事務用機械の市場規模の推移

市場規模がどう推移したか?

衰退期(1985〜2000年)電卓とワープロの生産がほぼ消えた。事務用機械の生産額は1985年の1兆2,370億円から2000年には6,430億円まで減った。電卓の生産量は8,603.2万台から184.1万台へ減った。ワープロは1989年の283.8万台を山に、2000年には17.5万台まで落ちた。

衰退期(2000〜2014年)残った柱のコピー機も縮んだ。コピー機の生産額は2000年の4,920億円から2014年には294.1億円まで減り、市場全体も同じ2014年に567.4億円の底をつけた。

再建期(2014〜2024年)縮小が止まった。生産額は2019年に859.9億円まで戻り、コピー機は2024年に523.3億円・11.4万台となった。

上場企業はどう意思決定したか?

電卓の価格競争が激しくなると、各社は電卓から撤退し、複写機など他の事業に経営資源を移した。シャープは電卓の価格競争から抜け、液晶など独自デバイスに技術と資金を集中した。キヤノンは1975年に電卓事業から撤退し、1977年に多角化を整理して研究開発を事務機に集中した。

国内の生産が縮小した1990年代以降、各社は海外の販売網を買収し、事業を統合した。リコーは1995年にGESTETNER HOLDINGS、2001年にLANIER WORLDWIDE、2008年にIKON Office Solutionsを買収した。コニカミノルタは2003年に開発・販売・生産を1つに集約した。キヤノンは事務機の成熟を受けてオセを買収した。

市場が底をつけた2010年代には、事務機以外の分野に注力した。キヤノンは東芝メディカルを6,655億円で買収し、コニカミノルタは遺伝子診断のAmbryを買収したが、2025年に全株式を譲渡した。富士フイルムは米ゼロックスとの合弁を解消し、富士ゼロックスを完全子会社とした。リコーは2024年に東芝テックと合弁会社エトリアを設立した。

事務用機械 › 電卓 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2010年
生産額2億円
生産量n/a
生産額(億円・左)生産量(千台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月1,670億円86,032千台
1986年1月〜12月970億円64,211千台
1987年1月〜12月740億円53,776千台
1988年1月〜12月960億円68,119千台
1989年1月〜12月1,180億円71,687千台
1990年1月〜12月1,070億円67,479千台
1991年1月〜12月1,170億円69,371千台
1992年1月〜12月920億円55,800千台
1993年1月〜12月780億円41,576千台
1994年1月〜12月480億円20,171千台
1995年1月〜12月300億円5,565千台
1996年1月〜12月290億円3,249千台
1997年1月〜12月330億円3,238千台
1998年1月〜12月220億円2,705千台
1999年1月〜12月160億円2,402千台
2000年1月〜12月97億円1,841千台
2001年1月〜12月67億円1,301千台
2002年1月〜12月43億円683千台
2003年1月〜12月43億円378千台
2004年1月〜12月30億円183千台
2005年注11月〜12月n/a億円94.5千台
2006年1月〜12月12億円n/a千台
2007年1月〜12月6.7億円19.2千台
2008年1月〜12月4億円n/a千台
2009年1月〜12月2.8億円n/a千台
2010年1月〜12月2億円n/a千台

電卓市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 電卓・電卓(表示式)・電卓(記録式)

コード企業名
6752パナソニック
7751キヤノン
6502東芝
6753シャープ
6952カシオ計算機
未上場東京

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 事務用機械 › 電子式卓上計算機(内数)

事務用機械 › コピー機 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額523.3億円
生産量113.6千台
生産額(億円・左)生産量(千台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月6,220億円2,701千台
1986年1月〜12月5,030億円2,580千台
1987年1月〜12月4,580億円2,209千台
1988年1月〜12月4,820億円2,287千台
1989年1月〜12月5,020億円2,261千台
1990年1月〜12月5,230億円2,398千台
1991年1月〜12月5,510億円2,655千台
1992年1月〜12月5,510億円2,377千台
1993年1月〜12月5,190億円2,207千台
1994年1月〜12月5,370億円2,144千台
1995年1月〜12月5,400億円1,957千台
1996年1月〜12月5,460億円1,903千台
1997年1月〜12月6,160億円2,071千台
1998年1月〜12月5,570億円1,747千台
1999年1月〜12月5,560億円1,686千台
2000年1月〜12月4,920億円1,379千台
2001年1月〜12月3,600億円1,150千台
2002年1月〜12月3,190億円937千台
2003年1月〜12月2,800億円939千台
2004年1月〜12月2,800億円928千台
2005年注11月〜12月2,899億円780.1千台
2006年1月〜12月2,371.4億円481.6千台
2007年1月〜12月2,074.6億円460.5千台
2008年1月〜12月1,438.1億円347.4千台
2009年1月〜12月933.7億円218.5千台
2010年1月〜12月660.7億円168.7千台
2011年1月〜12月543.5億円130.1千台
2012年1月〜12月458.8億円112.1千台
2013年1月〜12月331.8億円68.1千台
2014年1月〜12月294.1億円67.1千台
2015年1月〜12月349.3億円73.6千台
2016年1月〜12月602.2億円135.8千台
2017年1月〜12月443.6億円102.3千台
2018年1月〜12月363.4億円63.9千台
2019年1月〜12月475.6億円104.2千台
2020年1月〜12月389.8億円91.4千台
2021年1月〜12月358.3億円88.7千台
2022年1月〜12月509.3億円117.7千台
2023年1月〜12月446.9億円104.3千台
2024年1月〜12月523.3億円113.6千台

コピー機市場の主要企業(推定)

コード企業名
7751キヤノン
4901富士フイルム
7752リコー
6971京セラ
6753シャープ
4902コニカミノルタ
konicaコニカ
7753ミノルタ

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 事務用機械 › 複写機(内数)

事務用機械 › ワープロ | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2000年
生産額89億円
生産量175千台
生産額(億円・左)生産量(千台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月1,380億円1,123千台
1986年1月〜12月1,740億円2,047千台
1987年1月〜12月1,910億円2,188千台
1988年1月〜12月2,150億円2,565千台
1989年1月〜12月2,670億円2,838千台
1990年1月〜12月2,620億円2,534千台
1991年1月〜12月2,770億円2,673千台
1992年1月〜12月2,390億円2,243千台
1993年1月〜12月2,310億円2,285千台
1994年1月〜12月1,870億円1,990千台
1995年1月〜12月1,690億円1,823千台
1996年1月〜12月1,050億円1,249千台
1997年1月〜12月930億円1,335千台
1998年1月〜12月690億円1,052千台
1999年1月〜12月410億円692千台
2000年1月〜12月89億円175千台
2001年1月〜12月n/a億円n/a千台
2002年1月〜12月n/a億円n/a千台
2003年1月〜12月n/a億円n/a千台
2004年1月〜12月n/a億円n/a千台

ワープロ市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: ワードプロセッサー

コード企業名
7751キヤノン
6701NEC
6702富士通
6502東芝
7752リコー
6753シャープ
未上場キャノシ
未上場日本気

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」(詳細は出典)

正式名: 事務用機械 › 日本語ワードプロセッサ(内数)

事務用機械 | 国内市場規模・生産額

最新の年2019年
生産額859.9億円
生産量n/a
生産額(億円)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月12,370億円n/an/a
1986年1月〜12月10,540億円n/an/a
1987年1月〜12月9,600億円n/an/a
1988年1月〜12月10,330億円n/an/a
1989年1月〜12月11,560億円n/an/a
1990年1月〜12月11,430億円n/an/a
1991年1月〜12月11,800億円n/an/a
1992年1月〜12月11,060億円n/an/a
1993年1月〜12月10,180億円n/an/a
1994年1月〜12月9,440億円n/an/a
1995年1月〜12月9,060億円n/an/a
1996年1月〜12月8,480億円n/an/a
1997年1月〜12月9,190億円n/an/a
1998年1月〜12月8,070億円n/an/a
1999年1月〜12月7,920億円n/an/a
2000年1月〜12月6,430億円n/an/a
2001年1月〜12月4,930億円n/an/a
2002年1月〜12月4,250億円n/an/a
2003年1月〜12月3,760億円n/an/a
2004年1月〜12月3,730億円n/an/a
2005年注11月〜12月3,732.5億円n/an/a
2006年1月〜12月3,303.1億円n/an/a
2007年1月〜12月3,032.4億円n/an/a
2008年1月〜12月2,085.6億円n/an/a
2009年1月〜12月1,464.2億円n/an/a
2010年1月〜12月1,110.8億円n/an/a
2011年1月〜12月949.7億円n/an/a
2012年1月〜12月800.8億円n/an/a
2013年1月〜12月649.9億円n/an/a
2014年1月〜12月567.4億円n/an/a
2015年1月〜12月676.8億円n/an/a
2016年1月〜12月n/a億円n/an/a
2017年1月〜12月990.2億円n/an/a
2018年1月〜12月855.4億円n/an/a
2019年1月〜12月859.9億円n/an/a

事務用機械市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: タイプライター・和文タイプライター・欧文タイプライター・会計機・金銭登録機・マイクロ写真機械・文書細断機

コード企業名
6752パナソニック
7751キヤノン
4901富士フイルム
6753シャープ
6724セイコーエプソン
6448ブラザー工業
6645オムロン
6588東芝テック
6703沖電気工業
6457グローリー
7994オカムラ
6952カシオ計算機
6287サトー
7753ミノルタ
6454マックス
6413理想科学工業
6953日本NCR
未上場シルバー精工
未上場日本タイプ
未上場ライター
未上場東和タイプ
未上場ライタ
未上場日本経営機
未上場菅沼タイプ
未上場東京電気
未上場日本
未上場エヌ・シー・アール
未上場東和サン電機
未上場アスター精機
未上場富士マイクロ
未上場グラフィックス
未上場明光商会
未上場ビジネスサプライ

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

注釈

  • 注12005 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2004 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-e)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある

出典

期間統計表・資料
1985〜2004 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-e「主要品目の生産量及び生産額 - 一般産業用機械の生産量及び生産額(昭和60年~平成16年)」
2005〜2024 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察経済産業省「生産動態統計」・総務省統計局「日本の長期統計系列」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革