新潟鐵工所：日本石油の付属工場から株式会社新潟鉄工所の設立へ

直江津港から北へは鉄道が通っておらず、港と事業地の往来は主に小汽船頼みだった。そのため、日本石油が1890年に米国から入れたさく井機械で機械さく井を成功させたあとも、機械の一部を直すだけで東京方面まで送り出すしかなかった。修理で長く待たされる状況を解消しようと、内藤久寛氏ら取締役は自前で鉄工所を営むことに決めた。1894年8月5日、尼瀬の本社で臨時株主総会が開かれ、付属事業として新潟鐵工所を置く案が可決された。日本海側には目ぼしい機械工場がなかったことから、石油事業向けの機械器具だけでなく一般機械の製作・修繕も請け負う方針とし、交通の便を考えて中蒲原郡松島村字山ノ下に5,473坪の土地を購入した。設立登記は1895年6月16日で、日本石油株式会社支店新潟鐵工所の名で行われ、同じ日に創立事務所も置かれた。

工場・倉庫・事務所など6棟は1895年9月に落成し、英国から輸入した機械は翌1896年1月27日に横浜経由で新潟へ入港した。据え付けを終えて5月8日に試運転を行い、そのまま営業に入った。開業時の規模は敷地5,473坪、建物311坪、社員11名、工員196名。仕事はほとんどが日本石油の石油事業に関するものだった。ところが開業から半年後の1896年11月11日、鋳工場から出た火が隣接の機械仕上工場と鍛工場へ回り、事務所と倉庫を残して工場を全焼させた。車両工場の建築用材が焼け残ったのでこれを流用し、全員交替の徹夜作業で2週間後の11月25日に試運転までこぎつけた。

1897年に引き受けた汽船"安進丸"の汽機・汽罐と汽船"六甲丸"の汽罐は、設備と技術者の経験がともに足りず失敗に終わった。"安進丸"は1898年1月の試運転で速力が従来にも達せず、同年10月に安進社から契約取消と機関の引き取り拒絶を通告された。"六甲丸"はクランクシャフトを自社で作れずに三菱造船所へ組合式で発注し、汽機・汽罐の据え付けを終えるまでに工事開始から1年半かかった。業績は極度の不振に陥り、1899年1月の株主総会では株主側から鉄工所廃止説が出たが、山口権三郎氏と内藤久寛氏ら取締役が陳弁して存続に決した。同年4月、難工事の処理に当たった技師長の笹村万蔵氏が所長となり、社員と工員の淘汰に踏み切った。石油事業の好況もあって、1899年前半期には創業後初めて相当の利益を計上した。

開業の翌月にあたる1896年6月、新潟鐵工所は直江津・新潟間を結ぶ北越鉄道と鉄道車両の製造および修理について正式に契約を締結し、車両工場の建設に着手した。北越鉄道も車両修繕のため自ら工場を新設する必要を感じていたが、新潟鐵工所の設置を受けて計画を見合わせ、同所を利用する口約を交わしていた。石油機械以外への最初の広がりがこの契約であり、新潟鐵工所は一般機械に鉄道車両を加える方針を立てた。車両は1896年の北越鉄道向け客車に始まり、1899年に半木製タンク車、1907年に全鋼製タンク車を製作した。1909年10月4日には逓信大臣兼鉄道院総裁の後藤新平氏が随員7名とともに来場して設備を調査し、新潟鐵工所は鉄道用橋梁および機械の指定工場となった。

石油の産地が動くにつれ、新潟鐵工所は油田の近くへ分工場を置いて供給と修繕を早めた。1900年10月に柏崎分工場、1902年3月に長岡分工場を新設した。長岡分工場は市内の鉄工場を買収したもので、東山油田の顧客、とりわけ長岡に本拠を構えて日本石油と対立していた宝田石油の注文を取ることを目的とした。1903年には米国スタンダード石油の分身であるインタナショナル石油会社の発注を見込んで直江津分工場を置いたが、同社は1907年6月に新潟県下の事業財産全部を175万円で日本石油へ売却して日本を去り、直江津分工場は1910年7月に廃止となった。石油発動機は1901年から1902年ごろに長岡分工場が採油の動力用として作り始め、1905年には新潟の本工場でも25馬力以下10種の小工業用原動機を製作した。

1904年11月、日露戦争のさなかに東京陸軍砲兵工廠から砲弾旋盤50台を単価850円で受注し、約1年を費やして1905年末に納め終えた。これが新潟鐵工所による工作機械製作の最初で、以後の自家用工作機械はおおむね自社で作った。造船と船渠は創業計画に含まれながら入船町の用地買収に失敗して持ち越されていたが、1904年に主要土地9,700坪を買収して着手し、1905年7月に新潟造船工場が操業を開始した。同年10月には第一番船となる200トン型木造汽船の建造に入り、1906年6月に"第一日本海丸"として完成させ、同時に運輸部を開設した。1908年5月、国内で最初の鋼製油槽船"宝国丸"を進水させた。

創業から15年を経て基礎が固まり、日本石油から分離独立するほうが経営上便利だという判断に至った。1910年3月5日の役員会で意見が一致し、翌6日の臨時株主総会が新潟鐵工所の分離を満場一致で可決した。内藤久寛氏と山口達太郎氏ら9名が発起人となって資本金200万円の株式会社新潟鐵工所を設立し、日本石油所属の新潟鐵工所の財産全部を買収してその営業と一切の権利義務を引き継いだ。株式の募集では、日本石油の株主に所有株式5株につき1株の割合で応募優先権を認めた。6月17日、新潟商業会議所で創立総会を開いて発足し、本店は新潟市入船町に置いた。取締役社長には日本石油創業者である山口権三郎氏の長男の山口達太郎氏が就任し、専務取締役には笹村万蔵氏が就任した。

第1回決算にあたる1910年11月30日時点の株主は1,590名で、うち新潟県内が1,293名、東京が118名、その他の府県が179名だった。中央への足がかりは1908年4月に東京市京橋区本材木町の日本石油東京販売店内へ置いた東京出張店で、分離独立に際して隣地へ独立の事務所を新築した。発動機付漁船の普及で石油発動機の需要が伸びたため、京橋区月島一号地に東京精米から市有地2,000余坪の借地権を譲り受け、1913年5月に東京工場を落成させた。工作機械は1913年に営業品目へ加え、1914年の第一次世界大戦勃発で需要が急増し、1916年には年産300台に達した。1916年2月10日、東京株式取引所で新潟鐵工所株式の売買が始まった。

中央での業務が繁忙を加え、本社を新潟に置いたままにはできない事情となった。1917年6月26日の定時株主総会が本社の東京移転を議決すると新潟市から反対の声が上がり、笹村万蔵専務が東京進出の必要と新潟工場がかえって発展することを力説して了解を求めた。同年7月1日、本社を東京市麹町区有楽町三丁目五番地へ移した。移転先には、1916年3月16日から東京出張所が借りていた数寄屋橋際の2階建て貸事務所をあてた。10月1日には東京市築地の精養軒で披露晩餐会を開き、山口達太郎社長の挨拶に対して農商務大臣の仲小路廉氏と子爵の渋沢栄一氏らが祝辞を述べた。