粗鋼の市場規模の推移

市場規模がどう推移したか?

成長期(1948〜1970年)生産量は約20年で50倍超に増えた。1948年の171.4万トンから1960年に2,213.8万トン、1970年に9,332.2万トンへ伸びた。

成熟期(1970〜2008年)生産量は1億トン前後の横ばいが続いた。1975年は10,231.3万トン、1985年は10,527.9万トン、1995年は10,164.0万トンと1億〜1.1億トンの帯にとどまり、2007年の12,020.3万トンが最大だった。

衰退期(2010年〜)生産量は1億トン台を割り込み、戻っていない。2015年は10,513.4万トンを保ったが、2020年に8,318.6万トンへ落ち、2024年も8,400.9万トンと山から3割減った。

上場企業はどう意思決定したか?

成長期には、合併と一貫製鉄所の新設で規模を拡大した。1970年に八幡製鐵が富士製鐵と合併して新日本製鐵が発足し、1971年に大分製鉄所を新設した。神戸製鋼所は加古川で高炉を自前で確保し、総合鉄鋼メーカーへ移る投資を行った。

生産量が横ばいになると、各社は合理化と再編に動いた。日本製鉄の前身の新日鉄は1987年に人員削減と多角化を柱とする構造改革を実施し、合同製鐵は1980年と1984年に製造所を閉鎖した。2002年には川崎製鉄とNKKが統合してJFEホールディングスが発足し、神戸製鋼所は新日鉄・住友金属工業と相互出資で提携した。

衰退期には、国内の高炉を集約し、海外へ経営資源を振り向けた。神戸製鋼所は2017年に上工程を加古川へ集約し、日本製鉄は日新製鋼を子会社化して高炉を集約し、2023年に呉製鉄所を閉鎖した。JFEは高炉を休止して電気炉へ置き換える3,294億円の転換を決め、日本製鉄は2025年にUSスチールを買収した。

粗鋼 | 国内市場規模・生産量

最新の年2024年
生産額n/a
生産量84,009千トン
生産量(千トン)
年月生産額単位生産量単位
1948年1月〜12月n/an/a1,714千トン
1949年1月〜12月n/an/a3,111千トン
1950年1月〜12月n/an/a4,839千トン
1951年1月〜12月n/an/a6,502千トン
1952年1月〜12月n/an/a6,988千トン
1953年1月〜12月n/an/a7,662千トン
1954年1月〜12月n/an/a7,750千トン
1955年1月〜12月n/an/a9,408千トン
1956年1月〜12月n/an/a11,106千トン
1957年1月〜12月n/an/a12,570千トン
1958年1月〜12月n/an/a12,118千トン
1959年1月〜12月n/an/a16,629千トン
1960年1月〜12月n/an/a22,138千トン
1961年1月〜12月n/an/a28,268千トン
1962年1月〜12月n/an/a27,546千トン
1963年1月〜12月n/an/a31,501千トン
1964年1月〜12月n/an/a39,799千トン
1965年1月〜12月n/an/a41,161千トン
1966年1月〜12月n/an/a47,784千トン
1967年1月〜12月n/an/a62,154千トン
1968年1月〜12月n/an/a66,893千トン
1969年1月〜12月n/an/a82,166千トン
1970年1月〜12月n/an/a93,322千トン
1971年1月〜12月n/an/a88,557千トン
1972年1月〜12月n/an/a96,900千トン
1973年1月〜12月n/an/a119,322千トン
1974年1月〜12月n/an/a117,131千トン
1975年1月〜12月n/an/a102,313千トン
1976年1月〜12月n/an/a107,399千トン
1977年1月〜12月n/an/a102,405千トン
1978年1月〜12月n/an/a102,105千トン
1979年1月〜12月n/an/a111,748千トン
1980年1月〜12月n/an/a111,395千トン
1981年1月〜12月n/an/a101,676千トン
1982年1月〜12月n/an/a99,548千トン
1983年1月〜12月n/an/a97,179千トン
1984年1月〜12月n/an/a105,586千トン
1985年1月〜12月n/an/a105,279千トン
1986年1月〜12月n/an/a98,275千トン
1987年1月〜12月n/an/a98,513千トン
1988年1月〜12月n/an/a105,681千トン
1989年1月〜12月n/an/a107,908千トン
1990年1月〜12月n/an/a110,339千トン
1991年1月〜12月n/an/a109,649千トン
1992年1月〜12月n/an/a98,132千トン
1993年1月〜12月n/an/a99,623千トン
1994年1月〜12月n/an/a98,295千トン
1995年1月〜12月n/an/a101,640千トン
1996年1月〜12月n/an/a98,801千トン
1997年1月〜12月n/an/a104,545千トン
1998年1月〜12月n/an/a93,548千トン
1999年1月〜12月n/an/a94,192千トン
2000年1月〜12月n/an/a106,444千トン
2001年1月〜12月n/an/a102,866千トン
2002年1月〜12月n/an/a107,745千トン
2003年1月〜12月n/an/a110,511千トン
2004年1月〜12月n/an/a112,718千トン
2005年注11月〜12月n/an/a112,471千トン
2006年1月〜12月n/an/a116,226千トン
2007年1月〜12月n/an/a120,203千トン
2008年1月〜12月n/an/a118,739千トン
2009年1月〜12月n/an/a87,534千トン
2010年1月〜12月n/an/a109,599千トン
2011年1月〜12月n/an/a107,601千トン
2012年1月〜12月n/an/a107,232千トン
2013年1月〜12月n/an/a110,595千トン
2014年1月〜12月n/an/a110,666千トン
2015年1月〜12月n/an/a105,134千トン
2016年1月〜12月n/an/a104,775千トン
2017年1月〜12月n/an/a104,661千トン
2018年1月〜12月n/an/a104,319千トン
2019年1月〜12月n/an/a99,284千トン
2020年1月〜12月n/an/a83,186千トン
2021年1月〜12月n/an/a96,336千トン
2022年1月〜12月n/an/a89,227千トン
2023年1月〜12月n/an/a87,001千トン
2024年1月〜12月n/an/a84,009千トン

粗鋼市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 普通鋼粗鋼(転炉)・普通鋼粗鋼(電炉)・特殊鋼粗鋼(転炉)・特殊鋼粗鋼(電炉)

コード企業名
5401日本製鉄
5411JFEホールディングス
5406神戸製鋼所
5404日本鋼管
5405住友金属工業
5403川崎製鉄
5471大同特殊鋼
5481山陽特殊製鋼
5440共英製鋼
5482愛知製鋼
7231トピー工業
5423東京製鐵
5451ヨドコウ
5410合同製鐵
5444大和工業
5480日本冶金工業
5449大阪製鐵
5445東京鐵鋼
5461中部鋼鈑
未上場日新製鋼
未上場中山製鋼所
未上場東特鋼
未上場東伸製鋼
未上場東京製鋼
未上場岸和田製鋼
未上場三興製鋼
未上場船橋製鋼
未上場伊藤製鋼所
未上場王子製鉄
未上場共英製鉄
未上場東海興業
未上場向山工場
未上場中山鋼業
未上場大和電機製鋼
未上場大同特製鋼
未上場山陽特殊鉄鋼
未上場三菱製鋼
未上場吾嬬製鋼所
未上場日本治金工業
未上場日本金属工業
未上場日本高周波鋼業
未上場日立金属
未上場大平洋金属

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

注釈

  • 注12005 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2004 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-a)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある

出典

期間統計表・資料
1948〜2004 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-a「主要品目の生産量及び生産額 - 鉄鋼製品の生産量(昭和23年~平成16年)」
2005〜2024 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察経済産業省「生産動態統計」・総務省統計局「日本の長期統計系列」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革