液晶一貫生産「亀山モデル」への集中投資

シャープは、日本の電機メーカーのなかで最初に液晶の事業化に成功した会社である。電卓の表示部を小型・軽量にする過程で液晶の技術を蓄え、1980年代には社内に液晶事業本部を設けて、液晶パネルを基幹事業に据えた。ほかの日本企業が大型パネルの生産から退いていくなかでも、シャープだけは投資を広げ、韓国・台湾勢とより大きなガラス基板の採用を競っていった。液晶は、この会社の来歴そのものだった^[1]。

その蓄積を経営の前面へ押し出したのが、1998年に社長へ就いた町田勝彦氏である。就任にあたって「2005年までに国内で販売するテレビをすべて液晶に置き換える」と宣言し、業界を驚かせた。川西機械製作所（現・富士通）から移ってきた町田氏は、ラジオもテレビも創業者が生みながら量産と販売で松下電器に先を越された過去を強く意識していた。「松下に抜かれないものを作ろう」という思いが、液晶への一点集中を貫く動機にあった^[2][3]。

この一点集中の中核が、三重県亀山市に建てた亀山第一工場である。2004年1月に稼働し、第6世代のガラス基板でテレビ向けの大型パネルを量産した。特徴は、液晶パネルの生産と、そのパネルを組み込むテレビの完成品組み立てを、一つの工場に束ねた点にある。部材の生産拠点も集約し、パネルからテレビまでを垂直に統合するこの一貫生産は、のちに「世界の亀山モデル」と呼ばれた。第一・第二工場を合わせて約4,000億円を投じる、社運を賭けた集中投資だった^[4][5]。

町田氏がこの一貫生産に見た勝機は、パネルを自社のテレビへ供給する垂直統合と、外販の両立にあった。「オンリーワンのパネルは作ろう」と社内に説き、どこにでもパネルは売ると構えた。一方で、デジタル家電は規格の標準化に乗るため液晶テレビはさほど儲からない事業になりかねないとも見て、収益率が落ちる事態も覚悟せよと言い含めていた。強気の投資と、冷めた警戒が同居していた^[6]。

一点集中を守るため、シャープは製造技術のブラックボックス化を敷いた。次世代の大型ガラス基板を扱うノウハウを外へ出さず、韓国・台湾勢が同じ工程を再現するまでの時間を引き延ばそうとする一連の措置である。亀山では、設備や材料を納める取引先の社員にゼッケンを着けさせ、決められた場所の外へ立ち入らせない監視まで敷いた。装置に組み込むソフトへ製造の勘所を渡さず、ラインの配置や工程の手順を自社に抱え込む——先行者の利益を長く握る時間稼ぎに、賭けの成否を託した^[7][8]。

賭けは、市場の勃興と重なって当たった。亀山第一工場が動き出した2004年は、世界で薄型テレビの生産が立ち上がり始めた年で、シャープは絶好の間合いで量産に入った。「世界の亀山モデル」はそのままブランドになり、AQUOSは日本市場で圧倒的な支持を集めて国内首位に立つ。連結売上高は2004年3月期の2兆2,572億円から伸び続け、2008年3月期には3兆4,177億円と過去最高に達した。独自デバイスへの集中投資が競争優位と最高益にまっすぐ結びついたように見えた時期である^[9][10]。

しかし、囲い込みで稼げた先行の時間は長く続かなかった。第6世代の亀山第一工場、第8世代の第二工場のいずれでも、シャープが稼働させてから半年から一年半のうちに、韓国・台湾勢が同世代あるいはそれを上回る規模の工場を立ち上げてきた。実態のシャープの先行期間は、半年から一年半にとどまる。ブラックボックス化で守れたのは、市場が薄型へ動くわずかな間合いだけで、韓国・台湾のメーカーはほどなくシャープに並んだ^[11]。