シンフォニアテクノロジーの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期——155155513.8714530.22,837万
2025年3月期——115115428.8712126.82,837万
2024年3月期——7070266.237526.32,836万
2023年3月期——7575287.248126.12,836万
2022年3月期——5050194.995625.62,836万
2021年3月期——3535124.513728.12,965万
2020年3月期——303056.941752.72,976万
2019年3月期——4040155.894625.72,975万
5株 → 1株の株式併合
2018年3月期——735176.735319.81.49億
2017年3月期——735133.754026.21.49億
2016年3月期——42095.842920.91.49億
2015年3月期——31561.221824.5—
2014年3月期——31546.501432.3—
2013年3月期——31522.85765.6—
2012年3月期——31525.55858.7—

2019年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2019年3月期に5株が1株になったので、それより前の期の開示値は5倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 3円 × 5(併合) = 15円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

FA・ロボット・搬送業界の配当18社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関29.9%13.2億円
個人25.6%11.3億円
外国法人23.7%10.4億円
その他法人18.3%8億円
金融商品取引業者2.5%1.1億円
合計100.0%44億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期155.00円
CAGR(15期)+18.2%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期15.00n/a連結
2013年3月期15.00▲0.0%連結
2014年3月期15.00▲0.0%連結
2015年3月期15.00▲0.0%連結
2016年3月期20.00+33.3%連結
2017年3月期35.00+75.0%連結
2018年3月期35.00▲0.0%連結
2019年3月期40.00+14.3%連結
2020年3月期30.00▲25.0%連結
2021年3月期35.00+16.7%連結
2022年3月期50.00+42.9%連結
2023年3月期75.00+50.0%連結
2024年3月期70.00▲6.7%連結
2025年3月期115.00+64.3%連結
2026年3月期155.00+34.8%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期30.2%
期間平均(15期)32.6%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期58.7n/a連結
2013年3月期65.6+6.9pt連結
2014年3月期32.3▲33.3pt連結
2015年3月期24.5▲7.8pt連結
2016年3月期20.9▲3.6pt連結
2017年3月期26.2+5.3pt連結
2018年3月期19.8▲6.4pt連結
2019年3月期25.7+5.9pt連結
2020年3月期52.7+27.0pt連結
2021年3月期28.1▲24.6pt連結
2022年3月期25.6▲2.5pt連結
2023年3月期26.1+0.5pt連結
2024年3月期26.3+0.2pt連結
2025年3月期26.8+0.5pt連結
2026年3月期30.2+3.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期513.87円
CAGR(15期)+23.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期25.55n/a連結
2013年3月期22.85▲10.6%連結
2014年3月期46.50+103.5%連結
2015年3月期61.22+31.7%連結
2016年3月期95.84+56.6%連結
2017年3月期133.75+39.6%連結
2018年3月期176.73+32.1%連結
2019年3月期155.89▲11.8%連結
2020年3月期56.94▲63.5%連結
2021年3月期124.51+118.7%連結
2022年3月期194.99+56.6%連結
2023年3月期287.24+47.3%連結
2024年3月期266.23▲7.3%連結
2025年3月期428.87+61.1%連結
2026年3月期513.87+19.8%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期32億円
CAGR(12期)+19.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期4▲0.2%連結
2017年3月期6+33.3%連結
2018年3月期10+76.2%連結
2019年3月期10▲0.3%連結
2020年3月期12+14.1%連結
2021年3月期9▲24.6%連結
2022年3月期10+16.3%連結
2023年3月期14+35.8%連結
2024年3月期21+50.0%連結
2025年3月期20▲6.4%連結
2026年3月期32+63.9%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期2億円
12期増減+2億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0▲0.0%連結
2017年3月期0▲50.0%連結
2018年3月期0+200.0%連結
2019年3月期0▲66.7%連結
2020年3月期2+20000.0%連結
2021年3月期1▲37.3%連結
2022年3月期16+1195.2%連結
2023年3月期0▲100.0%連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期0+300.0%連結
2026年3月期2+4000.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期34億円
CAGR(12期)+20.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期4▲0.2%連結
2017年3月期6+32.9%連結
2018年3月期10+76.4%連結
2019年3月期10▲0.5%連結
2020年3月期14+33.4%連結
2021年3月期10▲26.4%連結
2022年3月期27+162.3%連結
2023年3月期14▲47.3%連結
2024年3月期21+50.1%連結
2025年3月期20▲6.3%連結
2026年3月期34+71.9%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期23.5%
期間平均(12期)28.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期24.5n/a連結
2016年3月期15.6▲8.9pt連結
2017年3月期14.8▲0.8pt連結
2018年3月期19.8+5.0pt連結
2019年3月期22.4+2.6pt連結
2020年3月期81.9+59.5pt連結
2021年3月期27.7▲54.2pt連結
2022年3月期47.7+20.0pt連結
2023年3月期17.4▲30.3pt連結
2024年3月期28.1+10.7pt連結
2025年3月期16.4▲11.7pt連結
2026年3月期23.5+7.1pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.28億株
11期増減▲1.21億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.49n/a連結
2017年3月期1.49▲0.0%連結
2018年3月期1.49▲0.1%連結
2019年3月期0.30▲80.0%連結
2020年3月期0.30▲0.0%連結
2021年3月期0.30▲0.4%連結
2022年3月期0.28▲4.3%連結
2023年3月期0.28▲0.0%連結
2024年3月期0.28▲0.0%連結
2025年3月期0.28▲0.0%連結
2026年3月期0.28▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株155円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株155円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義3,349,00011.8%5.2億円
2㈱日本カストディ銀行(信託口)名義1,899,0006.69%2.9億円
3日本マスタートラスト信託銀行㈱(退職給付信託口・㈱神戸製鋼所口)名義1,835,0006.47%2.8億円
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001名義1,434,0005.06%2.2億円
5ダイキン工業㈱1,017,0003.58%1.6億円
6シンフォニアテクノロジーグループ従業員持株会876,0003.09%1.4億円
7シンフォニアテクノロジー取引先持株会867,0003.06%1.3億円
8大日本印刷㈱732,0002.58%1.1億円
9前尾 吉信500,0001.76%78百万円
10JPモルガン証券㈱478,0001.69%74百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長武藤昌三古谷浩三斉藤文則平野新一
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期3223423.5
2025年3月期2002016.4
2024年3月期2102128.1平野新一
2023年3月期1401417.4
2022年3月期10162747.7
2021年3月期911027.7
2020年3月期1221481.9斉藤文則
2019年3月期1001022.4
2018年3月期1001019.8
2017年3月期60614.8古谷浩三
2016年3月期40415.6
2015年3月期40424.5武藤昌三

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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