蒸気タービンの市場規模の推移 | 1985〜2024年

市場規模がどう推移したか？

高水準期（1985〜2007年）生産額は増減しながらも3,000億円前後を保ち、2007年に山を付けた。蒸気タービンの生産額は1985年の3,210億円から1990年に2,170億円へ落ちたが、2000年に3,090億円へ戻り、2007年に3,458.6億円に達した。

漸減期（2008〜2019年）生産額は2,500億〜2,700億円台へ下がった。2010年は2,719.9億円、2015年は2,599.2億円だった。

縮小期（2020年〜）生産額は山の半分以下になった。2020年に1,481.2億円、2021年に1,246.3億円で底を付け、2023年は1,516.6億円だった。一般用蒸気タービンは生産額が2015年の1,244.0億円から2020年の601.7億円へ半減し、生産台数は1991年の526台から2024年の176台へ3分の1に減った。

上場企業はどう意思決定したか？

市場が山に近づいた2000年代半ば、重電大手は原子力を含む発電設備の海外展開に経営資源を振り向けた。2006年、東芝はウェスチングハウスを競争入札の末に買収し、原子力事業を主力に据えようとした。三菱重工業は同じ2006年に仏アレバとの共同開発へ転じた。

国内市場が縮むと、火力発電の事業を統合して規模を確保した。三菱重工業は、震災後に国内の火力発電インフラ市場が急収縮するなかで、国内の消耗戦を避けて世界市場で戦うため事業統合を決め、2014年に日立製作所との合弁の三菱日立パワーシステムズを設立した。

生産額が半減した2020年前後、日立は火力から撤退し、三菱重工業が事業を集約した。日立は2019年に英国原子力発電所の建設計画を凍結し、南アフリカ火力案件の仲裁を和解で決着させて合弁株式の全部を三菱重工業へ売却し、火力発電から撤退した。代わりに2020年、ABBのパワーグリッド事業を722,062百万円で買収し、送配電に注力した。三菱重工業は合弁を解消して、2020年9月に三菱日立パワーシステムズを完全子会社化した。