大手私鉄ランキング（国内15社・2025年度）

大手私鉄の売上高ランキング

首位の近鉄グループホールディングス1.75兆円のうち、鉄道を含む運輸は収2,233億円にとどまり、最大の区分は国際物流の収7,531億円である。2位の阪急阪神ホールディングス1.20兆円も不動産3,962億円と旅行2,958億円が都市交通2,090億円を上回る。この表の規模順は鉄道の大きさではなく、沿線の外に何を連結したかの順である。

損益計算書の売上高（営業収益を含む）。大きい順。

大手私鉄の売上原価率（営業費及び売上原価）ランキング

最も低い相鉄ホールディングス62.9%と最も高い西日本鉄道86.7%の23.8ptの差は、費用をどちらの科目に置くかの差である。相鉄の販管費率は24.5%、西日本鉄道は6.9%で、両者を足せば87.4%と93.6%になり、営業利益率12.6%と6.4%の順に戻る。原価率単独の順位は費用の重さではなく科目の切り方を映す。

科目が違うため入れていない: 東京地下鉄（運輸業等営業費及び売上原価）、京阪ホールディングス（運輸業等営業費及び売上原価）

営業費及び売上原価 ÷ 売上高。低い順。

大手私鉄の販管費率ランキング

阪急阪神ホールディングス3.3%と相鉄ホールディングス24.5%の間に21.2ptの開きがあるが、原価率は阪急阪神86.1%に対し相鉄62.9%で逆に並び、営業利益率は10.6%と12.6%とほぼ揃う。2位の南海電気鉄道3.4%も原価率81.5%と裏表である。この表は費用の総量ではなく、運輸業の会計に沿った科目配分を映す。

販売費及び一般管理費 ÷ 売上高。低い順。

大手私鉄の営業利益率ランキング

東京地下鉄の21.2%は、営業収益4,224億円のうち3,841億円が運輸で、そこから762億円の利益が出ることによる。最下位の近鉄グループホールディングス5.1%は収7,531億円の国際物流が益120億円にとどまり、名古屋鉄道5.2%は運送事業が収1,704億円で77億円の赤字、流通事業も19億円の赤字である。鉄道の外をどれだけ抱えたかで並ぶ。

営業利益 ÷ 売上高。高い順。

大手私鉄の当期純利益率ランキング

京成電鉄の14.4%は営業利益率10.2%を4.2pt上回る。営業段階より率が上がるのは京成電鉄と西日本鉄道の2社だけで、営業外か特別の段階で利益が積まれている。営業利益率21.2%で首位だった東京地下鉄は14.0%へ下げて2位に退く。最下位は近鉄グループホールディングス3.1%と名古屋鉄道3.3%で、営業段階の順位がそのまま残る。

親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高。高い順。

大手私鉄の自己資本比率ランキング

首位の京成電鉄47.2%は、営業収益3,324億円の6割を運輸業2,051億円が占め、不動産業は313億円にとどまる構成である。最下位の近鉄グループホールディングス23.6%と相鉄ホールディングス25.0%は逆で、相鉄は営業利益の大半をホテル業164億円と不動産業140億円が生む。この表は資産を借りて積んだ社ほど下に来る。

自己資本 ÷ 総資産額。高い順。自己資本は純資産から新株予約権と非支配株主持分を除いた額。銀行の自己資本比率規制（BIS 比率）とは別の指標。

大手私鉄の平均年収ランキング

上位は単体従業員の少ない持株会社が占める。首位の相鉄ホールディングス974万円は単体85人、2位の阪急阪神ホールディングス920万円は241人で、いずれも本社機能だけを残している。下位の西日本鉄道652万円は5,009人、名古屋鉄道661万円は5,096人と現業を単体に抱えており、この表は賃金水準ではなく持株会社化の形を映す。

有価証券報告書「従業員の状況」の平均年間給与。高い順。提出会社（単体）の就業人員が対象で、賞与・基準外賃金を含み、臨時従業員を含まない。連結の従業員数とは母数が違う。

大手私鉄の連結従業員数ランキング

首位の近鉄グループホールディングス44,759人は、国際物流18,351人が運輸12,374人を上回り、ホテル・レジャーにも6,197人を置く。2位の名古屋鉄道30,637人も交通11,842人に対し運送8,936人を抱える。最少の相鉄ホールディングス5,321人は運輸1,631人・ホテル903人で、人手のかかる事業を連結したかどうかで決まる。

有価証券報告書「従業員の状況」の連結会社の従業員数。多い順。就業人員であり、臨時従業員（平均年収の母数にも入らない）を含まない。