合同製鐵の歴史

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沿革

1937年に設立された大阪製鋼が起源。

1977年に大谷重工業を吸収合併して合同製鐵へ改め、翌年には日本砂鐵鋼業と江東製鋼も合併して業界再編の担い手となった。2007年から新日本製鐵の持分法適用会社となり、朝日工業などを傘下に持つ電炉メーカーである。

1937年1957年1960年1977年/1978年1991年2007年2016年/2019年2026年大阪製鋼1937年設立株式上場1957年大証に上場第1高炉1960年新設合同製鐵1977年合併・商号変更大谷重工業1977年吸収合併日本砂鐵鋼業・江東製鋼1978年吸収合併船橋製鋼を合併1991年吸収合併新日鐵の持分法適用会社2007年節目新日本製鐵2007年出資・現日本製鉄三星金属工業2007年子会社化トーカイ2016年子会社化朝日工業2019年子会社化
合同製鐵 有価証券報告書「沿革」、合同製鐵 公式サイト「沿革」
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創業期

1937年〜大阪製鋼の設立と大証上場

  1. 大阪製鋼を設立[1]
  2. 淀川鋳鋼を合併[1]
  3. 尼崎工場に小形圧延設備を新設して線材の生産を開始[1]
  4. 京橋工場に小形圧延設備を新設して線材・棒鋼の生産を開始[1]
  5. 京橋工場に中形圧延設備を新設して形鋼の生産を開始[1]
  6. 大阪証券取引所に上場[1]
売上高
  • 売上高
合同製鐵売上高—
成長期

1960年〜第1高炉と転炉の新設による製鋼能力の拡大

  1. 第1高炉を新設[1]
  2. 東京証券取引所及び名古屋証券取引所に上場[1]
  3. 転炉2基を新設[1]
  4. 本社を大阪市北区梅田町の西阪神ビルに移転[1]
  5. 第2高炉を新設[2]
  6. 西島工場の第一高炉を休止[1]
  7. 第1連続鋳造設備を新設[1]
売上高
  • 売上高
合同製鐵売上高—
転換期

1977年〜大谷重工業の吸収合併と合同製鐵への改称

  1. 大谷重工業を吸収合併[1]
  2. 合同製鐵に商号変更[1]
  3. 日本砂鐵鋼業及び江東製鋼を吸収合併[1]
  4. 尼崎製造所を閉鎖[1]
  5. 大阪製造所に第二連続鋳造設備を新設[1]
  6. 大阪製造所の線材圧延設備を更新[1]
  7. 東京製造所を閉鎖[1]
  8. 大阪製造所に電気炉・第3連続鋳造設備を新設[1]
  9. 船橋製鋼を吸収合併[1]
売上高
  • 売上高
合同製鐵売上高—
転換期

1994年〜大阪製造所の高炉休止と朝日工業の子会社化

  1. 大阪製造所の第2高炉・転炉を休止[1]
  2. 3製造所がISO9001を取得[1]
  3. ワイヤーテクノックスを設立[2]
  4. 本社を大阪市西淀川区西島に移転[1]
  5. 大阪製造所の棒鋼工場を休止[1]
  6. 本社を大阪市北区堂島浜の東洋紡ビルに移転[1]
  7. 東京鐵鋼と共同販売会社の東京デーバースチールを設立[1]
  8. メタル・ストックを設立[1]
  9. 三興製鋼と業務提携[1]
  10. 船橋製造所の圧延設備を更新[1]
  11. 新日本製鐵の持分法適用会社化[1]
  12. 共英製鋼と株式を相互保有[1]
  13. 三星金属工業を子会社化[1]
  14. 船橋製造所にダイレクト圧延（DR）設備を新設[1]
  15. 東京デーバースチールを解散[1]
  16. 執行役員制度を導入[1]
  17. 三星金属工業を完全子会社化[1]
  18. トーカイを子会社化[1]
  19. 朝日工業を子会社化[1]
  20. 販売会社の関東デーバースチールを設立[1]
  21. 本社を大阪市北区梅田のJPタワー大阪に移転[1]
  22. 合同デーバーエンジニアリングを完全子会社化[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
合同製鐵2026年3月期売上高1,918億円売上高経常利益率5.8%
就任年社長氏名役職名
2014年明賀孝仁代表取締役社長
内田裕之
美濃部慎次

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出典・参考
#年出所
[1]2026合同製鐵 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[2]—有価証券報告書
合同製鐵の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋242科目

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最終改定: 2026年10月