エチレンの市場規模の推移 | 1985〜2024年

市場規模がどう推移したか?

成長期(1985〜2000年)生産量は15年で1.8倍になった。1985年の422.7万トンから1990年に581.0万トン、1995年に694.4万トン、2000年に761.4万トンへ増えた。

高原期(2000〜2007年)生産量は760万トン前後で横ばいとなった。2005年は761.8万トンで、2007年の773.9万トンが期間中の最大だった。

縮小期(2008年〜)生産量は山を越えて減り続け、戻っていない。2010年に701.8万トン、2015年に688.3万トン、2020年に594.3万トンとなり、2024年は498.9万トンと山から約36%減った。1985年の水準に近づいている。

上場企業はどう意思決定したか?

成長期の前から、各社はエチレン設備の集約と事業の絞り込みを進めていた。住友化学は1983年に愛媛工場のエチレンプラント等を休止し、千葉工場へ生産を集約した。三井化学は1985年に産構法に基づきエチレン生産を浮島石油化学に集約し、特殊品・機能材へ事業構造を転換した。東ソーはバブル末期にエチレン増設へ進んだのち、10事業から撤退して塩ビに経営資源を集中した。

高原期の前後には、汎用石化の統合と原料立地への進出が並んだ。三菱化学(現三菱ケミカルグループ)は1999年に四日市のエチレンを停止し、汎用石化を他社と統合した。住友化学と三井化学は2002年にポリオレフィン統合会社を営業開始したが、経営統合は統合比率で合意できず白紙撤回した。住友化学は2004年にサウジ・アラムコと折半合弁を組み、原料立地に一貫拠点を築いた。

縮小期には、汎用品への依存を下げる判断が続いた。三菱は石化系が赤字に沈んだ翌年度に三菱レイヨンを2,126億円で買収した。住友化学は創業以来最大の赤字から高付加価値へ組み替える再建に入り、2025年にペトロ・ラービグ株式のアラムコへの売却を完了した。

エチレン | 国内市場規模・生産量

最新の年 2024年
生産額 n/a
生産量 4,988.6千トン
生産量(千トン)
年月 生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月 n/an/a4,227千トン
1986年1月〜12月 n/an/a4,291千トン
1987年1月〜12月 n/an/a4,585千トン
1988年1月〜12月 n/an/a5,057千トン
1989年1月〜12月 n/an/a5,603千トン
1990年1月〜12月 n/an/a5,810千トン
1991年1月〜12月 n/an/a6,142千トン
1992年1月〜12月 n/an/a6,103千トン
1993年1月〜12月 n/an/a5,773千トン
1994年1月〜12月 n/an/a6,125千トン
1995年1月〜12月 n/an/a6,944千トン
1996年1月〜12月 n/an/a7,138千トン
1997年1月〜12月 n/an/a7,416千トン
1998年1月〜12月 n/an/a7,076千トン
1999年1月〜12月 n/an/a7,687千トン
2000年1月〜12月 n/an/a7,614千トン
2001年1月〜12月 n/an/a7,361千トン
2002年1月〜12月 n/an/a7,152千トン
2003年1月〜12月 n/an/a7,367千トン
2004年注11月〜12月 n/an/a7,569.7千トン
2005年1月〜12月 n/an/a7,618.4千トン
2006年1月〜12月 n/an/a7,522.3千トン
2007年1月〜12月 n/an/a7,738.6千トン
2008年1月〜12月 n/an/a6,882.4千トン
2009年1月〜12月 n/an/a6,912.6千トン
2010年1月〜12月 n/an/a7,017.6千トン
2011年1月〜12月 n/an/a6,689.3千トン
2012年1月〜12月 n/an/a6,145.2千トン
2013年1月〜12月 n/an/a6,695.7千トン
2014年1月〜12月 n/an/a6,647千トン
2015年1月〜12月 n/an/a6,883千トン
2016年1月〜12月 n/an/a6,278.8千トン
2017年1月〜12月 n/an/a6,530千トン
2018年1月〜12月 n/an/a6,156.5千トン
2019年1月〜12月 n/an/a6,417.9千トン
2020年1月〜12月 n/an/a5,943.4千トン
2021年1月〜12月 n/an/a6,348.7千トン
2022年1月〜12月 n/an/a5,448.8千トン
2023年1月〜12月 n/an/a5,323.9千トン
2024年1月〜12月 n/an/a4,988.6千トン

主な企業

調査中

注釈

  • 注12004 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2003 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-j)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある

出典

期間統計表・資料
1985〜2003 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-j「主要品目の生産量及び生産額 - 化学製品の生産量及び販売額(昭和60年~平成15年)」
2004〜2024 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察経済産業省「生産動態統計」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書・臨時報告書・週刊東洋経済の沿革