シンフォニアテクノロジーの歴史
沿革
1878年に鳥羽稲垣藩の旧藩士が鳥羽の旧城跡に設けた小船渠が起源。
1917年に造船所構内に設置した電機工場から電機専業へ転換し、1964年には東海道新幹線に滑走固着検知装置が採用された。モーション機器・クリーン搬送など4事業を並べる電機メーカーである。
創業期
1878年〜鳥羽造船所の創立と鈴木商店の傘下入り
- 鳥羽造船所の創立[1]
- 阿保市太郎氏ほか数十名の出資で鳥羽鉄工を創立[2]
- 安田善次郎ほか5名による買収[1]
- 鳥羽鉄工所、造船所内に火力発電所を設置し電動化[3]
- 鳥羽鉄工所、日露戦争後の不況で休業[3]
- 鳥羽鉄工所、造船事業を四日市鉄工所に、電灯事業を中央鉄工所に譲渡[3]
- 鈴木商店による買収[1]
売上高
- 売上高
シンフォニアテクノロジー売上高—
創業期
1917年〜鳥羽での電機事業の創業と神戸製鋼所傘下の電機専業化
- 電機試作工場の建設による電機事業の創業[1]
- 鳥羽造船所職工養成所を開設[1]
- 帝国人造絹糸向けポットモータの製作開始[1]
- 航空機機上用風車式直流発電機を製作[1]
- 神戸製鋼所への譲渡と鳥羽電機製作所化[1]
- 国産初の蓄電池式運搬車による産業車両事業参入[1]
- わが国最初期の電磁クラッチの開発[1]
- エアブレーキ圧縮機用直流電動機の製作を開始[1]
- 鳥羽造船所の閉鎖による電機専業メーカー化[1]
- 蓄音機用の「フォノモータ」（愛称：赤トバ）を発売[1]
- 電気バス10台を大阪乗合自動車に納入[1]
- 「神風号」へのエンジン直結式直流発電機の搭載[1]
- 金銭登録機「神鋼レジスター」の製作を開始[1]
- 山田工場（現伊勢製作所）の建設[1]
- 東京研究所（のちの東京工場）の建設[1]
- 松阪工場（三重県松阪市）を建設[1]
- 終戦後の生産再開[1]
売上高
- 売上高
シンフォニアテクノロジー売上高—
安定成長期
1949年〜神鋼電機の独立とパーツフィーダ・空港支援車両への多角化
- 神戸製鋼所からの独立による神鋼電機の設立[4]
- 振動機器1号機トバトロンの独自開発[1]
- リフティングマグネットの生産開始[1]
- 航空機用電装品の生産を再開[1]
- 東京証券取引所への株式上場[4]
- 国産初のパーツフィーダの完成[1]
- 米国シントロン社と振動機器について技術提携[1]
- 家電品生産の中止[1]
- 米国ベンディックス社と航空機用電源機器について技術提携[1]
- 航空機用地上電源車の開発による空港支援車両事業参入[1]
- 米国ワーナー社との電磁クラッチ・ブレーキの技術提携[1]
- 山田工場の名称を伊勢工場に変更[4]
- 東海道新幹線への滑走固着検知装置の採用[1]
- 愛知県豊橋市への豊橋工場（現豊橋製作所）の新設[4]
- 新鳥羽工場の新設と旧鳥羽工場の閉鎖[4]
- 協進商事を設立[4]
- 神電工事を設立[4]
- 産業用コンピュータ「SCCS/77」の完成[1]
- 国産初のA4型サーマルラインプリンタの発売[1]
- 伊勢コンピュータサービスを設立[4]
- 東京工場の閉鎖と豊橋工場への統合[4]
- 直流ダイナモメータの開発による自動車用試験装置事業参入[1]
- 世界初の熱転写型カラーハードコピー「CHC-30」の開発[1]
- H-Iロケット用電動モータの開発による宇宙分野参入[1]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
シンフォニアテクノロジー1984年5月期売上高373億円売上高当期純利益率0.5%
転換期
1989年〜シーメンス搬送事業の買収とシンフォニアテクノロジーへの改称
- タイ合弁 THAI PARTS FEEDER の設立[3]
- セルテクノを設立[4]
- 中国天津市に天津神鋼電機有限公司を設立[1]
- 本社を東京都江東区に移転[4]
- 300mmFOUP対応ロードポートの納入[1]
- H-IIAロケットへの姿勢制御用電動アクチュエータの採用[1]
- 鳥羽神鋼電機、神電ファクトリーサービス及び鳥羽電装の3社を吸収合併[4]
- フォークリフト事業の営業譲渡[1]
- THAI PARTS FEEDERを完全子会社化[4]
- 本社を東京都港区に移転[4]
- 大崎電業社の全株式取得[4]
- シーメンスの搬送システム事業の買収[1]
- S&Sエンジニアリングを設立[4]
- 豊橋製作所にクリーン搬送機器工場および自動車試験装置実験棟を新設[1]
- シンフォニアテクノロジーへの商号変更[4]
- ダイケン（現シンフォニアマイクロテック）の全株式取得[4]
- 中国に昕芙旎雅商貿（上海）有限公司を設立[4]
- シンフォニアマイクロテックの中国東莞の生産拠点を法人化[4]
- 豊橋製作所に技術開発センターを新設[1]
- インドネシアにシンフォニアテクノロジー（インドネシア）を設立[1]
- 米国にシンフォニアテクノロジー（アメリカ）を設立[1]
- ベトナムにSINFONIA MICROTEC（VIETNAM）を設立[4]
- 創業100年[1]
- シンフォニア商事がセルテクノを吸収合併[4]
- 地球環境委員会を新設[5]
- 東京証券取引所プライム市場への移行[4]
- シンフォニアエンジニアリングがS&Sエンジニアリングを吸収合併[4]
- 大崎電業社の全株式売却[4]
- 山国稔氏が社長に就任[6]