新潟鐵工所の歴史

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沿革

1895年に日本石油が新潟に設けた付属工場が起源。

1908年に国内初の鋼製油槽船「宝国丸」を進水させ、1918年に英マーリース社からディーゼル機関の製造権を取得した。総合機械メーカーだったが、2001年に会社更生法を申請し、事業は5社に引き継がれた。

創業期

1895年〜日本石油の付属工場から株式会社新潟鉄工所の設立へ

  1. 日本石油の付属工場として新潟に創立事務所を設置[11]創業
  2. 工場設備の完成により営業開始[10]
  3. 北越鉄道と車両製造契約を締結し車両工場を設置[10]
  4. 新潟造船工場を設置[11]
  5. 国内初の鋼製油槽船「宝国丸」を進水[10]
  6. 日本石油から分離独立して設立[11]
  7. 東京株式取引所の定期取引に株式を上場[11]上場
  8. 本店を東京に移転[11]
第1章「日本石油が山ノ下に設置した機械修理の付属工場」を読む
新潟鐵工所売上高—
就任年社長氏名役職名
山口達太郎
成長期

1918年〜ディーゼル機関の国産化と蒲田・長岡両工場の焼失

  1. 英国マーリース社から4サイクルディーゼル機関の製造権を取得[11]
  2. 東京府荏原郡蒲田村に工場用地20,000余坪を買収[7]買収
  3. 試作ディーゼル機関第1号機M4Z型を試運転[10]
  4. 蒲田で機械工場1,737坪の建築工事[7]
  5. 舶用ディーゼル機関を第二太洋丸と海運丸に据え付け[7]
  6. 陸用ディーゼル機関第1号機を東京工場で公開試運転[7]
  7. 技師松浦春吉氏の設計した鋳物工場1,000坪が竣工[7]
  8. 蒲田工場の機械工約280名が要求書を提出[7]
  9. 関東大震災により本社社屋が倒壊焼失[11]
  10. 資本金500万円を400万円に減資し震災の繰越損失を補填[7]
  11. 二サイクル機関の技術導入のため技師仲谷新治氏をスウェーデンへ派遣[7]
  12. 試作した舶用500馬力機関が完成[7]
  13. 新潟工場構内の工作機械専門工場が落成し蒲田から製造業務を移転[7]
  14. 石油精製装置・貯油槽等の製造のため月島工場を設置[13]
  15. 世界初のディーゼル捕鯨船に舶用機関を据付け[10]
  16. 国家総動員法により新潟工場が陸海軍の管理工場に指定[10]
  17. 石油鑿井機製造のため長岡第二工場を設立[13]
  18. 米軍空襲により蒲田工場と中央研究所が被災[10]
  19. 新潟工作機工場など3工場が第2次賠償指定工場に指定[10]
  20. 過度経済力集中排除法の指定（同年11月に取消）[11]
  21. 東京・大阪の両証券取引所に株式を上場[10]上場
第2章「マーリース社からの製造権取得と、蒲田専門工場の建設」を読む
新潟鐵工所売上高—
就任年社長氏名役職名
山口達太郎
安定成長期

1950年〜倉井敏麿社長の再建と6事業部制の総合機械メーカー

  1. 人員整理をめぐる争議が妥結[10]
  2. 日本勧業銀行から倉井敏麿氏を社長に迎える[13]
  3. 米国トウイン・ディスク社とトルクコンバーター等で提携[13]
  4. 台湾造船に舶用内燃機関と漁船の製造・販売権を許諾[13]
  5. 米国サンドストランド社と生産フライス盤で技術提携[10]
  6. 帝国石油と3,000m級石油掘削装置N3000型を共同開発[10]
  7. 事業部制を採用し車両事業部が発足[10]
  8. 建設機械部門に参入[10]
  9. 初の数値制御工作機械22SMEVN型が完成[10]
  10. 横浜根岸の埋立地に化工機の新工場を建設[24]
  11. 射出成形機第1号機S350/550VE型が完成[10]
  12. 新潟地震により山の下・入船地区の4工場が冠水[10]
  13. 倉井敏麿氏が会長となり中貞男氏が社長に就任[8]社長交代
  14. 第一期の内燃機・鋳造の2工場が完成[8]
  15. 工作機工場が完成[8]
第3章「日本勧業銀行から迎えた倉井敏麿社長と5件の技術提携」を読む
新潟鐵工所1975年3月期売上高1,094億円売上高当期純利益率1.7%
就任年社長氏名役職名
山口達太郎
1950年倉井敏麿社長→社長（上場会社総覧1956年版時点）→社長（上場会社総覧1961年版時点）→社長（会社年鑑1963年版時点）
1964年中貞男社長（前任・倉井敏麿の会長就任と同年）→社長（会社年鑑1967年版時点）→社長（会社年鑑1971年版時点）
1975年野島富雄社長（会社年鑑1976年版時点。就任は1971〜1975年の間）
低迷期

1976年〜2001年の会社更生法申請と原動機・車両事業の承継

  1. 世界初のマシニングセンタ夜間無人運転システムを開発[10]
  2. 大阪市向け新交通システム「ニュートラム」試作車が完成[10]
  3. 単体で経常利益-11億円、当期純利益-16億円[22]
  4. 鷲尾秀夫氏が社長に就任[29]社長交代
  5. エンジニアリング事業本部の組織再編を実施[29]
  6. 再建推進委員会を設置[10]
  7. 単体売上高1,421億円、経常利益-47億円[22]
  8. 世界初の10万回転主軸をもつ超高速NCフライス盤UHS10を開発[10]
  9. 売上高が過去最高の1,805億円[30]
  10. 大田区蒲田本町に新本社ビルが竣工[11]
  11. 経営再建計画「S-21」を策定[30]
  12. 東京地方裁判所に会社更生法の適用を申請[30]
  13. 東京証券取引所市場第一部の上場廃止[31]上場廃止
  14. 石川島播磨重工業と原動機事業の提携で基本合意[1]
  15. 工作機械事業をニイガタマシンテクノに承継[32]
  16. 原動機事業と鉄道車両・除雪機械事業を新会社2社に承継[2][3]
  17. 造船事業を新潟造船に、変速機事業を日立ニコトランスミッションに承継[33][34]
第4章「マシニングセンタ無人化と石油開発機器への進出」を読む
新潟鐵工所1985年3月期売上高1,508億円売上高経常利益率0.2%
就任年社長氏名役職名
1975年野島富雄社長（会社年鑑1976年版時点。就任は1971〜1975年の間）
1982年鷲尾秀夫代表取締役社長（日経ビジネス1983年1月10日号「新社長登場」）→代表取締役社長（会社年鑑1986年版時点）
2001年村松綏啓代表取締役社長（会社更生法適用申請時の代表者）
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出典・参考 34件
出典・参考
  • [1]石川島播磨重工業 プレスリリース（2003年1月30日）
  • [2]新潟トランシス 会社概要
  • [3]石川島播磨重工業 プレスリリース
  • [4]新潟鉄工所七十年史（新潟鉄工所社史編纂委員会、1968年）第一章「創業時代」
  • [5]新潟鉄工所七十年史（新潟鉄工所社史編纂委員会、1968年）第二章「株式会社新潟鉄工所創立と発展」
  • [6]新潟鉄工所七十年史（新潟鉄工所社史編纂委員会、1968年）第八章「当社発展の史的回顧」
  • [7]新潟鉄工所七十年史（新潟鉄工所社史編纂委員会第二章「株式会社新潟鉄工所創立と発展」）（1968年）
  • [8]新潟鉄工所七十年史（新潟鉄工所社史編纂委員会第八章「当社発展の史的回顧」）（1968年）
  • [9]新潟鉄工所100年史（新潟鉄工所、1996年）年表
  • [10]新潟鉄工所100年史（新潟鉄工所年表）（1996年）
  • [11]『新潟鉄工所100年史』年表（渋沢社史データベース）
  • [12]会社銀行八十年史（東洋経済新報社、1955年）2篇 日本会社史 38_產業機械「新潟鉄工所」
  • [13]会社銀行八十年史（東洋経済新報社2篇 日本会社史 38_產業機械「新潟鉄工所」）（1955年）
  • [14]上場会社総覧 1956年版 半期合算
  • [15]上場会社総覧 1961年版 半期合算
  • [16]会社年鑑 1963年版 半期合算
  • [17]会社年鑑 1967年版 半期合算
  • [18]企業の歴史 : 明治百年 第3編（1968年）「新潟鉄工所」
  • [19]会社年鑑 1971年版 半期合算
  • [20]会社年鑑 1976年版
  • [21]会社年鑑 1986年版
  • [22]会社年鑑版（1986年）
  • [23]証券アナリストジャーナル 1963年（羽深知治）
  • [24]証券アナリストジャーナル「新潟鉄工所の現況と見通し」（羽深知治）（1963年）
  • [25]証券アナリストジャーナル 1971年7月号（吉村義城・講演）
  • [26]日経ビジネス 1980年8月11日号
  • [27]日経ビジネス 1980年9月22日号
  • [28]日経ビジネス 1983年1月10日号
  • [29]日経ビジネス「鷲尾秀夫氏（新潟鉄工所）登場」（1983年1月10日）
  • [30]帝国データバンク「倒産速報」（2001年11月27日）
  • [31]日本取引所グループ「上場廃止銘柄一覧」
  • [32]ニイガタマシンテクノ 沿革
  • [33]新潟造船 会社概要
  • [34]日立ニコトランスミッション 沿革

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最終改定: 2026年10月