CBSレコードとコロンビア映画の連続買収──ハードとソフトの垂直統合

1980年代半ばのソニーは、ビデオ・音響・テレビをいずれも自社の完成品で手がける機器主体の会社だった。売上の柱はハードウェアであり、そこに競争力の源泉を置いてきた。ところが家庭用ビデオでは、先行して規格を掲げたベータマックスが、録画済みソフトの品揃えでVHS陣営に押し切られていく。優れた機器を作るだけでは規格の勝敗を決められない——ソフトの供給力こそが標準を左右するという教訓を、この敗北はソニーに残した^[1]。

フィリップスと共同開発したCD（コンパクトディスク）の登場で、音楽はレコードからデジタルへ移り始めていた。機器も規格も数年ごとに標準化される時代に、技術の新しさだけで長く稼ぐことは難しくなる。盛田昭夫は1987年、「会社がこれまでの延長線上で動いていればいずれ破滅してしまうだろう。ハードだけで他と競争してもたかがしれている」と危機感を語った。機器とソフトの双方を自社で押さえる垂直統合が、ソニーの経営の芯に据えられていく^[2]。

ソフトを自社で持つという発想は、盛田にとって古くからのものだった。ソニーは1968年、米CBS社と折半出資でCBS・ソニーレコードを設立し、音楽事業に足がかりを得ていた。盛田はのちに、そのころの着想をこう振り返る。「テープレコーダーを作っている間にプリリコーデッド（録音済みソフト）が生まれ、我々はソフトがあると依然ハードのビジネスが増えることを知った。そこでレコード会社をやろうと思い始めたことが、ソフト進出のきっかけでした^[3]」。機器を売るために録音済みのソフトが要る、その循環を自社で回す構想が、大型買収の下敷きになった。

垂直統合の最初の一手は、音楽だった。1988年1月、ソニーは米CBS Inc.のレコード部門であるCBSレコードを約20億ドルで買収した^[4]。世界最大級のレコード会社で、CD時代に売れる音源のカタログをまとめて手に入れる買収である。機器を握るソニーが、そこで流す音源そのものを自社の資産に加える。ベータマックスの敗北から引き出した「ソフトを持つ」戦略が、初めて巨額の投資として形をとった。

1989年、ソニーはハリウッドの名門コロンビア・ピクチャーズの買収へ進んだ。買収額は資料によって幅がある。有価証券報告書は持分（株式）の取得額を約34億ドルと記録し^[5]、買収を伝えた当時の日本経済新聞が示した総額は44億ドルだった。差は、株式の取得額だけを見るか、引き受けた負債を含めた総額で見るかによる。CBSレコードの約20億ドルと合わせ、ソニーはわずか2年でおよそ60億ドルをハリウッドに投じた。日本企業による対米投資として、突出した規模だった^[6]。

買収は米国で強い反発を呼んだ。映画は米国文化の象徴であり、その名門を日本企業が握ることに批判が集まる。「米国の魂まで日本企業は買ってしまうのか^[7]」——買収への反発は、のちのちまでこの言葉で語られた。日本の対米投資への警戒とも重なり、買収は日本バッシングの象徴になった。盛田はこの騒ぎを、自らの事業戦略の一部として淡々と受け止めた。「コロンビアの買収は、私たちのフィロソフィーとポリシーの上に乗ったひとつの付随的な事件でした^[8]」。機器とソフトを一体で握る構想からすれば、映画スタジオの取得は当然の延長だった、という理屈である。

賭けの代償は、すぐに現れた。コロンビア映画は買収の直後から、経営陣の混乱と制作費の膨張に苦しむ。ソニーは1994年、映画事業ののれんを中心に巨額の減損を計上し、1995年3月期の連結決算は純損失2,933億円に沈んだ^[9]。映画づくりは機器の量産とは別の論理で動く事業であり、ハードで培った経営の型はそのままでは通じなかった。買収がソニーに突きつけたのは、ソフトを持つことと、ソフトを稼げる事業として回すことの間にある距離だった。

それでも、映画と音楽をポートフォリオに抱え込んだ事実は、その後のソニーの姿を長く決めた。買収から30年あまりを経た2021年3月期、ソニーグループは連結純利益1兆296億円を計上する。内訳を見ると、ゲーム＆ネットワークサービスが2兆6,047億円、音楽が9,273億円、映画が7,576億円と、エンタテインメント3事業の売上だけで連結売上のほぼ半分を占めていた^[10]。CBSレコードとコロンビア映画は、テレビや録音機を売る会社を、コンテンツで稼ぐ会社へ組み替える土台になった。