ステレオセットの市場規模の推移 | 1985〜2004年

市場規模がどう推移したか？

拡大期（1985〜1991年）生産は台数・金額とも伸びた。生産量は1985年の270.5万台から1991年の417.8万台へ、生産額は860億円から2,190億円へ増え、ともにこの年が山となった。

縮小期（1992〜2000年）台数は半減前後で下げ止まったが、金額は下がり続けた。1995年は213.7万台・720億円、2000年は238.0万台と台数が持ち直した一方、生産額は650億円に減り、1台当たりの金額は1991年の約5.2万円から約2.7万円へ下がった。

急減期（2001〜2004年）生産が一段と細った。2004年は62.1万台・150億円で、山に比べ台数は15%、金額は7%の水準となった。

上場企業はどう意思決定したか？

市場が縮小に転じた1990年代、輸出や映像機器に依存した音響メーカーは財務危機に陥り、資本の支え手を求めた。赤井電機は1990年に三菱電機の資本・事業支援を受け入れ、日本ビクターは1993年に上場以来初の無配へ至り、大規模なリストラと個性派開発へ転換した。赤井は2000年に香港資本の下での再建が破綻し民事再生に至った。

生産が急減した2000年代、各社は音響以外の事業へ経営資源を移した。ケンウッド（現JVCケンウッド）は2002年に携帯電話から撤退し、業務用無線・車載へ経営資源を集中した。パイオニアは2004年にNECのプラズマ事業を約400億円で買収したが、2008年にプラズマテレビから撤退した。

縮小が続くと、残った音響各社は統合と事業の売却に進んだ。日本ビクターは2007年にケンウッドなどへの第三者割当増資で松下電器の連結から外れ、2008年にケンウッドと株式移転で共同持株会社を設立した。パイオニアは2015年にホームAV事業をオンキヨーへ売却した。