日本ビクター 無配転落を受けたリストラ 上場以来初の無配に沈んだ経営再建と、単一規格に偏った体質の改造

1993年3月期、日本ビクターは連結で約430億円の最終赤字、単体で約261億円の経常赤字を計上し、1960年の上場以来初めて無配へ転落した。坊上卓郎社長は前年来の大規模なリストラと、社長直属の"新風事業"による個性派開発企業への転換を進め、VHSの成功が固めたVTR偏重の体質からの脱却を図った経営判断である。

VHS規格の世界標準化で急成長した反面、その成功体験がVTRを偏重し開発技術を重んじる体質を作り、生産技術や部品事業の立ち遅れを招いた。100億円を超える特許収入が業績を下支えしたため、同社は効果的なリストラに長く手をつけられずにいた。

1年で640億円分の在庫を圧縮し、出向・契約社員の更新見送りを中心に社員を3000人減らして1万5000人体制とした。VTR工場を集約し、1994年3月までに約250億円の固定費を削減する。並行して坊上卓郎社長は社長直属プロジェクトへ開発の最優先権を与え、マーケットインを掲げる新風事業を立ち上げた。

技術力を生かした個性派開発企業への転身を掲げたが、既存事業の改革の遅れと急速な円高が行く手を阻んだ。VHSに代わる主力を確立できないまま、同社は長期の低迷と2008年のケンウッドとの経営統合へと向かい、成功体験の重さを映す一例となった。