ビデオデッキの市場規模の推移

市場規模がどう推移したか?

成熟期(1985〜1990年)台数は3,000万台を超える水準を保ったが、金額は先に縮み始めた。生産量は1985年の3,058.1万台から1986年に3,387.9万台の山をつけ、1990年も3,164.0万台を保った。一方で生産額は1985年の1兆8,890億円から1990年の1兆780億円へ4割減り、1台当たりの金額は約6.2万円から約3.4万円へ下がった。

衰退期(1990〜2003年)台数・金額とも急速に縮み、国内の生産はほぼ消えた。生産量は1995年に1,611.5万台と1990年の半分になり、2000年に459.4万台、2003年には33.4万台まで減った。生産額は1995年の3,810億円から2000年の950億円、2003年の150億円へ落ち、山の1%に満たない。

上場企業はどう意思決定したか?

市場の高水準期に、大手は機器の規格争いの教訓からソフトの確保へ動いた。ソニーはベータマックスがコンテンツの品揃えでVHS陣営に競争劣位に置かれたことを教訓に、1988年にCBSレコード、1989年にコロンビア映画を買収した。パナソニックもハードを支えるソフトを確保する狙いで1990年にMCAを買収したが、5年で撤退した。

後発の量産メーカーは、低価格を武器に国内と北米の販路を広げた。輸出専業だった船井電機は1987年3月にVTRを投入して国内市場へ参入し、据え置き型VTRで1989年上半期に国内シェア7%を取ったとされる。1998年には生産を中国3工場とマレーシアへ集約した。北米ではビデオデッキで首位となり、2000年に米エマーソンの商標使用権を取得してウォルマート向けの専用ブランドで直接納入を固めた。

市場の縮小期を経て、映像機器の専業各社は再編に向かった。JVCケンウッドの前身の日本ビクターは、家電市場が縮小するなかで2008年にケンウッドと株式移転で共同持株会社を設立して統合した。

ビデオデッキ | 国内市場規模・生産額・生産量

最新の年2003年
生産額150億円
生産量334千台
生産額(億円・左)生産量(千台・右)
年月生産額単位生産量単位
1985年1月〜12月18,890億円30,581千台
1986年1月〜12月16,590億円33,879千台
1987年1月〜12月12,430億円30,563千台
1988年1月〜12月12,120億円31,660千台
1989年1月〜12月11,350億円32,015千台
1990年1月〜12月10,780億円31,640千台
1991年1月〜12月10,390億円30,699千台
1992年1月〜12月7,810億円23,366千台
1993年1月〜12月5,980億円19,986千台
1994年1月〜12月4,990億円19,202千台
1995年1月〜12月3,810億円16,115千台
1996年1月〜12月2,800億円12,725千台
1997年1月〜12月2,590億円12,615千台
1998年1月〜12月2,230億円12,051千台
1999年1月〜12月1,500億円7,012千台
2000年1月〜12月950億円4,594千台
2001年1月〜12月510億円1,892千台
2002年1月〜12月340億円1,185千台
2003年1月〜12月150億円334千台
2004年1月〜12月n/a億円n/a千台

ビデオデッキ市場の主要企業(推定)

1983年時点の市場の定義: ビデオテープレコーダー

コード企業名
6758ソニー
6501日立製作所
6752パナソニック
6502東芝
6753シャープ
6764三洋電機
6792日本ビクター
6839船井電機
6802赤井電機
未上場ソニ-
未上場日製所

出所: 矢野経済研究所『日本マーケットシェア事典』1985年版(1983年時点)と国内上場企業の有価証券報告書(全社)

出所: 総務省統計局「日本の長期統計系列」(詳細は出典)

正式名: VTR(放送用を除く)

注釈

  • VTR(放送用を除く): 平成11年以降はセットの数値。

出典

期間統計表・資料
1985〜2004 年総務省統計局「日本の長期統計系列」表 08-09-f「主要品目の生産量及び生産額 - 電気機械器具の生産量及び生産額(昭和60年~平成16年)」
考察経済産業省「生産動態統計」(このページの数字)、各社の経営判断の各ページと有価証券報告書の沿革