トン
1974年1月〜12月 n/an/a117,131千トン
1975年1月〜12月 n/an/a102,313千トン
1976年1月〜12月 n/an/a107,399千トン
1977年1月〜12月 n/an/a102,405千トン
1978年1月〜12月 n/an/a102,105千トン
1979年1月〜12月 n/an/a111,748千トン
1980年1月〜12月 n/an/a111,395千トン
1981年1月〜12月 n/an/a101,676千トン
1982年1月〜12月 n/an/a99,548千トン
1983年1月〜12月 n/an/a97,179千トン
1984年1月〜12月 n/an/a105,586千トン
1985年1月〜12月 n/an/a105,279千トン
1986年1月〜12月 n/an/a98,275千トン
1987年1月〜12月 n/an/a98,513千トン
1988年1月〜12月 n/an/a105,681千トン
1989年1月〜12月 n/an/a107,908千トン
1990年1月〜12月 n/an/a110,339千トン
1991年1月〜12月 n/an/a109,649千トン
1992年1月〜12月 n/an/a98,132千トン
1993年1月〜12月 n/an/a99,623千トン
1994年1月〜12月 n/an/a98,295千トン
1995年1月〜12月 n/an/a101,640千トン
1996年1月〜12月 n/an/a98,801千トン
1997年1月〜12月 n/an/a104,545千トン
1998年1月〜12月 n/an/a93,548千トン
1999年1月〜12月 n/an/a94,192千トン
2000年1月〜12月 n/an/a106,444千トン
2001年1月〜12月 n/an/a102,866千トン
2002年1月〜12月 n/an/a107,745千トン
2003年1月〜12月 n/an/a110,511千トン
2004年1月〜12月 n/an/a112,718千トン
2005年注11月〜12月 n/an/a112,471千トン
2006年1月〜12月 n/an/a116,226千トン
2007年1月〜12月 n/an/a120,203千トン
2008年1月〜12月 n/an/a118,739千トン
2009年1月〜12月 n/an/a87,534千トン
2010年1月〜12月 n/an/a109,599千トン
2011年1月〜12月 n/an/a107,601千トン
2012年1月〜12月 n/an/a107,232千トン
2013年1月〜12月 n/an/a110,595千トン
2014年1月〜12月 n/an/a110,666千トン
2015年1月〜12月 n/an/a105,134千トン
2016年1月〜12月 n/an/a104,775千トン
2017年1月〜12月 n/an/a104,661千トン
2018年1月〜12月 n/an/a104,319千トン
2019年1月〜12月 n/an/a99,284千トン
2020年1月〜12月 n/an/a83,186千トン
2021年1月〜12月 n/an/a96,336千トン
2022年1月〜12月 n/an/a89,227千トン
2023年1月〜12月 n/an/a87,001千トン
2024年1月〜12月 n/an/a84,009千トン

主な企業

調査中

注釈

  • 注12005 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2004 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-a)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある

出典

期間統計表・資料
1948〜2004 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-a「主要品目の生産量及び生産額 - 鉄鋼製品の生産量(昭和23年~平成16年)」
2005〜2024 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察経済産業省「生産動態統計」・総務省統計局「日本の長期統計系列」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革