イトーキの歴史
沿革
1890年に伊藤喜十郎氏が創業した伊藤喜商店が起源。
1903年にゼムクリップとホチキスの輸入販売を開始し、1956年には日商型スチールデスクを発売してオフィス家具を広めた。オフィス家具を主力に研究設備家具も手がけるメーカーで、2018年に新東京本社を開設した。
創業期
1890年〜伊藤喜十郎氏の伊藤喜商店創業とゼニアイキ発売
- 伊藤喜十郎が伊藤喜商店を創業[1]
- 堀井謄写版の販売を開始[1]
- ゼムクリップとホチキスの輸入販売を開始[1]
- 九州支店を開設[1]
- 工作部で手提げ金庫と文具の生産を開始[1]
- 英文タイプライター・魔法びんなどの輸入販売を開始[1]
- ゼニアイキ(金銭記録出納機)を発売[1]
- ベント式金庫を発売[1]
- 堺筋出張所(現大阪ショールーム)を開設[1]
- 東亜和文タイプライターの販売を開始[1]
売上高
- 売上高
イトーキ売上高—
成長期
1925年〜鋼製保管庫の製造開始と伊藤喜工作所の分離独立
- 鋼製保管庫とロッカーの製造を開始[1]
- ラジオの販売を開始[1]
- 大阪市東区平野町に本店ビルが完成[1]
- 事務整理システム「アイデックス」の製造を開始[1]
- 株式会社に改組[1]
- スチールデスクと鋼製丸椅子をカタログに掲載[1]
- 東京支店を開設[1]
- 製造部門を伊藤喜工作所として分離独立[1]
- 今福工場を新設[2]
- 軽量金庫を開発し発売[1]
- 日商型スチールデスクを発売[1]
- 東京支店を銀座1丁目に移転[1]
- 大阪支店ビルが完成[1]
売上高
- 売上高
イトーキ売上高—
成長期
1960年〜3大システムの確立と東京・大阪両証券取引所の一部指定
- ファイリング・伝票会計・レイアウトの3大システム確立[1]
- 金庫・耐火金庫工場を新設[1]
- 伊藤喜オールスチールを設立[1]
- 大阪証券取引所市場第二部に株式上場[2]
- 東京証券取引所市場第二部に株式上場[2]
- 家庭用家具の販売部門を開設[2]
- イトーキに商号変更[1]
- 寝屋川工場を新設[2]
- イトーキ東光製作所を設立[1]
- 京都工場を新設[2]
- 米国スプリーム社と移動棚で技術提携[1]
- システム研究室をイトーキ総合研究所に名称変更[1]
- 米国リフレクター社と店舗用陳列什器で技術提携[1]
- 滋賀工場を新設[2]
- 富士リビング工業の経営権を取得[2]
- オフィスプランセンターを開設[1]
- 研究設備家具システムを発売[1]
- 電子制御式貸金庫の国産化に成功[1]
- オランダのオープンアーク社と技術提携[1]
- 東京・大阪両証券取引所の市場第一部に指定[2]
売上高
- 売上高
イトーキ売上高—
成長期
1992年〜イトーキクレビオへの商号変更と介護福祉事業への参入
- イトーキクレビオに商号変更[1]
- 本社新社屋が竣工[1]
- チェア工場が完成[1]
- 劇場・競技場用観覧席の輸入販売を開始[1]
- イトーキ工務センターを設立[1]
- 振動試験室を設置[1]
- ドイツのワルドナー社と研究設備機器で技術提携[1]
- ISO9001・14001の審査登録[1]
- シマソービの経営権を取得[1]
- イトーキテクニカルサービスを設立[1]
- ネット通販事業を開始[1]
- 介護福祉事業に参入[1]
- 合弁会社金盟(蘇州)商業設備有限公司を設立[1]
- タイメックの経営権を取得[1]
- 伊藤喜(蘇州)家具有限公司を設立[2]
- イトーキマーケットスペースを設立[1]
- エコ・ブランディングを設立[1]
売上高
- 売上高
イトーキ売上高—
転換期
2005年〜販売会社旧イトーキとの合併とダルトン・Tarkus Interiors買収
- 販売会社の旧イトーキを合併[2]
- 滋賀ロジスティクスセンターを新設[2]
- イトーキタイランドを設立[1]
- 「スピーナチェア」がグッドデザイン金賞を受賞[1]
- 英国オレンジボックス社との提携でスピーナチェアの海外販売を開始[1]
- イトーキデザインを設立[1]
- 関東工場を新設[2]
- 千葉工場を新設[1]
- ダルトンと資本業務提携[1]
- 海外向け新ブランド「joyten」を発表[1]
- 研究設備機器と粉体機械のダルトンを子会社化[2]
- イトーキ東京イノベーションセンターSYNQAを開設[1]
- 合弁会社イトーキ・モダンフォームを設立[1]
- シンガポールのTarkus Interiorsを子会社化[2]
- ノボ・ワークスタイル社を設立[1]
- 合弁会社Knoll Japanを設立[1]
- 新東京本社オフィス「ITOKI TOKYO XORK」を開設[2]
- 東京証券取引所プライム市場へ移行[2]
- APセンター(アセンブルプロセスセンター)を新設[2]
- イトーキエンジニアリングサービスと合併[3]