塩化ビニル樹脂の市場規模の推移 | 1985〜2024年

市場規模がどう推移したか？

拡大期（1985〜1997年）生産量は12年で7割近く増えた。1985年の155.0万トンから1997年の262.6万トンへ伸び、これが最大だった。販売額は1991年の3,410億円が最大だった。

縮小期（1998〜2012年）生産量は15年かけて山の半分近くまで減った。2000年に241.0万トン、2010年に174.9万トン、2012年には133.2万トンで底をつけ、山から5割減った。販売額も2012年に1,844.8億円まで下がった。

横ばい期（2013年〜）生産量は140万〜160万トン台で推移し、2024年は146.4万トンだった。一方で販売額は2024年に2,615.7億円と2012年から4割増え、量が戻らないまま金額だけが戻った。

上場企業はどう意思決定したか？

各社の塩ビ事業は、技術と原料をどこから調達するかの判断から始まった。日本ゼオンは1950年に、国内資源と遊休設備を活かす製品として塩ビを選び、技術を外国からの全面導入で調達した。カネカは1967年に、カーバイド法との原価差20円/kgを取りに塩ビモノマーの原料・製法を石油化学方式へ入れ替えた。信越化学工業は1973年に米テキサスでシンテックを設立し、1976年に完全子会社化して原料を内製化する垂直統合へ進んだ。

拡大期の終わりから縮小期にかけて、国内勢は撤退と統合に動いた。東ソーは1991年、バブル期のエチレン増設の反動で10事業から撤退し、塩ビに集中して再投資した。デンカは1996年に塩ビ事業を東ソー・三井東圧化学と事業統合し、日本ゼオンは2000年に事業統合会社への移管と自社生産の打ち切りで撤退した。

生産量が底をつけた後も残った社は、コストと立地で競争優位を築いた。東ソーは他社が縮小・撤退する汎用塩ビをコストと技術で磨いて残した。信越化学は「フル生産、全量販売」を全事業へ展開し、シンテックは2024年にプラケマイン新工場の稼働で年産能力364万トンに達した。