浅田長平

浅田長平氏が最初に社長に就任したのは終戦直後の1945年9月で、専務取締役からの昇格だった。神戸の工場群は4回の空襲で大半が焼け、生産活動は全面的に止まっていた。会社は7万人の従業員を一度全員解雇し、希望者約9,000名を採り直して、同年11月に平炉と線材の生産を業界の先頭で再開した。しかし1946年12月に公職追放で社長を辞し、取締役の町永三郎氏が後を継いだ。その間の1949年に、軽合金伸銅部門は神鋼金属工業、電機部門は神鋼電機として切り出されている。

追放の解除を経て、1952年11月に町永三郎氏の辞任を受けて8代社長に復帰した。町永三郎氏は副社長に回り、のちに尼崎製鉄の社長として同社の再建にあたった。復帰した時点の神戸製鋼所は高炉を持たない平炉メーカーで、銑鉄と鉄屑の安定確保に悩まされ続けていた。戦前にも高炉の建設を再三計画したが、いずれも実現に至らなかった。銑鋼一貫の八幡製鉄・富士製鉄・日本鋼管と他社との差は開き、先発の系列下に入るか、自ら高炉を建てて一貫メーカーになるかの岐路に立っていた。

選んだのは後者で、最初に確保したのは銑鉄の調達先である。1954年、鉄鋼一貫化の第1段階として尼崎製鉄の経営に参加した。前年の1953年には旧大阪造兵廠播磨製造所の一部の払い下げを受けて高砂工場を発足させ、鋳鍛鋼部門の足場も固めていた。1957年1月には分離していた神鋼金属工業を再び吸収合併し、長府・門司の両工場を合金事業部とした。同年5月に灘浜の埋立地で一貫製鉄所の第1期工事に着手し、1958年8月には世界銀行と1,000万ドルの借款契約を結んで建設資金に充てた。

灘浜には1962年までに総額370億円が投じられ、公称能力600トンの第1号高炉と1,000トンの第2号高炉がそろった。灘浜は線材と棒鋼に絞った一貫製鉄所で、業界では異色の存在とみられた。1965年4月には高炉2基を持つ尼崎製鉄を吸収合併し、銑鉄の供給元そのものを社内へ移している。平炉で線材を造る会社は、高炉の銑鉄から線材・棒鋼までを自社で一貫して造る会社へ形を変えた。

1958年11月に社長を辞して会長に就任し、専務取締役の外島健吉氏が9代社長に就任した。灘浜の第1号高炉に火が入ったのは2か月後の1959年1月で、初めて高炉を計画してから25年ぶりの実現だった。社史『神戸製鋼70年』は、線材圧延への進出と銑鋼一貫化の決断を挙げ、浅田長平氏を「中興の祖ともいうべき」存在と記している。