洗濯機・掃除機の市場規模の推移 | 1985〜2024年

市場規模がどう推移したか？

高原期（1985〜1991年）洗濯機・掃除機とも国内生産が山をつけた。洗濯機は1985年の509.2万台から1991年に558.7万台へ増え、掃除機は1989年に713.8万台で山となった。合計の生産額は1991年に3,660億円に達した。

縮小期（1992〜2014年）生産台数が大きく減った。洗濯機は2000年に417.9万台、2010年に220.3万台、2015年に78.3万台へ減り、掃除機も2010年に199.7万台と山の3割を切った。合計の生産額は2014年の1,677.2億円で底をつけた。

単価上昇期（2015年〜）台数が伸びないなかで生産額が回復した。洗濯機は2024年に58.8万台と台数の底をつけたが、生産額は2015年の570.7億円から2024年の1,141.8億円へ倍増した。掃除機も2018年の139.3万台から2024年に220.7万台へ戻り、合計の生産額は2,626.0億円となった。

上場企業はどう意思決定したか？

縮小期に入ると、家電各社は低価格競争への対応を迫られた。三洋電機は1990年にコードレス化で拡大する二次電池に設備投資の約2割を集中させ、2002年には中国メーカーの低価格攻勢に対し、正面の消耗戦を避けて中国最大手ハイアールと提携し、部品・OEMの市場を取りにいった。三菱電機は1999年に家電業界初のリサイクルプラントを稼働した。

縮小が底に向かう2000年代後半、家電の担い手は集約され、総合電機は家電以外へ経営資源を移した。三洋は全方位投資の破綻で自己資本が毀損し、2006年に金融3社から3,000億円を受け入れた。パナソニックは2009年に三洋電機の議決権50.2%を取得し、2011年に完全子会社化した。日立製作所は2009年の787,337百万円の当期純損失を受けて社会イノベーション事業へ経営資源を集中させ、東芝は2018年にメモリ事業を売却し、2023年に非公開化した。