シャープ 堺に第10世代パネル工場 世界初となる最大級の液晶量産ラインへの集中投資という一点賭け

2007年、シャープは液晶で国内首位を確立した亀山モデルの成功を受け、大阪府堺市に世界初の第10世代マザーガラスを採用する液晶パネル工場を建設すると決めた。片山幹雄社長のもと、パネルの外販まで前提にした二段目の集中投資であり、工場は2009年10月に稼働する。

だがリーマンショック後の需要減と韓国・台湾勢の追い上げで大型パネルは売れず、のちの経営危機の直接の引き金となった。

シャープは液晶を自社だけの独自デバイスと定め、2004年に亀山工場を建設して液晶テレビの国内首位を得ていた。堺の建設に着手した2008年3月期は連結売上高が3兆4,177億円と過去最高に達し、設備投資も3,442億円と最大規模になっていた。期末に示した翌1年の設備投資計画は3,300億円で、うち液晶を含む電子部品等が2,720億円を占めた。

2007年4月就任の片山幹雄氏（社長）は、7月に堺のコンビナート計画を発表した。用地は1,261千㎡で、世界初の第10世代マザーガラスに独自の光配向技術「UV2A技術」を組み合わせ、品質・コスト・性能で業界最高水準の大型液晶パネルとモジュールを造る構えをとった。

工場は2009年10月に稼働し、隣接する薄膜太陽電池工場も2010年3月に立ち上がって「グリーンフロント 堺」となった。液晶パネル事業は稼働に先立つ2009年7月、吸収分割でシャープディスプレイプロダクトへ移している。

頂点で勝ちパターンにさらに賭けを増す判断だったが、稼働前のリーマンショックで大型テレビが売れ残り、外販も韓台勢に押されて伸びなかった。設備投資額は2008年3月期の3,442億円から2013年3月期には824億円まで縮んだが、減価償却費は2009年3月期に3,051億円へ膨らんだあと1,777億円が残った。堺は稼働率が上がらず、2012年3月期・2013年3月期の二期で9,214億円の最終赤字を招き、経営危機の直接の引き金となった。