工作機械の市場規模の推移 | 1985〜2024年

市場規模がどう推移したか?

拡大期(1985〜1990年)生産は台数・金額ともに山をつけた。台数は1985年の17.5万台から1990年の19.6万台へ、生産額は1兆510億円から1兆3,030億円へ増えた。

縮小と回復(1991〜2007年)1990年代前半にほぼ半減したあと、2000年代に金額で山を超えた。1995年は10.0万台・6,990億円。2007年の生産額は1兆3,031.6億円で過去最高となったが、台数は2005年で9.2万台と1990年の半分以下で、1台あたりの金額が上がった。

変動期(2008年〜)景気の波で大きく振れる。2009年は2.9万台・4,902.8億円の底をつけ、2015年に10.2万台・1兆2,580.9億円まで戻したが、2020年は7,239.9億円に落ち、2024年は5.0万台・9,013.4億円だった。

上場企業はどう意思決定したか?

拡大期より前に、制御・販売・生産を自社に取り込む判断が各社の競争優位の土台になった。オークマは1963年に数値制御を外部に委ねず自社で抱え、アマダは1965年に販売を自社に取り込み、1974年には不振同業を買収して規模を拡大した。オークマは1978年に労組を意思決定に組み入れた体制で再建を進めた。

市場が山をつけた前後には、量から付加価値へ軸足を移した。森精機は1987年に量から質への転換を宣言し、アマダは1990年に加工ノウハウをソフトとして機械とセットで販売する形に組み替えた。この間、牧野フライス製作所は1981年に米国レブロンド社を、アマダは1986年にプロメカム・シッソン・レーマン社を買収し、オークマは1988年に西独の2社を子会社化した。

2000年代以降は中国への進出と資本の再編が進んだ。2001〜2002年に3社が中国に拠点を設け、底をつけた2009年に森精機はGILDEMEISTER AGとの業務・資本提携に合意した。アマダは2025年に2社の100%取得に687億円を投じた。牧野フライスは2025年にMMホールディングスの公開買付けに賛同したが、2026年に中止勧告を受け不実施となった。

金属工作機械 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年 2024年
生産額 9,013.4億円
生産量 50,449台
生産額(億円・左)生産量(台・右)
年月 生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月 10,510億円175,238台
1986年1月〜12月 8,990億円137,159台
1987年1月〜12月 6,890億円125,536台
1988年1月〜12月 8,810億円169,326台
1989年1月〜12月 11,390億円177,972台
1990年1月〜12月 13,030億円196,131台
1991年1月〜12月 12,660億円172,034台
1992年1月〜12月 8,310億円116,649台
1993年1月〜12月 5,930億円88,930台
1994年1月〜12月 5,540億円88,109台
1995年1月〜12月 6,990億円100,293台
1996年1月〜12月 8,370億円106,813台
1997年1月〜12月 10,170億円115,149台
1998年1月〜12月 10,110億円96,805台
1999年1月〜12月 7,390億円71,710台
2000年1月〜12月 8,150億円90,916台
2001年1月〜12月 7,760億円74,572台
2002年1月〜12月 5,850億円55,807台
2003年1月〜12月 6,900億円65,673台
2004年1月〜12月 8,780億円79,500台
2005年注11月〜12月 11,102.6億円92,385台
2006年1月〜12月 12,112.3億円100,171台
2007年1月〜12月 13,031.6億円106,282台
2008年1月〜12月 12,491.8億円95,310台
2009年1月〜12月 4,902.8億円29,459台
2010年1月〜12月 8,341.1億円74,718台
2011年1月〜12月 11,493.9億円85,483台
2012年1月〜12月 11,519.8億円93,649台
2013年1月〜12月 8,863.7億円56,780台
2014年1月〜12月 11,862.9億円99,407台
2015年1月〜12月 12,580.9億円102,101台
2016年1月〜12月 10,128.1億円67,991台
2017年1月〜12月 11,298.2億円88,644台
2018年1月〜12月 12,367.9億円84,803台
2019年1月〜12月 10,724.5億円62,240台
2020年1月〜12月 7,239.9億円45,569台
2021年1月〜12月 8,954.1億円67,601台
2022年1月〜12月 10,788.3億円70,004台
2023年1月〜12月 10,517.9億円58,832台
2024年1月〜12月 9,013.4億円50,449台

主な企業

調査中

金属工作機械 › 旋盤 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年 2024年
生産額 2,421億円
生産量 11,376台
生産額(億円・左)生産量(台・右)
年月 生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月 2,660億円33,527台
1986年1月〜12月 2,130億円25,424台
1987年1月〜12月 1,780億円21,066台
1988年1月〜12月 2,270億円28,257台
1989年1月〜12月 2,810億円32,748台
1990年1月〜12月 3,170億円32,659台
1991年1月〜12月 2,620億円26,216台
1992年1月〜12月 1,730億円16,155台
1993年1月〜12月 1,370億円12,343台
1994年1月〜12月 1,450億円14,961台
1995年1月〜12月 1,940億円20,339台
1996年1月〜12月 2,010億円21,443台
1997年1月〜12月 2,330億円23,357台
1998年1月〜12月 2,440億円22,652台
1999年1月〜12月 1,830億円16,924台
2000年1月〜12月 2,100億円22,027台
2001年1月〜12月 1,970億円19,813台
2002年1月〜12月 1,370億円14,758台
2003年1月〜12月 1,650億円17,105台
2004年1月〜12月 2,120億円22,567台
2005年注11月〜12月 2,648.5億円27,683台
2006年1月〜12月 2,769.5億円27,691台
2007年1月〜12月 3,106.8億円27,761台
2008年1月〜12月 3,078億円26,998台
2009年1月〜12月 1,027.8億円6,691台
2010年1月〜12月 1,914.3億円15,151台
2011年1月〜12月 2,683.1億円18,258台
2012年1月〜12月 2,579億円17,940台
2013年1月〜12月 2,263.3億円15,579台
2014年1月〜12月 2,782.1億円18,890台
2015年1月〜12月 3,093.8億円19,110台
2016年1月〜12月 2,603億円16,462台
2017年1月〜12月 2,795.5億円18,239台
2018年1月〜12月 3,389.3億円21,972台
2019年1月〜12月 3,198.9億円19,608台
2020年1月〜12月 1,859.5億円10,603台
2021年1月〜12月 2,257億円14,266台
2022年1月〜12月 3,059.5億円18,452台
2023年1月〜12月 2,953億円15,506台
2024年1月〜12月 2,421億円11,376台

主な企業

調査中

正式名: 金属工作機械 › 旋盤(内数)

注釈

  • 注12005 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2004 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-e)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある
  • 金属工作機械: 数値制御を含む。

出典

期間統計表・資料
1985〜2004 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-e「主要品目の生産量及び生産額 - 一般産業用機械の生産量及び生産額(昭和60年~平成16年)」
2005〜2024 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察経済産業省「生産動態統計」・総務省統計局「日本の長期統計系列」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革