農業用機械器具の市場規模の推移

市場規模がどう推移したか?

転換期(1985〜1999年)台数は減ったが、生産額は維持した。田植機は1985年の13.3万台から1995年の8.7万台へ、コンバインは10.3万台から6.7万台へ減ったが、生産額は田植機が540億円から690億円へ、コンバインが1,580億円から1,620億円へ増えた。

成長期(2000〜2008年)トラクタが市場の主役になった。装輪式トラクタは2000年の16.4万台から2008年の22.3万台へ増え、農業用機械器具の生産額は2005年に4,961億円となった。

衰退期(2009年〜)全品目で台数が減り、生産額の減少は緩やかだった。トラクタは2024年に8.9万台と山から60%減ったが、生産額は2021年の2,989億円を山に2024年も2,029億円を保った。田植機は1.3万台、コンバインは1.1万台まで減り、全体の生産額は2024年に3,537億円となった。

上場企業はどう意思決定したか?

各社は、国内の頭打ちを海外市場で補う道を早くから選んだ。クボタは1960年に乗用トラクタ・収穫機・田植機という完成機へ資源を振り向け、1972年には減反で国内需要が縮むなか水田向け小型トラクタの販路を先進国へ振り向けた。同年に米国、1974年に欧州へ販売会社を設立し、1975年にトラクタ専門の筑波工場を新設した。井関農機は1973年に茨城工場、1975年に益城工場を新設した。

台数が減った1990年代以降は、国内の生産拠点を集約し、農機以外の収益源も探った。クボタは1990年に市場規模の大きい未経験分野へ参入して第3の収益源を確立しようとした。井関農機は1993年に茨城工場を松山工場に統合した。やまびこは2008年に共立と新ダイワ工業の共同持株会社として設立され、2009年に両社を吸収合併した。

国内の台数縮小が続いた2010年代以降は、海外での買収に経営資源を振り向けた。クボタは2012年にノルウェーのKverneland、2016年にGPを買収し、2022年にはインドの現地大手Escortsを買収してベーシックトラクタの価格帯と販売網を取り込んだ。井関農機は2012年にインドネシアに子会社を設立し、2014年に欧州販売代理店YVAN BEALを買収した。

農業用機械器具 › 耕うん機 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額76.5億円
生産量66,425台
生産額(億円・左)生産量(台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月410億円278,581台
1986年1月〜12月370億円268,307台
1987年1月〜12月390億円276,286台
1988年1月〜12月380億円276,684台
1989年1月〜12月390億円275,629台
1990年1月〜12月380億円269,027台
1991年1月〜12月400億円270,714台
1992年1月〜12月360億円245,675台
1993年1月〜12月340億円225,564台
1994年1月〜12月310億円212,539台
1995年1月〜12月280億円205,758台
1996年1月〜12月310億円214,702台
1997年1月〜12月320億円225,229台
1998年1月〜12月300億円212,551台
1999年1月〜12月360億円253,817台
2000年1月〜12月320億円243,995台
2001年1月〜12月250億円191,941台
2002年1月〜12月220億円174,683台
2003年1月〜12月180億円145,991台
2004年1月〜12月190億円183,015台
2005年注11月〜12月191.7億円195,524台
2006年1月〜12月161.5億円162,055台
2007年1月〜12月174.5億円189,804台
2008年1月〜12月171.7億円180,750台
2009年1月〜12月163.4億円168,489台
2010年1月〜12月165.8億円177,298台
2011年1月〜12月145.8億円151,441台
2012年1月〜12月151.2億円156,456台
2013年1月〜12月137.1億円139,018台
2014年1月〜12月141.8億円147,349台
2015年1月〜12月114.4億円112,353台
2016年1月〜12月129.7億円122,712台
2017年1月〜12月126.7億円122,577台
2018年1月〜12月126.5億円116,898台
2019年1月〜12月118.6億円107,890台
2020年1月〜12月97.5億円93,859台
2021年1月〜12月115.9億円110,301台
2022年1月〜12月110.9億円103,895台
2023年1月〜12月102.2億円92,770台
2024年1月〜12月76.5億円66,425台

耕うん機市場の主要企業(推定)

コード企業名
7267ホンダ
6326クボタ
6310井関農機
未上場ヤンマー農機

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 農業用機械器具 › 動力耕うん機(内数)

農業用機械器具 › 装輪式トラクタ | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額2,029億円
生産量89,313台
生産額(億円・左)生産量(台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月n/a億円n/a台
1986年1月〜12月n/a億円n/a台
1987年1月〜12月n/a億円n/a台
1988年1月〜12月n/a億円n/a台
1989年1月〜12月n/a億円n/a台
1990年1月〜12月n/a億円n/a台
1991年1月〜12月n/a億円n/a台
1992年1月〜12月n/a億円n/a台
1993年1月〜12月n/a億円n/a台
1994年1月〜12月n/a億円n/a台
1995年1月〜12月2,050億円153,890台
1996年1月〜12月2,010億円152,956台
1997年1月〜12月2,190億円160,518台
1998年1月〜12月1,950億円144,774台
1999年1月〜12月2,200億円156,452台
2000年1月〜12月2,040億円163,536台
2001年1月〜12月1,700億円135,353台
2002年1月〜12月1,850億円149,202台
2003年1月〜12月2,040億円165,405台
2004年1月〜12月2,450億円202,169台
2005年注11月〜12月2,584.7億円213,170台
2006年1月〜12月2,681.3億円212,708台
2007年1月〜12月2,487.9億円201,120台
2008年1月〜12月2,736.2億円223,252台
2009年1月〜12月2,104.5億円147,482台
2010年1月〜12月2,204.7億円164,743台
2011年1月〜12月2,209.2億円155,374台
2012年1月〜12月2,329.2億円158,668台
2013年1月〜12月2,632.3億円157,959台
2014年1月〜12月2,694.6億円154,928台
2015年1月〜12月2,653.3億円158,851台
2016年1月〜12月2,305億円135,880台
2017年1月〜12月2,528.6億円139,689台
2018年1月〜12月2,512.8億円143,145台
2019年1月〜12月2,701億円144,556台
2020年1月〜12月2,271.9億円123,870台
2021年1月〜12月2,989.4億円162,170台
2022年1月〜12月2,797.3億円156,314台
2023年1月〜12月2,487.4億円117,675台
2024年1月〜12月2,029億円89,313台

装輪式トラクタ市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 装輪式トラクター

コード企業名
6326クボタ
6310井関農機
未上場ヤンマー農機
未上場東洋社

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 農業用機械器具 › 装輪式トラクタ(内数)

農業用機械器具 › 田植機 | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額268.6億円
生産量13,035台
生産額(億円・左)生産量(台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月540億円132,909台
1986年1月〜12月650億円134,433台
1987年1月〜12月500億円92,861台
1988年1月〜12月440億円81,022台
1989年1月〜12月460億円87,615台
1990年1月〜12月520億円91,141台
1991年1月〜12月540億円87,019台
1992年1月〜12月510億円80,540台
1993年1月〜12月580億円84,980台
1994年1月〜12月670億円85,837台
1995年1月〜12月690億円86,713台
1996年1月〜12月580億円70,614台
1997年1月〜12月530億円63,367台
1998年1月〜12月460億円53,122台
1999年1月〜12月430億円58,137台
2000年1月〜12月450億円56,784台
2001年1月〜12月420億円50,918台
2002年1月〜12月410億円47,911台
2003年1月〜12月440億円51,789台
2004年1月〜12月430億円49,048台
2005年注11月〜12月457.6億円51,113台
2006年1月〜12月477.1億円54,180台
2007年1月〜12月437億円44,463台
2008年1月〜12月518.4億円49,289台
2009年1月〜12月455.9億円44,147台
2010年1月〜12月426.4億円43,793台
2011年1月〜12月373.3億円34,475台
2012年1月〜12月366.5億円31,702台
2013年1月〜12月395.1億円32,518台
2014年1月〜12月387.4億円30,572台
2015年1月〜12月322.5億円23,641台
2016年1月〜12月329.7億円23,071台
2017年1月〜12月323.4億円22,853台
2018年1月〜12月350.5億円22,254台
2019年1月〜12月371.4億円22,802台
2020年1月〜12月344.6億円19,974台
2021年1月〜12月357.4億円20,450台
2022年1月〜12月373.6億円20,669台
2023年1月〜12月329.1億円17,705台
2024年1月〜12月268.6億円13,035台

田植機市場の主要企業(推定)

コード企業名
6326クボタ
6310井関農機
未上場ヤンマー農機
未上場三菱農機

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 農業用機械器具 › 田植機(内数)

農業用機械器具 › コンバイン | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2024年
生産額666.6億円
生産量10,720台
生産額(億円・左)生産量(台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月1,580億円102,593台
1986年1月〜12月1,500億円93,080台
1987年1月〜12月1,310億円78,656台
1988年1月〜12月1,170億円64,412台
1989年1月〜12月1,270億円64,789台
1990年1月〜12月1,380億円68,993台
1991年1月〜12月1,530億円72,913台
1992年1月〜12月1,430億円65,673台
1993年1月〜12月1,500億円65,192台
1994年1月〜12月1,490億円61,242台
1995年1月〜12月1,620億円66,767台
1996年1月〜12月1,680億円63,371台
1997年1月〜12月1,530億円56,709台
1998年1月〜12月1,030億円40,196台
1999年1月〜12月1,120億円42,173台
2000年1月〜12月1,010億円41,137台
2001年1月〜12月910億円36,158台
2002年1月〜12月950億円35,658台
2003年1月〜12月900億円36,653台
2004年1月〜12月860億円31,351台
2005年注11月〜12月991.8億円37,950台
2006年1月〜12月948.9億円40,929台
2007年1月〜12月740.6億円25,849台
2008年1月〜12月777.4億円26,426台
2009年1月〜12月797.3億円25,297台
2010年1月〜12月771.4億円23,996台
2011年1月〜12月668.8億円21,694台
2012年1月〜12月760.2億円22,945台
2013年1月〜12月886.8億円24,466台
2014年1月〜12月847.7億円23,843台
2015年1月〜12月707.7億円18,984台
2016年1月〜12月575.8億円13,402台
2017年1月〜12月764.7億円16,539台
2018年1月〜12月584.6億円14,631台
2019年1月〜12月732.7億円16,266台
2020年1月〜12月648.3億円13,418台
2021年1月〜12月685.9億円14,183台
2022年1月〜12月668.5億円13,113台
2023年1月〜12月685.9億円11,923台
2024年1月〜12月666.6億円10,720台

コンバイン市場の主要企業(推定)

コード企業名
6326クボタ
6310井関農機
未上場ヤンマー農機
未上場三菱農機

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

正式名: 農業用機械器具 › コンバイン(内数)

農業用機械器具 | 国内市場規模・生産額

最新の年2024年
生産額3,537.2億円
生産量n/a
生産額(億円)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月4,040億円n/an/a
1986年1月〜12月4,070億円n/an/a
1987年1月〜12月3,570億円n/an/a
1988年1月〜12月3,270億円n/an/a
1989年1月〜12月3,410億円n/an/a
1990年1月〜12月3,690億円n/an/a
1991年1月〜12月3,920億円n/an/a
1992年1月〜12月3,610億円n/an/a
1993年1月〜12月3,830億円n/an/a
1994年1月〜12月3,870億円n/an/a
1995年1月〜12月4,240億円n/an/a
1996年1月〜12月4,140億円n/an/a
1997年1月〜12月3,770億円n/an/a
1998年1月〜12月2,790億円n/an/a
1999年1月〜12月5,170億円n/an/a
2000年1月〜12月4,890億円n/an/a
2001年1月〜12月4,240億円n/an/a
2002年1月〜12月4,240億円n/an/a
2003年1月〜12月4,410億円n/an/a
2004年1月〜12月4,780億円n/an/a
2005年注11月〜12月4,961.1億円n/an/a
2006年1月〜12月4,984.8億円n/an/a
2007年1月〜12月4,525.4億円n/an/a
2008年1月〜12月4,946.8億円n/an/a
2009年1月〜12月4,254.8億円n/an/a
2010年1月〜12月4,239億円n/an/a
2011年1月〜12月3,969.1億円n/an/a
2012年1月〜12月4,181億円n/an/a
2013年1月〜12月4,666.1億円n/an/a
2014年1月〜12月4,629.8億円n/an/a
2015年1月〜12月4,213.6億円n/an/a
2016年1月〜12月3,816.8億円n/an/a
2017年1月〜12月4,303.9億円n/an/a
2018年1月〜12月4,150億円n/an/a
2019年1月〜12月4,469.5億円n/an/a
2020年1月〜12月3,871.4億円n/an/a
2021年1月〜12月4,685.3億円n/an/a
2022年1月〜12月4,459.3億円n/an/a
2023年1月〜12月4,128.4億円n/an/a
2024年1月〜12月3,537.2億円n/an/a

農業用機械器具市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: 管理用機器・バインダー(稲麦刈取機)・動力脱穀機・籾すり機・乾燥機

コード企業名
6326クボタ
6310井関農機
6250やまびこ
未上場丸山製作所
未上場有光工業
未上場ヤンマー農機
未上場共立
未上場初田工業
未上場シクタニ
未上場井井関農機
未上場三菱農機
未上場セキレイ工業
未上場片倉機器工業
未上場佐竹製作所
未上場大島農機
未上場シノミヤ
未上場金子農機
未上場静岡製機
未上場山本製作所

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」、経済産業省「生産動態統計」(詳細は出典)

注釈

  • 注12005 年から経済産業省「生産動態統計」に切り替え(2004 年までは総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-e)。定義・範囲の違いで前後が段差になることがある
  • 農業用機械器具 › 動力耕うん機: 歩行用トラクタを含む。
  • 農業用機械器具: 平成5年以降は動力耕うん機付属品を含む。
  • 農業用機械器具: 平成10年以前は人力噴霧機を含み,装輪式トラクタを除く。

出典

期間統計表・資料
1985〜2004 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-e「主要品目の生産量及び生産額 - 一般産業用機械の生産量及び生産額(昭和60年~平成16年)」
2005〜2024 年経済産業省「生産動態統計」年報・時系列表(品目ごとの対応は注釈)
考察経済産業省「生産動態統計」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書・公式サイトの沿革