神戸製鋼所灘浜での自社高炉の建設、尼崎製鉄の吸収合併、加古川製鉄所の新設

神戸製鋼所は1905年に鈴木商店が小林製鋼所を買収して始まった会社で、鋳鍛鋼から出発し、1924年に棒鋼工場、1926年に第1線材工場を設けて圧延へ進んだ。1964年3月期の売上構成は鉄鋼44%・溶接棒8%・機械28%・軽合金伸銅20%で、湊静男常務取締役は社名について「名は体を表わさない代表的なものの一つではないかとさえ感じています」と述べている。鉄鋼専業ではなく、四つの事業部を並べた多角経営の会社であった^[1][2]。

高炉は1959年に手に入れている。1957年から1962年にかけて神戸市の灘浜地区に総額370億円を投じ、公称600トンの第1号高炉と1,000トンの第2号高炉を建てて銑鋼一貫メーカーとしての装備を整えた。ただし粗鋼では全国生産の5%、業界6位にとどまる。しかも大手6社のうち熱間圧延設備を持たないのは神戸製鋼所だけで、鋼板を作れない会社であった^[3][4]。

1950年代後半、転炉の導入によって銑鋼一貫メーカーは単独平炉メーカーに対して圧倒的な強みを持つようになり、有力な平炉メーカーも高炉建設に乗り出した。日本産業史はその代表として、高炉を持つ小倉製鋼を合併しながら主力工場に高炉がなかった住友金属と、高炉を持つ尼崎製鉄を系列化しながら自社高炉を持たなかった神戸製鋼所を並べ、両社が社運をかけて一貫製鉄所の建設に当たったと記している^[5]。

尼崎製鉄との関係は、相手の危機から始まっている。同社は1954年4月に尼崎製鋼所の経営破綻に遭って危機に直面し、同年11月に神戸製鋼所と提携して同和鉱業を含む態勢を組んだ。当時の尼崎製鉄は日産公称400トンの熔鉱炉1基を持ち、月産1万2,000トンの銑鉄の大半を神戸製鋼所へ送っている。1955年の時点で神戸製鋼所は「尼崎製鉄の経営に進出して銑鋼一貫態勢を固めた」と記録された^[6][7]。

合併はすぐには進まなかった。湊静男常務取締役は1964年の講演で、以前は世界銀行から財務比率の点でしばらく見合わせるよう言われていたが、尼崎製鉄の財務比率も改善してきたので「そろそろ合併していい時期ではないか」と考え、関係各方面の了解を得ている最中だと説明している。実際の吸収合併は1965年4月で、これによって神戸製鋼所は尼崎製鉄が持つ高炉2基を自社の設備として抱えた^[8][9]。

1965年4月の合併は、当時相次いだ大型合併の一つに数えられている。日産自動車とプリンス自動車工業、石川島播磨重工業と呉造船所などが続くなかで、各社が公正取引委員会に示した狙いは「重複投資、過当競争の回避と国際競争力の強化」にほぼ集約されていた。財務面では、世界銀行から1965年3月末までに自己資本比率を50対50にするよう指示を受けており、1割配当が可能な期にも8分に据え置き、社内に利益を厚く残していた^[10][11]。

灘浜は面積60万坪足らずの小規模な一貫製鉄所で、線材・棒鋼の専門工場という性格を出られなかった。日本の粗鋼生産が年5,000万トンを超えた1960年代後半、神戸製鋼所は加古川に大型新鋭製鉄所を建てることに踏み切る。1968年から埋め立て工事を始め、1970年に1号高炉へ火が入り、転炉・分塊・厚板・ホットストリップミル・コールドストリップミルが順に立ち上がった。1973年には2号高炉も建ち、年産600万トン体制となった^[12]。

加古川は、業界からも高度成長期を代表する新鋭製鉄所の一つに数えられた。日本鋼管福山、川崎製鉄水島、八幡製鉄君津、住友金属鹿島と並ぶ位置づけである。建設ではペレタイジングプラント、線材の圧延機、連続鋳造設備など自社の機械事業部の製品が多く使われた。井上浩三郎専務取締役は、そこに複合経営の利点が生かされていると説明している。設備を作る部門と使う部門を一社に抱える構図であった^[13][14]。

会社の規模は十数年で桁が変わった。単独売上高は1955年3月期の221億円から、加古川が動き出した1971年3月期に3,925億円、1974年3月期には6,124億円へ伸びている。粗鋼の位置づけも、1963年の全国生産比5%・業界6位から、1973年度には812万6,000トン・シェア6.8%・第5位へ動いた。厚板と熱延・冷延を備えたことで、線材と棒鋼に偏っていた製品構成に鋼板が加わっている^[15][16]。

投資は鉄鋼だけに向かったわけではない。1974年度の設備投資は工事ベースで約1,050億円が見込まれ、加古川の2期補足工事に加えて、高砂工場の大型鋳鍛鋼設備、溶接棒の福知山工場の新設、真岡工場のアルミ圧延設備が並んでいる。井上浩三郎専務取締役は、これを「鉄鋼・重機械・非鉄の複合経営」と呼んだ。もっとも講演は石油ショックの直後で、井上浩三郎専務取締役自身が、わが国経済は戦後経験したことのないピンチを招いたと述べていた^[17][18]。

2013年、神戸製鋼所は神戸製鉄所の高炉を休止し、2017年度までに鉄鋼生産を加古川製鉄所へ集約する方針を決めた。休止の対象となったのは1959年に稼働した第1号の高炉で、阪神・淡路大震災の3カ月後に復旧した象徴的な設備でもある。加古川の年間粗鋼生産量620万トンに対し、神戸は120万トンと国内最小規模であった。川崎博也社長は「忸怩たる思いはあるが、今しかない」と語っている^[19]。

神戸製鋼所は現在、神戸製鉄所に第三高炉1基、加古川製鉄所に第二・第三高炉の2基を持ち、加古川の第一高炉は休止している。灘浜で1基から始め、尼崎製鉄から2基を引き継ぎ、加古川に3基を建てた高炉の系譜は、2010年代に加古川へ寄せられた。1970年にどこへ製鉄所を築くかを決めた選択が、半世紀後にどの高炉を残すかを規定したとみることができる^[20]。