東京証券取引所グループと大阪証券取引所の経営統合による日本取引所グループの発足

2000年代の取引所は、大西洋をまたぐ大規模な再編の波にさらされていた。米国内と欧州内で取引所グループが束ねられ、NYSEユーロネクストとドイツ取引所の合併が取り沙汰されるほど、集約は国境を越えて進んだ。その背景には、取引所が短い間隔でシステムをより高機能なものへ更新し続けなければ競争力を保てない装置産業へと性格を変えたことがある。システム更新投資の重い負担を統合で分け合い、単位費用を下げる誘因が、世界の再編を動かしていた^[1]。

各国でまず国内統合が進んでナショナルフラッグ的な取引所ができ、その後に国をまたいで束ねられていく——世界はこの順序をたどっていた。ひるがえって日本は、東京と大阪が別々に残ったまま、国内統合の段階でとどまっていた。現物株では国際的な地位を保つ東証も、デリバティブでは大証の後塵を拝し、成長機会の乏しい現物と、主力が実質的に日経225先物に偏る大証のデリバティブという弱点を、それぞれ抱えていた。国内の一本化なしに海外勢と伍する構図は描きにくくなっていた^[2]。

統合の前夜、国内市場は新興市場・現物システム・地方拠点という3つの軸で東西が競り合っていた。大阪証券取引所は2008年にジャスダック証券取引所株式の76.1％を取得して新興市場の再編で先行し、東京証券取引所は2010年1月に超高速現物取引システムarrowheadを稼働させ、注文応答時間をミリ秒単位へ短縮した。2000年前後には東京が広島・新潟の、大阪が京都の各証券取引所を吸収し、地方拠点の集約も進んだ。東京と大阪を軸とする二極構造が国内市場に立ち現れ、それが統合交渉の前史となった^[3]。

2011年11月、両取引所は経営統合で基本合意し、その足取りが公表された。スキームは、東京証券取引所グループが2012年夏ごろに大阪証券取引所へ1株48万円で公開買付けを実施し、66.66％を上限に買って子会社化する段取りであった。そのうえで大証を存続会社として合併し、2013年1月に持株会社「日本取引所グループ」を新設する。TOB価格をもとにした統合比率は1対1.7とされた。上場を維持する大証を器に用い、規模で勝る東証グループを傘下へ収める組み立てであった^[4]。

統合を後押ししたのは、両首脳が隠さなかった危機感である。斉藤惇・東証社長は「東京だ、大阪だと言っていたら日本は負ける」と語り、米田道生・大証社長は「日本市場のプレゼンスは大きく低下している。統合して外部環境に即応した市場を作る」と述べた。133年間それぞれ独立を保ってきた両取引所にとって、統合はみずからの来歴を畳む重い選択でもあった。国際的な地盤沈下を前に、東京と大阪の対抗にこだわる余裕は失われつつあった^[5]。

合意はほぼ描いたとおりに実行へ移された。2012年8月、東京証券取引所グループは公開買付けで大阪証券取引所株式の66.7％を取得し、大証を子会社に収めた。同年11月には両社で2013年1月への移行と合併が承認され、年明けの発足に向けた手続きが整った。国内の証券市場を担う二つの運営者を一本化する判断が、株主の同意という関門を越えた場面であった^[6][7]。

2013年1月1日、東京証券取引所グループと大阪証券取引所は合併して株式会社日本取引所グループへ商号を変更し、同日、新会社は東証一部に上場した。取引所を運営する会社自身が、日本の上場企業の仲間入りを果たした場面であった。法的な存続会社は大阪証券取引所であり、1878年以来それぞれ別の組織として歩んだ東京・大阪の取引所が、135年目にしてはじめて同じ持株会社のもとに束ねられた。初代グループCEOには、産業再生機構の前社長である斉藤惇氏が就いた^[8]。

器の統合に続いて、市場そのものの機能再編が進んだ。2013年7月、大証の現物市場・清算機能・自主規制機能を東証・日本証券クリアリング機構・東証自主規制法人へ寄せた。2014年3月には東証のデリバティブ市場を大阪へ集約し、大証は「大阪取引所」へ商号を変えた。現物は東証、デリバティブは大阪という機能分担がここで整い、東京と大阪が競っていた重複が、役割の分担へと組み替えられた^[9]。

統合の実利は、まずコストの側に見込まれた。将来のシステム統合で年70億円程度の削減が見込まれ、清算業務の一本化はデリバティブ投資家が差し入れる証拠金を減らして資金効率を高める利点も伴った。あわせて2014年1月、ROEなどを重んじるJPX日経インデックス400の算出・公表が始まり、コーポレートガバナンス改革を指数の側からも後押しする仕組みが加わった。市場インフラの統合が、上場企業の規律づけへ波及していく流れが生まれた^[10][11]。

統合で組んだ持株会社は、その後の拡張の土台にもなった。2019年10月、日本取引所グループは公開買付けで東京商品取引所株式の97.15％を取得し、翌11月に完全子会社化した。2020年7月には貴金属先物などを大阪取引所へ移し、証券・デリバティブ・コモディティを同じプラットフォームに並べる総合取引所化が、2013年の統合から7年で実質的なかたちへ近づいた。東西の一本化という最初の決断が、商品市場まで含む再編へ延びていった経緯がうかがえる^[12]。