写真フィルムの市場規模の推移 | 1985〜2012年
市場規模がどう推移したか?
拡大期(1985〜1991年)生産量と販売額がともに伸びた。生産量は1985年の1.58億㎡から1990年の2.41億㎡へ増え、販売額は1985年の3,800億円から1991年の4,750億円へ伸びて、この年が山になった。
量の伸びと額の減少(1991〜2000年)生産量は伸び続けたが、販売額は先に減り始めた。生産量は2000年の3.35億㎡が山だった。一方で販売額は1995年に4,250億円、2000年に3,660億円へ減った。面積あたりの販売額が下がったことになる。
縮小期(2000〜2012年)生産量も販売額も減った。生産量は2005年に2.77億㎡、2010年に2.09億㎡となり、2012年は1.38億㎡と山から6割近く減った。販売額は2012年に896.7億円となり、山の2割を切った。
上場企業はどう意思決定したか?
本業の縮小を見据えて、富士フイルムは保有技術を他の事業へ移す構造改革を断行した。利益の源泉だった写真フィルムが2000年以降に構造的に消失するなかで、保有技術を成長分野へ配り直し、イメージング事業で約5,000人を削減した。2004年にはArch ChemicalsのMicroelectronic Materials部門を買収した。
縮小期の後半には、同社はヘルスケアと化粧品に経営資源を集中した。写真フィルムで培ったコア技術を転用し、スキンケア「ASTALIFT」を投入した。2008年には大正製薬と共同で富山化学を買収し、医薬へ事業を広げた。2011年にはバイオ医薬品の製造受託に参入し、稼働中の受託拠点の買収を重ねた。
もう1社は統合と撤退を選んだ。2003年にコニカミノルタが誕生し、開発・販売・生産を持株会社の下に集約した。目的は情報機器の開発力の差を埋めることだった。そのうえで2006年にカメラ事業から、2007年にフォト事業から撤退した。生産量が2000年の山から減り続けた時期と重なる。
主な企業
写真フィルム | 国内市場規模・販売額・生産量
| 年 | 月 | 販売額 | 単位 | 生産量 | 単位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1985年 | 1月〜12月 | 3,800 | 億円 | 158 | 百万㎡ |
| 1986年 | 1月〜12月 | 3,740 | 億円 | 174 | 百万㎡ |
| 1987年 | 1月〜12月 | 3,930 | 億円 | 190 | 百万㎡ |
| 1988年 | 1月〜12月 | 4,060 | 億円 | 210 | 百万㎡ |
| 1989年 | 1月〜12月 | 4,290 | 億円 | 225 | 百万㎡ |
| 1990年 | 1月〜12月 | 4,660 | 億円 | 241 | 百万㎡ |
| 1991年 | 1月〜12月 | 4,750 | 億円 | 259 | 百万㎡ |
| 1992年 | 1月〜12月 | 4,510 | 億円 | 274 | 百万㎡ |
| 1993年 | 1月〜12月 | 4,240 | 億円 | 270 | 百万㎡ |
| 1994年 | 1月〜12月 | 4,360 | 億円 | 285 | 百万㎡ |
| 1995年 | 1月〜12月 | 4,250 | 億円 | 299 | 百万㎡ |
| 1996年 | 1月〜12月 | 4,070 | 億円 | 293 | 百万㎡ |
| 1997年 | 1月〜12月 | 4,250 | 億円 | 296 | 百万㎡ |
| 1998年 | 1月〜12月 | 3,940 | 億円 | 284 | 百万㎡ |
| 1999年 | 1月〜12月 | 3,790 | 億円 | 316 | 百万㎡ |
| 2000年 | 1月〜12月 | 3,660 | 億円 | 335 | 百万㎡ |
| 2001年 | 1月〜12月 | 3,530 | 億円 | 325 | 百万㎡ |
| 2002年 | 1月〜12月 | 3,360 | 億円 | 298 | 百万㎡ |
| 2003年 | 1月〜12月 | 2,880 | 億円 | 290 | 百万㎡ |
| 2004年注1 | 1月〜12月 | 2,568.8 | 億円 | 273.5 | 百万㎡ |
| 2005年 | 1月〜12月 | 2,281.3 | 億円 | 277.4 | 百万㎡ |
| 2006年 | 1月〜12月 | 2,110.3 | 億円 | 285.1 | 百万㎡ |
| 2007年 | 1月〜12月 | 2,075 | 億円 | 295.6 | 百万㎡ |
| 2008年 | 1月〜12月 | 1,669.1 | 億円 | 263.1 | 百万㎡ |
| 2009年 | 1月〜12月 | 1,218 | 億円 | 198.4 | 百万㎡ |
| 2010年 | 1月〜12月 | 1,128.3 | 億円 | 209 | 百万㎡ |
| 2011年 | 1月〜12月 | 1,001.2 | 億円 | 201.3 | 百万㎡ |
| 2012年 | 1月〜12月 | 896.7 | 億円 | 137.6 | 百万㎡ |
主な企業
調査中
注釈
- 注12004 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2003 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-j)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある
- 写真フィルム: 写真フィルム合計
出典
| 期間 | 統計 | 表・資料 |
|---|---|---|
| 1985〜2003 年 | 総務省統計局「日本の長期統計系列」 | 表 08-09-j「主要品目の生産量及び生産額 - 化学製品の生産量及び販売額(昭和60年~平成15年)」 |
| 2004〜2012 年 | 経済産業省「生産動態統計」 | 年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈) |
| 考察 | 経済産業省「生産動態統計」・総務省統計局「日本の長期統計系列」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革 |